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アイテック阪急阪神、FortiMailを採用しメールサービス基盤を強化
[19/10/24]
提供元：PRTIMES
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拡張性と処理能力に優れたFortiMailで高いセキュリティレベルとコスト削減を両立
幅広い適用領域で(Broad) システム連携し(Integrated) 自動化された(Automated) サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット（Fortinet(R)、NASDAQ：FTNT）は、阪急阪神東宝グループの情報サービス事業会社であるアイテック阪急阪神株式会社（以下、アイテック阪急阪神）がメールサービス基盤を強化するためにFortiMailを採用したことを発表しました。
鉄道やビルシステムの開発や運用を手がけるほか、ECサイト「HIT-MALL」や阪神タイガース公認のインターネットサービスプロバイダー（ISP）事業「Tigers-net.com」を運営し、地域ケーブルテレビ事業者の上位プロバイダーとしての役割も担うアイテック阪急阪神は、一貫して信頼性の高い安定したサービスを提供してきました。セキュリティは重要事項として取り組んでおり、設計の段階から自社で作成した厳しいセキュリティ規定を順守してサービスを構築しています。例えば、個人情報を保存したデータベースはグローバルなインターネットからはアクセスできないように設計したり、多層防御の仕組みでセキュリティ対策を強化しているほか、脆弱性診断を定期的に実施して新しい脅威にも対応できる体制を整えています。
アイテック阪急阪神ではメールサービスの提供においても多層防御の一環として、ファイアウォールのほか、受信メールに含まれるウイルスやスパムメールを排除するメールセキュリティ製品を導入していました。しかしながら、アカウント単位で課金されるため、サービスの成長に伴いコストが増大することが課題となっていました。そのため、機器リプレイスのタイミングに合わせ、これらの課題を解決する次期メールセキュリティ製品を採用することになり、複数ベンダーの製品を比較検討した結果、FortiMail 3000Eを選定しました。
選定にあたり、個人ユーザーと企業ユーザーを合わせて約400ドメイン、約25万に上る電子メールアカウントを運用しているアイテック阪急阪神にとって、高性能は必須の要件であり、従来機種と同等のウイルスチェック、スパムチェック機能を備え、LDAP連携によるユーザー管理をサポートするといった要件を満たした上で、ピーク時には毎時50万通は処理できるパフォーマンスが求められました。FortiMail 3000Eはそれらの要件を全て満たした上に、アカウント数が増えてもユーザーライセンスフリーで利用できるコストメリットが高く評価されました。
また、FortiMail 3000Eと同時に導入されたログ分析とレポーティング機能を提供するFortiAnalyzerが、日々のオペレーション業務の効率化も実現しました。以前は自前で作成したログ解析ツールを利用して、コールセンターのオペレータがメール配送の問合せに対応していましたが、複数のIDを使って追跡するために手間がかかってしまうことや、ツールのメンテナンスが負担となるなど、改善が望まれていました。FortiAnalyzerにより、オペレータが迅速かつ効率的に対応できるようになったほか、イベントハンドラーを活用することで、より複雑な条件でアラートを送信しイベントを検知する仕組みも実現しました。
アイテック阪急阪神 マルチメディア事業本部 IPソリューション部 ネットワーク技術課長の奥裕之氏は次のように述べています。「今回、導入コストは以前の機種に比べて約4割も削減できました。FortiMailはユーザーライセンスフリーなので、サービス利用者数が増えてもコストは基本的に変わりません。このため、より競争的な価格を設定したり、新しいサービスを企画するといったビジネスの自由度が増しました。お客様に信頼される安定したサービスを提供しながら、削減できた費用を有効活用して他社との差別化を図り、我々の競争力をさらに高めていきたいです」
フォーティネットジャパン株式会社 社長執行役員 久保田 則夫は次のように述べています。「約400ドメイン、およそ25万のメールアカウントを管理する大規模なメールサービス基盤に弊社のFortiMailをご採用いただいたことを嬉しく思います。高性能で拡張性があり、高度なセキュリティを実現しながら、ユーザーライセンスフリーの価格体系であることがお客様に選定いただく際のアドバンテージとなっています。今回の導入によってアイテック阪急阪神様のメールサービス事業がさらに成長するように、継続的にサポートさせていただく所存です」
関連リンク
導入事例：アイテック阪急阪神株式会社
https://www.fortinet.com/content/dam/fortinet/assets/case-studies/ja_jp/cases_itech.pdf
FortiMail
https://www.fortinet.com/jp/products/email-security.html
FortiAnalyzer
https://www.fortinet.com/jp/products/management.html
フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界415,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。
フォーティネットジャパンについては、fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright(C) 2019 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「(R)」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
