SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
【国際シェアハウス需要回復】緊急事態宣言中より、稼働率が約2倍に。インバウンド需要も上昇。
[23/03/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
コロナがあったからこそわかるシェアハウスの温かさ。
首都圏・関西に国際シェアハウスを展開する有限会社Come on UP（本社：東京都武蔵野市吉祥寺南町3-34-1、代表取締役社長：永瀬泰子）は、コロナ禍の2020年には最低45％まで落ち込んだ賃貸稼働率が、2023年3月の時点で86.94％まで復活。(株式会社Dual Sidesは有限会社Come on UPの提携パートナーです。)
外国人利用者からの問い合わせ増も踏まえて、国際シェアハウスの需要復活とインバウンド需要の上昇が見込める結果となりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-60149b04d23cc7050db4-9.jpg ]
また、入居者アンケートにより、コロナ禍からの入居目的や入居してからのメリットなどの回答から、シェアハウスでの共同生活から得た経験が、
・日常生活でのゴミの減少
・家賃や生活費のコストダウン
だけではなく、
・ハウスメイトとの精神的な安心感や温かさを体感できる事が大きな入居価値となっている事が確認できました。
調査の背景
新型コロナウイルス感染症の対策で、政府主導、または自主的な行動自粛や、海外への渡航制限が行われていましたが、一時期の稼働率の落ち込みが明らかに回復基調にあります。この現象が一時的なものであるのか、本格的な回復であるのか、住民の意識アンケートも含めて、コロナ禍からの国際シェアハウスにおける需要について調査しました。
※過去17周年間の首都圏・関西の合計35軒のシェアハウス、延べ4000名以上が入居が滞在したデータを元に算出。
「コロナ禍からの国際シェアハウス需要調査」の主な結果
■入居問い合わせの外国人比率
「カモンアップ」は、全体の稼働率が45％に冷え込んだ2020年から、現在2023年3月は86.94％に回復しています。
うち、外国人比率は約5割で、下図が内訳になります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-644a3513b001ee98a8cd-0.jpg ]
■インバウンド需要の増加
インバウンド需要とされる短期居住の申込も、2020年はほぼゼロ件だったのが、2023年３月現在は全体の2割ほどに回復しています。
■コロナ禍で実感された、シェアハウスの温かさ
一般的にシェアハウスは1年未満の入居が約45％と短期入居者が約半数を占めていますが、「カモンアップ」は3年以上の長期入居者も多く、コミュニケーションの方法としてリモートが主になったコロナ禍では、何気ない住民同士の会話や交流に癒された住民の声も多く上がっております。
新規申込にシェアハウスを選んだ動機としても、生活費のコストダウンだけではなく、コミュニケーションを求める方が増加しているのも最近の傾向です。
調査の詳細
「コロナ禍からの国際シェアハウス需要調査」
調査期間：2020年3月1日~2023年3月29日
調査方法：入居問い合わせデータ、住民アンケートからの声
対象者：居住地 首都圏（東京都、神奈川県）、関西圏（大阪府、京都府）
年 代 20代・30代・40代・50代
性 別 男女不問
■今回の調査を通じて
全世界を席巻した新型コロナウイルス感染症も、3月13日からマスク着用が原則不要となり、5月8日からは「5類」に移行します。人出や海外との行き来が以前の賑わいを取り戻す中で、Come on UPは、住む人の不安やニーズに寄り添いながら、民間での国際交流の活性に貢献できる運営を続けていく所存です。
このような取材が可能です
■弊社代表インタビュー
[画像3: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-6ade4149cf7161fc6087-2.jpg ]
「カモンアップ」代表・永瀬泰子は、留学経験及び、NYでの就労時に9.11．テロを間近で目撃したことから日本へ帰国。パナソニックに勤務したのちに独立し、シェアハウスを運営を開始。
2006年から起業し、創業17周年の日本での国際シェアハウスの草分けとして、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、そして今回のコロナと日本から外国人就労者が著しく姿を消したことによる、シェアハウス業界のみならず、日本経済の流れや実情、動向などについてお話しさせていただくことが可能です。
■ハウスミーティング
