SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
ビジネス界が注目。元マッキンゼーのパートナーが２万人に指導してきた「問題解決の考え方」を検定試験として本格実施。あなたの「問題解決能力」は、どれぐらい企業や組織で活用できるかを問う！
[18/08/02]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
就職。転職。キャリアパス。自分の「問題解決能力」を武器にする時代がやってきた。
世の中は実践ができるものだけが生き残る。問題解決力は学問ではなく、企業や組織の現場から生まれた実学（Practical Science）に基づいた考え方なので、生きた解決法を導き、仲間を巻き込み、より組織や企業、さらには社会づくりに貢献できる「問題解決者」の出現が望まれる。一般社団法人 問題解決力検定協会では、自らの「問題解決能力」のレベルを理解することで積極的な更なる学びへの意欲を醸成し、組織、企業、社会に役立つ問題解決者の育成を促します。5月にデモンストレーション検定試験を実施して試験の有効性を確認。「問題解決の考え方」受講者やビジネス界のリーダーの方々にもご賛同をいただき、今夏より本格実施をいたします
[画像1: https://prtimes.jp/i/36355/1/resize/d36355-1-329785-0.jpg ]
＜検定の特長＞
企業や組織業績を向上させるためには、まず業績向上を阻害する重要課題を発見することが必要。そのためには経験に頼るだけではなく事実ベースとお客様や現場へのヒアリングが重要であり、そこから重要課題を導き出だすための論理的な思考は不可欠要素となります。そこから企業や組織の実力レベルに合った解決法を導き出し、成果実現のために人の巻き込みも行う。これらの一連の取組を理解して実践できるのかを問いかける検定試験になっています。「実践に即した問題解決能力のレベル」を自らに課し、さらに高みを目指す成長するモノサシにする検定試験です。
●検定の設定：戦略スタッフレベルの＜４級＞から、上級戦略コンサルタントレベルの＜１級＞まで。
[画像2: https://prtimes.jp/i/36355/1/resize/d36355-1-333087-1.jpg ]
●テスト形式：選択＆穴埋め式、記述式から、１級では解決のための提案書の作成やプレゼンテーション方式も予定。
●検定内容（４級の場合）
・ビジネスの基本/問題解決のアプローチ/情報収集/質問力/チャート作成/論理的思考/文章構成/人の巻き込み（８カテゴリー。各カテゴリー５問全40問）
●検定スケジュール
＜４級＞
・第2回 2018年8月23日(木)〜30日(木）
・第3回 2018年11月17日(土)〜24日（土）
・第4回 2019年2月を予定
＜３級＞
・第１回 2018年11月24日(土)〜12月1日（土）
・第２回 2019年2月を予定
＜２級・１級＞
・第１回 2019年実施予定
●申し込み方法は、こちら。www.monken.pro
●検定費用：＜４級・３級＞7,560円（税込）
●受検方法（全国の希望会場で受検可能）
個人の受検者はJ-Testing（試験運営サービス：http://j-testing.jp/）を利用して、全国47都道府県の会場にてご要望に応じて指定の日程内で受検いただけます。スマホやタブレット、パソコンから簡単に申し込みができます。また企業等の団体受検に関しましては、スタッフが訪問し、指定場所で実施することも可能です。
●結果発表：＜４級・３級＞75%の正答率（40問中30問正解を合格とする）。結果は、試験を受けたその場でわかります。合格者には各級の資格を授与します。（PDF配布）
試験結果は、分野別得点率分布を示しますので、自分の得意分野・苦手分野を理解することができ、今後の学びに生かしていくことができます。
●主催：一般社団法人問題解決力検定協会
[画像3: https://prtimes.jp/i/36355/1/resize/d36355-1-745273-2.jpg ]
（代表理事：齋藤顕一プロフィール）
大阪府出身 国際基督教大学卒
1975年 マッキンゼー・アンド・カンパニー入社