幅広い適用領域で(Broad) システム連携し(Integrated) 自動化された(Automated) サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット（Fortinet(R)、NASDAQ：FTNT）は、阪急阪神東宝グループの情報サービス事業会社であるアイテック阪急阪神株式会社（以下、アイテック阪急阪神）がメールサービス基盤を強化するためにFortiMailを採用したことを発表しました。
鉄道やビルシステムの開発や運用を手がけるほか、ECサイト「HIT-MALL」や阪神タイガース公認のインターネットサービスプロバイダー（ISP）事業「Tigers-net.com」を運営し、地域ケーブルテレビ事業者の上位プロバイダーとしての役割も担うアイテック阪急阪神は、一貫して信頼性の高い安定したサービスを提供してきました。セキュリティは重要事項として取り組んでおり、設計の段階から自社で作成した厳しいセキュリティ規定を順守してサービスを構築しています。例えば、個人情報を保存したデータベースはグローバルなインターネットからはアクセスできないように設計したり、多層防御の仕組みでセキュリティ対策を強化しているほか、脆弱性診断を定期的に実施して新しい脅威にも対応できる体制を整えています。
アイテック阪急阪神ではメールサービスの提供においても多層防御の一環として、ファイアウォールのほか、受信メールに含まれるウイルスやスパムメールを排除するメールセキュリティ製品を導入していました。しかしながら、アカウント単位で課金されるため、サービスの成長に伴いコストが増大することが課題となっていました。そのため、機器リプレイスのタイミングに合わせ、これらの課題を解決する次期メールセキュリティ製品を採用することになり、複数ベンダーの製品を比較検討した結果、FortiMail 3000Eを選定しました。
選定にあたり、個人ユーザーと企業ユーザーを合わせて約400ドメイン、約25万に上る電子メールアカウントを運用しているアイテック阪急阪神にとって、高性能は必須の要件であり、従来機種と同等のウイルスチェック、スパムチェック機能を備え、LDAP連携によるユーザー管理をサポートするといった要件を満たした上で、ピーク時には毎時50万通は処理できるパフォーマンスが求められました。FortiMail 3000Eはそれらの要件を全て満たした上に、アカウント数が増えてもユーザーライセンスフリーで利用できるコストメリットが高く評価されました。
また、FortiMail 3000Eと同時に導入されたログ分析とレポーティング機能を提供するFortiAnalyzerが、日々のオペレーション業務の効率化も実現しました。以前は自前で作成したログ解析ツールを利用して、コールセンターのオペレータがメール配送の問合せに対応していましたが、複数のIDを使って追跡するために手間がかかってしまうことや、ツールのメンテナンスが負担となるなど、改善が望まれていました。FortiAnalyzerにより、オペレータが迅速かつ効率的に対応できるようになったほか、イベントハンドラーを活用することで、より複雑な条件でアラートを送信しイベントを検知する仕組みも実現しました。
アイテック阪急阪神 マルチメディア事業本部 IPソリューション部 ネットワーク技術課長の奥裕之氏は次のように述べています。「今回、導入コストは以前の機種に比べて約4割も削減できました。FortiMailはユーザーライセンスフリーなので、サービス利用者数が増えてもコストは基本的に変わりません。このため、より競争的な価格を設定したり、新しいサービスを企画するといったビジネスの自由度が増しました。お客様に信頼される安定したサービスを提供しながら、削減できた費用を有効活用して他社との差別化を図り、我々の競争力をさらに高めていきたいです」
フォーティネットジャパン株式会社 社長執行役員 久保田 則夫は次のように述べています。「約400ドメイン、およそ25万のメールアカウントを管理する大規模なメールサービス基盤に弊社のFortiMailをご採用いただいたことを嬉しく思います。高性能で拡張性があり、高度なセキュリティを実現しながら、ユーザーライセンスフリーの価格体系であることがお客様に選定いただく際のアドバンテージとなっています。今回の導入によってアイテック阪急阪神様のメールサービス事業がさらに成長するように、継続的にサポートさせていただく所存です」
関連リンク
導入事例：アイテック阪急阪神株式会社
https://www.fortinet.com/content/dam/fortinet/assets/case-studies/ja_jp/cases_itech.pdf
FortiMail
https://www.fortinet.com/jp/products/email-security.html
FortiAnalyzer
https://www.fortinet.com/jp/products/management.html
フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界415,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。
フォーティネットジャパンについては、fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright(C) 2019 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「(R)」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
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