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「生産性低下と休退職のキーは睡眠だった」世界初、睡眠データから休退職率と生産性低下をO:がAIで高精度に予測
[19/02/08]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
睡眠データをもとにしたマネジメントサービス「O:SLEEP」を提供するO:incから新機能のアップデート
■科学的に「生産性低下」や「休退職リスク」を高精度に予測する
従業員の睡眠データを分析し、生産性の向上及びメンタルヘルス不調による休退職削減支援サービス「O:SLEEP」(https://o-sleep.com/)を提供する株式会社O:(オー、本社：東京都目黒区、代表取締役社長：谷本潤哉、以下「O:」)は、株式会社こどもみらい（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：赤塚優作、以下「こどもみらい」）と連携し、こどもみらいの特許技術「離職リスク・生産性低下リスクを生活習慣と睡眠で推測するシステムおよびその質問票※1」をスマートフォンアプリ内に組み込むことで、「O:SLEEP」で取得できる睡眠データに基づいて「従業員の休退職リスク」や「生産性低下度合」を世界初、高精度に推定できるようになりました。
※1：(発明の名称: 人事管理支援システム / 登録日: 平成30年10月1日 / 特許番号:特許第6418671号)
[画像1: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-696781-0.png ]
■ 連携に至った背景「ネガティブな休退職をゼロにしたい」
働き方の変化や生活習慣の多様化により、年々休退職者が増加していますが（※2 下図参照）、休職者が1人発生した場合は約442万円、退職しその人を補うために新規で採用した場合は約998万円のコスト(下記項目に記載)が発生するというデータがあります。
また、直接的なコストだけではなく、少子化で採用難の時代において、事業を推進していく上での影響も考慮すると、企業において従業員の休退職率削減はあらゆる企業の課題であると言えますが、睡眠データを中心に「ネガティブな休退職」の削減に貢献します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-650981-1.png ]
※2：総務省統計局『労働力調査（基本集計）』
●休職者が１人発生した場合の発生コスト:442万円
休職中と休職前後の３ヶ月、他の従業員が業務を行い、休職期間中の計３ヶ月は私傷病休暇、年次有給休暇を取得し、残り３ヶ月は無休と想定
●休職者が退職した場合、1人採用するコスト:998万円
新しい人員の採用費と研修費と人件費から算出
【参照】男女共同参画会議「企業が仕事と生活の調和に取り組むメリット」(2008年)
■生産性低下や休退職リスク算出ロジックの概要
休退職率を推定するサービスは「従業員の主観によるアンケート回答結果」のみで推定している例が多く、アンケートデータだけでは正確に推定することが難しい場合が多々ありますが、「O:SLEEP」が取得する睡眠データは、個人や組織の隠れた課題を発見できる客観データと言えます。
その客観データ（＝睡眠データ）と主観データ（＝こどもみらい特許の質問票）を組み合わせて相互補完することで精度向上を実現し、導入企業に提供できる価値の最大化が見込めることから今回の連携に至りました。
今回の連携で下記が実現可能となります。
１.「職場における休退職率の判定」
２.「就労以前における休退職予防・対策」
３.「休職者の睡眠と復職支援 (事業場外資源によるケア)」
■人事部や人材系会社にとってのリスク 及び 既存の適性検査の課題
人事部門にとって、頻繁に発生し、かつ業績に大きな影響を与える業務上の大きなリスクとして、
・ すぐに社員が辞めてしまうこと (離職リスク)
・ 配属先で能力不足を指摘されるか、何らかの問題を起こすこと (能力リスク)
の2点が挙げられます。
これまでの適性検査は主に「ジョブマッチ」と「能力検査」、特に「性格傾向」と仕事の適性を見るものとなりますが、このような検査は「適応できるかどうか」を判断するうえでは有効ですが、職種や業務内容は多岐にわたる中で、一律の検査を利用すること自体に限界があり、有効性の検証はなされていないことが多く、また、性格傾向で「適性がない」と診断されてしまったとしても対処のしようがないという課題がありました。
