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「統合報告書 2024」公開 〜グローバル展開・人財戦略を特集〜
[24/06/28]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2024年6月28日
住友林業株式会社
住友林業株式会社（社長：光吉 敏郎 本社：東京都千代田区）は中長期的な価値創造に向けた当社グループの取り組みを財務・非財務の両面からまとめた「統合報告書2024」をホームページに公開しました。
統合報告書は株主･投資家などステークホルダーの皆様との更なる対話のきっかけになるよう毎年発行しているもので、主に年次業績と中長期的な企業価値向上に向けた取り組みを紹介しています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202406282886-O1-nJ7f149P】
統合報告書2024（WEBページ）
本統合報告書は2023年12月期の業績のほか、2030年に向けた長期ビジョンへの取り組みと中期経営計画の進捗を報告しています。特に、成長の原動力である建築・不動産事業の海外戦略と長期ビジョンの実現に不可欠な人財戦略については特集ページを設けて重点的に説明しています。ESG分野では昨今関心が高まっている生物多様性の保全やネイチャーポジティブについて、事業活動の自然への依存・影響、リスク・機会をTNFD※1提言に沿って分析しています。前年までに実施した全社横断的なTCFD※2シナリオ分析と一体化した開示を試み、情報開示の一層の拡充に努めました。
住友林業グループは森林経営から木材建材の製造・流通、戸建住宅・中大規模木造建築の請負や不動産開発、木質バイオマス発電まで「木」を軸とした事業をグローバルに展開しています。2030年までの長期ビジョン「Mission TREEING 2030」では住友林業のバリューチェーン「ウッドサイクル」を回すことで、森林のCO2吸収量を増やし、木造建築の普及で炭素を長期にわたり固定し、自社のみならず社会全体の脱炭素に貢献することを目指しています。今後も株主・投資家ならびにステークホルダーの皆様との対話を一層深めるとともに積極的な情報発信に取り組んでいきます。
※1 自然関連財務情報開示タスクフォース
※2 気候関連財務情報開示タスクフォース
■「統合報告書 2024」概要
・対象期間：2023年1月〜2023年12月
・対象組織：当社と連結子会社および一部の持分法適用会社
・掲載ホームページURL
和文： https://sfc.jp/information/ir/library/annual/
英文： https://sfc.jp/english/ir/library/annual/
※英文公開は8月下旬を予定
■ご参考：サステナビリティレポート 2024
・ESG投資の専門家をはじめ幅広い読者に向けて、サステナビリティ活動を網羅的に報告しています。
・掲載ホームページURL https://sfc.jp/information/sustainability/
住友林業株式会社
住友林業株式会社（社長：光吉 敏郎 本社：東京都千代田区）は中長期的な価値創造に向けた当社グループの取り組みを財務・非財務の両面からまとめた「統合報告書2024」をホームページに公開しました。
統合報告書は株主･投資家などステークホルダーの皆様との更なる対話のきっかけになるよう毎年発行しているもので、主に年次業績と中長期的な企業価値向上に向けた取り組みを紹介しています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202406282886-O1-nJ7f149P】
統合報告書2024（WEBページ）
本統合報告書は2023年12月期の業績のほか、2030年に向けた長期ビジョンへの取り組みと中期経営計画の進捗を報告しています。特に、成長の原動力である建築・不動産事業の海外戦略と長期ビジョンの実現に不可欠な人財戦略については特集ページを設けて重点的に説明しています。ESG分野では昨今関心が高まっている生物多様性の保全やネイチャーポジティブについて、事業活動の自然への依存・影響、リスク・機会をTNFD※1提言に沿って分析しています。前年までに実施した全社横断的なTCFD※2シナリオ分析と一体化した開示を試み、情報開示の一層の拡充に努めました。
住友林業グループは森林経営から木材建材の製造・流通、戸建住宅・中大規模木造建築の請負や不動産開発、木質バイオマス発電まで「木」を軸とした事業をグローバルに展開しています。2030年までの長期ビジョン「Mission TREEING 2030」では住友林業のバリューチェーン「ウッドサイクル」を回すことで、森林のCO2吸収量を増やし、木造建築の普及で炭素を長期にわたり固定し、自社のみならず社会全体の脱炭素に貢献することを目指しています。今後も株主・投資家ならびにステークホルダーの皆様との対話を一層深めるとともに積極的な情報発信に取り組んでいきます。
※1 自然関連財務情報開示タスクフォース
※2 気候関連財務情報開示タスクフォース
■「統合報告書 2024」概要
・対象期間：2023年1月〜2023年12月
・対象組織：当社と連結子会社および一部の持分法適用会社
・掲載ホームページURL
和文： https://sfc.jp/information/ir/library/annual/
英文： https://sfc.jp/english/ir/library/annual/
※英文公開は8月下旬を予定
■ご参考：サステナビリティレポート 2024
・ESG投資の専門家をはじめ幅広い読者に向けて、サステナビリティ活動を網羅的に報告しています。
・掲載ホームページURL https://sfc.jp/information/sustainability/
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