1987年 同社パートナー
1995年 同社退社
2005年 ビジネス・ブレークスルー大学院教授就任
2010年 ビジネス・ブレークスルー大学教授就任
2016年 ビジネス・ブレークスルー大学・大学院教授退任
2017年 一般社団法人問題解決力検定協会設立。代表理事に就任
医薬品メーカの製品市場戦略、化学会社の販売・研究開発戦略、私立大学の競争力強化策、地方自治体の活性化策、分析機器や機械装置メーカーの販売・製品開発戦略、アパレル会社の全社戦略など、幅広い業種の企業・組織に対してコンサルティングを提供。問題解決研修では、顧客企業のスキルレベルや期待値を理解したうえで講義資料を作成し、顧客企業の特定テーマを課題として取り上げることで学びの効果を高めている。また、参加者からの提出物を添削し自分の得意不得意分野を気づかせる、など個々人の育成に焦点をあてたプログラムを実施するため、顧客企業からの評価は高い。これまでBBTオープンカレッジ、学部、大学院の生徒や企業研修の生徒を合わせて、2万人以上の人たちに問題解決の考え方や実践の仕方、また成果実現の方法を学んでもらってきた。日系海外子会社の現地管理職に対して英語による問題解決研修も行っている。また2016年12月から「問題解決塾」を開講し、塾生の組織問題をテーマとして「問題解決法」を教え始め、現在5期生を募集中。2018年5月からは、問題解決力検定協会にて、「問題解決力検定」を開始し、問題解決者の育成を強化している。
●著 書
「実戦！問題解決法」 共著（平成15年5月 小学館）
「問題解決の実学」 単著（平成18年8月 ダイヤモンド社）
「営業の問題解決スキル」 単著 （平成19年3月 ゴマブックス）
「営業学」 共著 （平成23年6月 大前研一・BBT大学教授陣共著）
「【新版】問題解決の実学」 単著 （平成24年4月 ダイヤモンド社）
「はじめての問題解決力トレーニング」 共著 （平成28年5月 竹内さと子共著、ダイヤモンド社）ほか
●発起人（50音順・敬省略）賛同メッセージ
岩崎卓也 (ダイヤモンドクォータリー編集長/元ハーバード・ビジネス・レビュー編集長)
地方都市の約半分が「消滅可能性都市」と言われています。また、地方再生には、（皮肉を込めて）「若者」「ばか者」「よそ者」が必要と言われます。本当に必要なのは、「問題解決者」であり、それは、よそ者ではなく、その地域の歴史・文化・風土・地縁を理解している地元の人たちであるべきです。しかし残念ながら、都市部と異なり、問題解決を学ぶ機会は極めて限られています。場所を選ばない「問検」は、地方に問題解決の重要性を気づかせ、実践者を育成するうえで、まさしく効果的なソリューションになると確信しています。
大川昌男 (株式会社堀場製作所 常務取締役)
私自身が大切にしている判断時の考え方・手法は、「問題解決（problem solving）」と「利益衡量（balancing）」です。「問題解決」は、何が問題かを認識したうえでその解決法を考えるというやり方です。うまくやれば、根こそぎ問題を解決できるときもありますが、実際には部分的な解決に止まることも多いです。他方、「利益衡量」は、あるアクションをとることがもたらす利益（アドバンテージあるいはベネフィット）と不利益（ディスアドバンテージあるいはコスト）を衡量（バランシング）する手法です。すなわち、予想される利益が不利益を上回っていれば、当該アクションをとったらよい、アクションをとることが正当化されるという考え方です。私自身は正直に言えば利益衡量の手法で判断することが多いのですが、問題を認識して、それを根こそぎ解決しうる問題解決の考え方は、やはり素敵だと思います。
河合篤夫（名古屋市立大学大学院 経済学研究科 教授）
「経営学においても問題解決という言葉は使われますが、どちらかというと、無機質に正しい回答を導くための方法論として扱われることが多いイメージです。しかしながら、本当の問題解決というのは、それにかかわる人のエネルギーを引き出さなくてはなりません。無味乾燥な論理だけの世界を超えて、「人のエネルギー」と「正しい方向性」が結びついた絶妙の考え方である、真の意味での問題解決が、齋藤さんをはじめとした、志を持つ人によって広まっていってもらいたいと思います。」