[画像4: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-b8374c2b59eb9d9f9865-3.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-562647e6e8237a5a9604-4.jpg ]
「カモンアップ」では、各ハウスで毎月、住民相互の交流をはかったり、運営においての話し合いや提案などを行う、「ハウスミーティング」を行っています。料理人の住民が腕をふるって、食事会を行っているハウスも。こちらの様子を取材いただくことが可能です。
■国際交流ホームパーティ
[画像6: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-60ce95e5ca17186877e5-5.jpg ]
「カモンアップ」では、不定期で、居住している方以外も参加可能なイベントを
各ハウスで開催しています。こちらの様子を取材いただくことが可能です。
＜過去開催のイベント例＞
・国際たこ焼きパーティ
・国際ウォーキングイベント
・国際お花見パーティ
・国際いちご大福レッスン
・国際和食レッスン
■ハウスメイト（入居者）、及び、コミュニティマネージャーのインタビュー取材
「カモンアップ」には、国籍や年代、職業など、多種多様なハウスメイトが暮らしています。また、ハウス運営を管理しているコミュニティマネージャーも、パラレルワークとして行っている者もおり、20〜50代まで、年代・職種（IT系・音楽家・イラストレーター・アーティスト・ライター・会社員など）がさまざまです。ハウス管理をしながら、夢や目標に向かっている者や、多拠点生活をしている者もおり、パラレルワーカーや多様な生き方としてのインタビューをお受けすることも可能です。
有限会社Come on UPについて
[画像7: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-8099729ca8d327234afd-6.jpg ]
[画像8: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-e525ba05e11b2ac7a068-7.jpg ]
今年、創業17周年。国際シェアハウスの草分けとして、東京・恵比寿にて起業後、現在は、東京・大阪を中心に、首都圏と関西に合計35軒以上を運営。延べ4000名以上が入居。
【会社概要】
社名：有限会社Come on UP
本社所在地：〒180-0003 東京都武蔵野市吉祥寺南町3-34-1
代表取締役：永瀬泰子
事業内容： シェアハウスの運営・管理 ハウスシェアのサポート イベント管理・新規事業立ち上げ支援
設立： 2006年2月
HP：https://comeonUP-house.com/
首都圏・関西に国際シェアハウスを展開する有限会社Come on UP（本社：東京都武蔵野市吉祥寺南町3-34-1、代表取締役社長：永瀬泰子）は、コロナ禍の2020年には最低45％まで落ち込んだ賃貸稼働率が、2023年3月の時点で86.94％まで復活。(株式会社Dual Sidesは有限会社Come on UPの提携パートナーです。)
外国人利用者からの問い合わせ増も踏まえて、国際シェアハウスの需要復活とインバウンド需要の上昇が見込める結果となりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-60149b04d23cc7050db4-9.jpg ]
また、入居者アンケートにより、コロナ禍からの入居目的や入居してからのメリットなどの回答から、シェアハウスでの共同生活から得た経験が、
・日常生活でのゴミの減少
・家賃や生活費のコストダウン
だけではなく、
・ハウスメイトとの精神的な安心感や温かさを体感できる事が大きな入居価値となっている事が確認できました。
調査の背景
新型コロナウイルス感染症の対策で、政府主導、または自主的な行動自粛や、海外への渡航制限が行われていましたが、一時期の稼働率の落ち込みが明らかに回復基調にあります。この現象が一時的なものであるのか、本格的な回復であるのか、住民の意識アンケートも含めて、コロナ禍からの国際シェアハウスにおける需要について調査しました。
※過去17周年間の首都圏・関西の合計35軒のシェアハウス、延べ4000名以上が入居が滞在したデータを元に算出。
「コロナ禍からの国際シェアハウス需要調査」の主な結果
■入居問い合わせの外国人比率
「カモンアップ」は、全体の稼働率が45％に冷え込んだ2020年から、現在2023年3月は86.94％に回復しています。
うち、外国人比率は約5割で、下図が内訳になります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-644a3513b001ee98a8cd-0.jpg ]
■インバウンド需要の増加
インバウンド需要とされる短期居住の申込も、2020年はほぼゼロ件だったのが、2023年３月現在は全体の2割ほどに回復しています。
■コロナ禍で実感された、シェアハウスの温かさ
