笑えて、しかも役に立つ!働くママのための息抜き情報サイト『週刊!! 働くおかあさん』オープン
[13/07/18]
提供元:PRTIMES
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2013年7月18日より提供開始
妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」( http://www.babycome.ne.jp/ )をはじめ、コミュニティサイトを企画・運営する株式会社デジタルブティック(東京都中央区、代表取締役社長 安西正育)は、「働くママたちが『笑えて役に立つ』息抜き情報サイト」をコンセプトとした「週刊!! 働くおかあさん」( http://hataokaweb.com/ )を2013年7月18日にオープンしました。
厚生労働省の発表によると、近年は子供が生まれても働きつづける女性の割合が増加しているのにも関わらず、「働くママ」の視点に立ったサイトは少ないのが現状です。そうしたママたちに少しでも多くの情報提供をし、しかも毎日忙しく働くママだからこそ、肩の力を抜いてリラックスできる溜まり場を提供したい、というのが本サイトの設立趣旨です。
【サイト概要】
サイト名: 週刊!! 働くおかあさん
http://hataokaweb.com/
主なコンテンツ:
・ワガママ妖怪大百科
ママたちの「困った!」を解消する妖怪イラスト集。
・今週のわかるわ〜
働くママ集団がリアルな日常を明るく軽快に書き綴るコラム。
・働くおかあさん川柳
両立の悲哀、喜びを17文字に込めた一句を紹介。川柳の一般募集も。
・あなたの知らない保育園
先輩ママから保活事情※をリアルに提言。
※保活とは…子どもを保育所にいれるために行う活動のこと。
今後も働くママに共感してもらえるように、様々なコンテンツを展開します。
なお、本サイトには株式会社電通関西支社内に発足した「おかんカンパニー」も企画・運営として参画しています。「おかんカンパニー」自身、株式会社電通関西支社で働くママクリエーターを中心に構成されており、同じ働くママ目線でかつ笑えて息抜きになるようなコンテンツづくりを目指します。
株式会社デジタルブティック(http://www.digitalboutique.jp/)
1996年設立。インターネットのコミュニティ / ソーシャルネットワークを活用してビジネスを展開するリーディング企業です。自社コミュニティ「ベビカム」を1998年から運営するとともに、蓄積されているコミュニティの企画・運営のノウハウを活かし、本田技研工業株式会社や東日本電信電話株式会社(NTT東日本)など、大手企業のコミュニティのコンサルティング・企画・開発・運営を行っています。
妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」( http://www.babycome.ne.jp/ )をはじめ、コミュニティサイトを企画・運営する株式会社デジタルブティック(東京都中央区、代表取締役社長 安西正育)は、「働くママたちが『笑えて役に立つ』息抜き情報サイト」をコンセプトとした「週刊!! 働くおかあさん」( http://hataokaweb.com/ )を2013年7月18日にオープンしました。
厚生労働省の発表によると、近年は子供が生まれても働きつづける女性の割合が増加しているのにも関わらず、「働くママ」の視点に立ったサイトは少ないのが現状です。そうしたママたちに少しでも多くの情報提供をし、しかも毎日忙しく働くママだからこそ、肩の力を抜いてリラックスできる溜まり場を提供したい、というのが本サイトの設立趣旨です。
【サイト概要】
サイト名: 週刊!! 働くおかあさん
http://hataokaweb.com/
主なコンテンツ:
・ワガママ妖怪大百科
ママたちの「困った!」を解消する妖怪イラスト集。
・今週のわかるわ〜
働くママ集団がリアルな日常を明るく軽快に書き綴るコラム。
・働くおかあさん川柳
両立の悲哀、喜びを17文字に込めた一句を紹介。川柳の一般募集も。
・あなたの知らない保育園
先輩ママから保活事情※をリアルに提言。
※保活とは…子どもを保育所にいれるために行う活動のこと。
今後も働くママに共感してもらえるように、様々なコンテンツを展開します。
なお、本サイトには株式会社電通関西支社内に発足した「おかんカンパニー」も企画・運営として参画しています。「おかんカンパニー」自身、株式会社電通関西支社で働くママクリエーターを中心に構成されており、同じ働くママ目線でかつ笑えて息抜きになるようなコンテンツづくりを目指します。
株式会社デジタルブティック(http://www.digitalboutique.jp/)
1996年設立。インターネットのコミュニティ / ソーシャルネットワークを活用してビジネスを展開するリーディング企業です。自社コミュニティ「ベビカム」を1998年から運営するとともに、蓄積されているコミュニティの企画・運営のノウハウを活かし、本田技研工業株式会社や東日本電信電話株式会社(NTT東日本)など、大手企業のコミュニティのコンサルティング・企画・開発・運営を行っています。