川崎健一郎 (アデコ株式会社 代表取締役社長/株式会社VSN代表取締役社長)
「VSNがバリューチェーン・イノベーターとして進化している背景には、問題解決の考え方あります。トップダウンだけでなく、現場からの問題解決が世の中に求められています。そのような人材が増えていくことを願っています。」
今野由梨（ダイヤル・サービス株式会社 代表取締役社長）
「私達のようなベンチャー企業では、次々と立ちはだかる障壁や障害に、喜々として立ち向かっていける人材を求めています。そういう人を育てなければなりませんが、今の日本の教育ではなかなか難しい面もあります。問題解決という考え方、人材育成を提案されたということは、今の日本にとっても、大事なことだと思います。」
佐藤梨江子（東京電力エナジーパートナー株式会社 監査役）
「仕事でも、プライベートでも、生きていると、大小いろいろな問題に直面しますが、そんな時に頭を抱えていても何も解決しないので、問題を整理して本質を掴み、手を打っていくのが早道で、ゲームのようにひとつひとつクリアしていくうちに、キャリアも人生も進んでいるのを感じます。私たちはそれを何となく自己流でやっているわけなのですが、体系的に学び、検定などで実力を把握して、更なる学びにつなげていけるのは、スキルアップの効率が上がるし、問題解決が楽になりますよね。そうすると、日々を明るく前向きに過ごせるようになり、生活の質が変わりますし、そういう人が増えれば、日本という国そのものが強くなるのではないかと思います。ぜひ『問題解決力検定』を上手に活用し、人生を楽しんでください！」
中山哲也（トラスコ中山株式会社 代表取締役社長）
「知識の多さでも、学歴の高さでもなく、いかに問題・難題を解決するかというのが人間力で、問題解決力は人間力のすべてだと思っています。この検定を受けるすべての方に、しっかりと力を蓄えて、素晴らしい人生を歩んで頂きたいと思っています。」
藤森明彦（藤森工業株式会社 代表取締役会長）
「問題解決力を高めることは、企業の発展に非常に必要なことですが、もう少し考えると、企業の業績を上げる、個人の能力を上げる、その前提として一人ひとりの帰属している家庭を良くすることも大事だと思います。冷静に問題の本質を理解し、相手の立場に立って考える。この問題解決力が身につけば、結果として企業も社会も、その大本である家庭をも良くすることになるでしょう。そこがうまくいけばもっと世の中うまくいく。そのような問題解決が広まっていくことを期待しています。」
藤森行彦（フジモリ産業株式会社 代表取締役会長兼社長）
「元は技術系の人間のため、問題解決は未知の世界でしたが、斎藤先生に出会って、そこのことに気づいて、人生が変わっているような気がします。問題解決は、もの事の本質であり、これからのお客様との関係をつくりあげる肝であると思います。」
本田英二（富士ソフト株式会社 執行役員）
自分自身で「このままの自分ではアカン！」と日々考えている人たちに、その「解の手がかり」を与えてくれ、そして、その門をたたいた仲間たちが、さらに高みを目指し、後に、後輩の「憧れの存在」となる。そんな仲間を増やせたら、と思い、発起賛同しました。問検協会設立に乾杯です！
眞峯隆義（元東京医科歯科大学副学長/元ソニー株式会社ライフサイエンス研究所所長/元東京大学産学連携本部特任教授）
「我が国は材料や素材の研究・開発という個別論を強調するあまりに、システム、或いはアーキテクチャという基本的な発想力・構想力を軽視してきたのではないかという問題意識を持っています。
例えば、最新鋭の旅客機ボーイング７８７旅客機では機材の30％程度が日本製であり、それを以てこの航空機は半分日本製と言っても過言でないという論が一部にあるようですが、21世紀の市場が要求する新たな旅客機のコンセプトは何なのか、その航空機は実際のシステムの中でどのように位置づけられ運用されるべきなのかという、ビジネスの最上流と最下流（それがビジネス・ポートフォリオの中で最も高付加価値であると考えられていますが）の領域は欧米任せになっています。
他方、例えば我が国の新幹線事業は、単なる車両開発に止まらず、新幹線というネットワークを核に、「駅中ビジネス」を超えて更に新たな社会インフラへと発展していることにもみられるとおり、我が国がシステム開発や設計等も含めた広義の「物作り」への高い潜在能力を有していることは間違いありません。