一般的にシェアハウスは1年未満の入居が約45％と短期入居者が約半数を占めていますが、「カモンアップ」は3年以上の長期入居者も多く、コミュニケーションの方法としてリモートが主になったコロナ禍では、何気ない住民同士の会話や交流に癒された住民の声も多く上がっております。
新規申込にシェアハウスを選んだ動機としても、生活費のコストダウンだけではなく、コミュニケーションを求める方が増加しているのも最近の傾向です。
調査の詳細
「コロナ禍からの国際シェアハウス需要調査」
調査期間：2020年3月1日~2023年3月29日
調査方法：入居問い合わせデータ、住民アンケートからの声
対象者：居住地 首都圏（東京都、神奈川県）、関西圏（大阪府、京都府）
年 代 20代・30代・40代・50代
性 別 男女不問
■今回の調査を通じて
全世界を席巻した新型コロナウイルス感染症も、3月13日からマスク着用が原則不要となり、5月8日からは「5類」に移行します。人出や海外との行き来が以前の賑わいを取り戻す中で、Come on UPは、住む人の不安やニーズに寄り添いながら、民間での国際交流の活性に貢献できる運営を続けていく所存です。
このような取材が可能です
■弊社代表インタビュー
[画像3: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-6ade4149cf7161fc6087-2.jpg ]
「カモンアップ」代表・永瀬泰子は、留学経験及び、NYでの就労時に9.11．テロを間近で目撃したことから日本へ帰国。パナソニックに勤務したのちに独立し、シェアハウスを運営を開始。
2006年から起業し、創業17周年の日本での国際シェアハウスの草分けとして、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、そして今回のコロナと日本から外国人就労者が著しく姿を消したことによる、シェアハウス業界のみならず、日本経済の流れや実情、動向などについてお話しさせていただくことが可能です。
■ハウスミーティング
[画像4: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-b8374c2b59eb9d9f9865-3.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-562647e6e8237a5a9604-4.jpg ]
「カモンアップ」では、各ハウスで毎月、住民相互の交流をはかったり、運営においての話し合いや提案などを行う、「ハウスミーティング」を行っています。料理人の住民が腕をふるって、食事会を行っているハウスも。こちらの様子を取材いただくことが可能です。
■国際交流ホームパーティ
[画像6: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-60ce95e5ca17186877e5-5.jpg ]
「カモンアップ」では、不定期で、居住している方以外も参加可能なイベントを
各ハウスで開催しています。こちらの様子を取材いただくことが可能です。
＜過去開催のイベント例＞
・国際たこ焼きパーティ
・国際ウォーキングイベント
・国際お花見パーティ
・国際いちご大福レッスン
・国際和食レッスン
■ハウスメイト（入居者）、及び、コミュニティマネージャーのインタビュー取材
「カモンアップ」には、国籍や年代、職業など、多種多様なハウスメイトが暮らしています。また、ハウス運営を管理しているコミュニティマネージャーも、パラレルワークとして行っている者もおり、20〜50代まで、年代・職種（IT系・音楽家・イラストレーター・アーティスト・ライター・会社員など）がさまざまです。ハウス管理をしながら、夢や目標に向かっている者や、多拠点生活をしている者もおり、パラレルワーカーや多様な生き方としてのインタビューをお受けすることも可能です。
有限会社Come on UPについて
[画像7: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-8099729ca8d327234afd-6.jpg ]
[画像8: https://prtimes.jp/i/88924/4/resize/d88924-4-e525ba05e11b2ac7a068-7.jpg ]
今年、創業17周年。国際シェアハウスの草分けとして、東京・恵比寿にて起業後、現在は、東京・大阪を中心に、首都圏と関西に合計35軒以上を運営。延べ4000名以上が入居。
【会社概要】
社名：有限会社Come on UP
本社所在地：〒180-0003 東京都武蔵野市吉祥寺南町3-34-1
代表取締役：永瀬泰子
事業内容： シェアハウスの運営・管理 ハウスシェアのサポート イベント管理・新規事業立ち上げ支援
設立： 2006年2月
HP：https://comeonUP-house.com/
SEO関連