この度設立された問題解決力検定協会が、問題解決力、或いは論理的思考を通じて、より豊かな発想力・構想力を強化することに繋がっていくことを期待しています。」
世の中は実践ができるものだけが生き残る。問題解決力は学問ではなく、企業や組織の現場から生まれた実学（Practical Science）に基づいた考え方なので、生きた解決法を導き、仲間を巻き込み、より組織や企業、さらには社会づくりに貢献できる「問題解決者」の出現が望まれる。一般社団法人 問題解決力検定協会では、自らの「問題解決能力」のレベルを理解することで積極的な更なる学びへの意欲を醸成し、組織、企業、社会に役立つ問題解決者の育成を促します。5月にデモンストレーション検定試験を実施して試験の有効性を確認。「問題解決の考え方」受講者やビジネス界のリーダーの方々にもご賛同をいただき、今夏より本格実施をいたします
[画像1: https://prtimes.jp/i/36355/1/resize/d36355-1-329785-0.jpg ]
＜検定の特長＞
企業や組織業績を向上させるためには、まず業績向上を阻害する重要課題を発見することが必要。そのためには経験に頼るだけではなく事実ベースとお客様や現場へのヒアリングが重要であり、そこから重要課題を導き出だすための論理的な思考は不可欠要素となります。そこから企業や組織の実力レベルに合った解決法を導き出し、成果実現のために人の巻き込みも行う。これらの一連の取組を理解して実践できるのかを問いかける検定試験になっています。「実践に即した問題解決能力のレベル」を自らに課し、さらに高みを目指す成長するモノサシにする検定試験です。
●検定の設定：戦略スタッフレベルの＜４級＞から、上級戦略コンサルタントレベルの＜１級＞まで。
[画像2: https://prtimes.jp/i/36355/1/resize/d36355-1-333087-1.jpg ]
●テスト形式：選択＆穴埋め式、記述式から、１級では解決のための提案書の作成やプレゼンテーション方式も予定。
●検定内容（４級の場合）
・ビジネスの基本/問題解決のアプローチ/情報収集/質問力/チャート作成/論理的思考/文章構成/人の巻き込み（８カテゴリー。各カテゴリー５問全40問）
●検定スケジュール
＜４級＞
・第2回 2018年8月23日(木)〜30日(木）
・第3回 2018年11月17日(土)〜24日（土）
・第4回 2019年2月を予定
＜３級＞
・第１回 2018年11月24日(土)〜12月1日（土）
・第２回 2019年2月を予定
＜２級・１級＞
・第１回 2019年実施予定
●申し込み方法は、こちら。www.monken.pro
●検定費用：＜４級・３級＞7,560円（税込）
●受検方法（全国の希望会場で受検可能）
個人の受検者はJ-Testing（試験運営サービス：http://j-testing.jp/）を利用して、全国47都道府県の会場にてご要望に応じて指定の日程内で受検いただけます。スマホやタブレット、パソコンから簡単に申し込みができます。また企業等の団体受検に関しましては、スタッフが訪問し、指定場所で実施することも可能です。
●結果発表：＜４級・３級＞75%の正答率（40問中30問正解を合格とする）。結果は、試験を受けたその場でわかります。合格者には各級の資格を授与します。（PDF配布）
試験結果は、分野別得点率分布を示しますので、自分の得意分野・苦手分野を理解することができ、今後の学びに生かしていくことができます。
●主催：一般社団法人問題解決力検定協会
[画像3: https://prtimes.jp/i/36355/1/resize/d36355-1-745273-2.jpg ]
（代表理事：齋藤顕一プロフィール）
大阪府出身 国際基督教大学卒
1975年 マッキンゼー・アンド・カンパニー入社
1987年 同社パートナー
1995年 同社退社
2005年 ビジネス・ブレークスルー大学院教授就任
2010年 ビジネス・ブレークスルー大学教授就任
2016年 ビジネス・ブレークスルー大学・大学院教授退任
2017年 一般社団法人問題解決力検定協会設立。代表理事に就任
医薬品メーカの製品市場戦略、化学会社の販売・研究開発戦略、私立大学の競争力強化策、地方自治体の活性化策、分析機器や機械装置メーカーの販売・製品開発戦略、アパレル会社の全社戦略など、幅広い業種の企業・組織に対してコンサルティングを提供。問題解決研修では、顧客企業のスキルレベルや期待値を理解したうえで講義資料を作成し、顧客企業の特定テーマを課題として取り上げることで学びの効果を高めている。また、参加者からの提出物を添削し自分の得意不得意分野を気づかせる、など個々人の育成に焦点をあてたプログラムを実施するため、顧客企業からの評価は高い。これまでBBTオープンカレッジ、学部、大学院の生徒や企業研修の生徒を合わせて、2万人以上の人たちに問題解決の考え方や実践の仕方、また成果実現の方法を学んでもらってきた。日系海外子会社の現地管理職に対して英語による問題解決研修も行っている。また2016年12月から「問題解決塾」を開講し、塾生の組織問題をテーマとして「問題解決法」を教え始め、現在5期生を募集中。2018年5月からは、問題解決力検定協会にて、「問題解決力検定」を開始し、問題解決者の育成を強化している。
●著 書
「実戦！問題解決法」 共著（平成15年5月 小学館）
「問題解決の実学」 単著（平成18年8月 ダイヤモンド社）
「営業の問題解決スキル」 単著 （平成19年3月 ゴマブックス）
「営業学」 共著 （平成23年6月 大前研一・BBT大学教授陣共著）
「【新版】問題解決の実学」 単著 （平成24年4月 ダイヤモンド社）
「はじめての問題解決力トレーニング」 共著 （平成28年5月 竹内さと子共著、ダイヤモンド社）ほか
●発起人（50音順・敬省略）賛同メッセージ
岩崎卓也 (ダイヤモンドクォータリー編集長/元ハーバード・ビジネス・レビュー編集長)
地方都市の約半分が「消滅可能性都市」と言われています。また、地方再生には、（皮肉を込めて）「若者」「ばか者」「よそ者」が必要と言われます。本当に必要なのは、「問題解決者」であり、それは、よそ者ではなく、その地域の歴史・文化・風土・地縁を理解している地元の人たちであるべきです。しかし残念ながら、都市部と異なり、問題解決を学ぶ機会は極めて限られています。場所を選ばない「問検」は、地方に問題解決の重要性を気づかせ、実践者を育成するうえで、まさしく効果的なソリューションになると確信しています。
大川昌男 (株式会社堀場製作所 常務取締役)
私自身が大切にしている判断時の考え方・手法は、「問題解決（problem solving）」と「利益衡量（balancing）」です。「問題解決」は、何が問題かを認識したうえでその解決法を考えるというやり方です。うまくやれば、根こそぎ問題を解決できるときもありますが、実際には部分的な解決に止まることも多いです。他方、「利益衡量」は、あるアクションをとることがもたらす利益（アドバンテージあるいはベネフィット）と不利益（ディスアドバンテージあるいはコスト）を衡量（バランシング）する手法です。すなわち、予想される利益が不利益を上回っていれば、当該アクションをとったらよい、アクションをとることが正当化されるという考え方です。私自身は正直に言えば利益衡量の手法で判断することが多いのですが、問題を認識して、それを根こそぎ解決しうる問題解決の考え方は、やはり素敵だと思います。
河合篤夫（名古屋市立大学大学院 経済学研究科 教授）
「経営学においても問題解決という言葉は使われますが、どちらかというと、無機質に正しい回答を導くための方法論として扱われることが多いイメージです。しかしながら、本当の問題解決というのは、それにかかわる人のエネルギーを引き出さなくてはなりません。無味乾燥な論理だけの世界を超えて、「人のエネルギー」と「正しい方向性」が結びついた絶妙の考え方である、真の意味での問題解決が、齋藤さんをはじめとした、志を持つ人によって広まっていってもらいたいと思います。」
川崎健一郎 (アデコ株式会社 代表取締役社長/株式会社VSN代表取締役社長)
「VSNがバリューチェーン・イノベーターとして進化している背景には、問題解決の考え方あります。トップダウンだけでなく、現場からの問題解決が世の中に求められています。そのような人材が増えていくことを願っています。」
今野由梨（ダイヤル・サービス株式会社 代表取締役社長）
「私達のようなベンチャー企業では、次々と立ちはだかる障壁や障害に、喜々として立ち向かっていける人材を求めています。そういう人を育てなければなりませんが、今の日本の教育ではなかなか難しい面もあります。問題解決という考え方、人材育成を提案されたということは、今の日本にとっても、大事なことだと思います。」
佐藤梨江子（東京電力エナジーパートナー株式会社 監査役）
「仕事でも、プライベートでも、生きていると、大小いろいろな問題に直面しますが、そんな時に頭を抱えていても何も解決しないので、問題を整理して本質を掴み、手を打っていくのが早道で、ゲームのようにひとつひとつクリアしていくうちに、キャリアも人生も進んでいるのを感じます。私たちはそれを何となく自己流でやっているわけなのですが、体系的に学び、検定などで実力を把握して、更なる学びにつなげていけるのは、スキルアップの効率が上がるし、問題解決が楽になりますよね。そうすると、日々を明るく前向きに過ごせるようになり、生活の質が変わりますし、そういう人が増えれば、日本という国そのものが強くなるのではないかと思います。ぜひ『問題解決力検定』を上手に活用し、人生を楽しんでください！」
中山哲也（トラスコ中山株式会社 代表取締役社長）
「知識の多さでも、学歴の高さでもなく、いかに問題・難題を解決するかというのが人間力で、問題解決力は人間力のすべてだと思っています。この検定を受けるすべての方に、しっかりと力を蓄えて、素晴らしい人生を歩んで頂きたいと思っています。」
藤森明彦（藤森工業株式会社 代表取締役会長）
「問題解決力を高めることは、企業の発展に非常に必要なことですが、もう少し考えると、企業の業績を上げる、個人の能力を上げる、その前提として一人ひとりの帰属している家庭を良くすることも大事だと思います。冷静に問題の本質を理解し、相手の立場に立って考える。この問題解決力が身につけば、結果として企業も社会も、その大本である家庭をも良くすることになるでしょう。そこがうまくいけばもっと世の中うまくいく。そのような問題解決が広まっていくことを期待しています。」
藤森行彦（フジモリ産業株式会社 代表取締役会長兼社長）
「元は技術系の人間のため、問題解決は未知の世界でしたが、斎藤先生に出会って、そこのことに気づいて、人生が変わっているような気がします。問題解決は、もの事の本質であり、これからのお客様との関係をつくりあげる肝であると思います。」
本田英二（富士ソフト株式会社 執行役員）
自分自身で「このままの自分ではアカン！」と日々考えている人たちに、その「解の手がかり」を与えてくれ、そして、その門をたたいた仲間たちが、さらに高みを目指し、後に、後輩の「憧れの存在」となる。そんな仲間を増やせたら、と思い、発起賛同しました。問検協会設立に乾杯です！
眞峯隆義（元東京医科歯科大学副学長/元ソニー株式会社ライフサイエンス研究所所長/元東京大学産学連携本部特任教授）
「我が国は材料や素材の研究・開発という個別論を強調するあまりに、システム、或いはアーキテクチャという基本的な発想力・構想力を軽視してきたのではないかという問題意識を持っています。
例えば、最新鋭の旅客機ボーイング７８７旅客機では機材の30％程度が日本製であり、それを以てこの航空機は半分日本製と言っても過言でないという論が一部にあるようですが、21世紀の市場が要求する新たな旅客機のコンセプトは何なのか、その航空機は実際のシステムの中でどのように位置づけられ運用されるべきなのかという、ビジネスの最上流と最下流（それがビジネス・ポートフォリオの中で最も高付加価値であると考えられていますが）の領域は欧米任せになっています。
他方、例えば我が国の新幹線事業は、単なる車両開発に止まらず、新幹線というネットワークを核に、「駅中ビジネス」を超えて更に新たな社会インフラへと発展していることにもみられるとおり、我が国がシステム開発や設計等も含めた広義の「物作り」への高い潜在能力を有していることは間違いありません。
この度設立された問題解決力検定協会が、問題解決力、或いは論理的思考を通じて、より豊かな発想力・構想力を強化することに繋がっていくことを期待しています。」
SEO関連