■実は睡眠習慣・生活習慣が休退職リスク向上や生産性低下に最も寄与しています。
同じくこどもみらいの研究(※4)によると、職場不適応や欠勤・休職・離職、そして生産性低下・プレゼンティズムに与える影響は、職場のストレス状況や本人の性格傾向・スキルマッチ・出退勤データや社内でのコミュニケーション状況よりも、食生活・運動などの「生活習慣」、睡眠の時間・質・リズムなどの「睡眠習慣」の方が大きいという結果があります。
しかし、これらの因子を基に休退職予測をしているサービスは他にありませんでした。
睡眠データとアプリ内で定期的に配信されるアンケート結果から、従業員の「睡眠習慣」と「生活習慣」を取得し、突合分析をすることにより、休退職リスクを他サービスよりも高精度に推定することができます。
そこでこれまで見逃されていた「睡眠」や「生活習慣」に着目した、こどもみらいの睡眠チームが2012年から研究している、n=5000以上の実データ分析(コホート分析※4)結果を基に多重ロジスティクス回帰分析で生産性や休退職リスクを算出し、更にそこから「O:SLEEP」で組織・従業員個人を両面から支援・改善します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-714759-2.png ]
※4：志村哲祥(東京医科大)など（2019）. 「睡眠および睡眠リズムの問題は職務要因とは独立した有意な離職リスク因子である」
※5 コホート調査：ある特性を持った集団について長期間について観察し、その特性と何らかの疾患・イベントとの関連性を明らかにする研究方法
■ 従業員の心理的負担が少ない流れで、ハイリスク者を削減します。
上記のデータは所属企業が知ることで従業員にとってリスクになる可能性もありますが、「所属企業や産業医には従業員本人の同意がない限り伝えない」システムとなっているので、従業員の心理的負担が少ない状態でサービス活用が可能となります。
また、ハイリスク者に対して、O:が提携するプロ産業医や心理士が「本人の希望のもと」所属企業には知られないように個人介入を行うことで、ネガティブな休職を削減したり、再休職のリスクが低くなるような復職支援を実践します。
■ 「O:SLEEP(オースリープ)」について
[画像4: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-280489-3.png ]
企業向け睡眠支援サービスとして、大手企業中心に累計約2,000人にご導入されている「O:SLEEP」は、スマートフォンのアプリケーションを用い、従業員に対し、睡眠状況の自動記録・可視化および睡眠衛生学に基づいたコーチングを行うことで、より良い睡眠習慣を提供します。
同時に、企業の人事/従業員マネジメント部門に対し、従業員が所属する組織や集団別の睡眠状況や生産性（プレゼンティーズム）の状況等をダッシュボード形式で可視化することにより、従業員の健康管理や業務改革・組織改善等に活用できるサービスです。
大手企業の中でも、生産性を健康の観点で向上させたり、メンタルヘルスによる休退職が課題となっている企業などに導入されています。
他にも、2018年6月より国土交通省は重大事故の予防として、前日の睡眠時間が6時間未満だと乗務できないと省令を改めましたが、「交通事故の約2割が居眠り運転に起因する」 ※6という研究結果もあり、睡眠不足が重大事故につながる可能性が高い物流企業にも活用されています。
実際に、「O:SLEEP」を導入して従業員の睡眠習慣が安定したことによって、メンタルヘルス不調に起因する休退職者のハイリスク者を削減できたり、プレゼンティズムが改善できたという事例もあります。
企業導入事例はこちら：https://o-sleep.com/case
※6：村崎慎一（2014）. 高速道路での居眠り運転防止に向けた効果的な対策に関する調査研究（最終報告）
■O:SLEEPの利用結果
これまでの「3ヶ月ご利用における平均的な改善結果」を各種アンケートにより計測した結果は下記となります。※今回の研究デザインは、ランダム化比較試験(RCT：Randomized Controlled Trial）ではなく、倫理申請を行っていない研究に基づくものとなります。
●プレゼンティズムロス : (導入前) -18% → (導入後)-13%
※金額換算すると「3,450万円/年」の生産性損失を抑制。
WHO(世界保健機関）が採用している「WHO- HPQ（健康と労働パフォーマンス に関する質問紙）」で計測しました。プレゼンティズムロスとは「何らかの健康問題で業務効率が落ちている状況」を示します。
●エップワース眠気尺度 : 要注意者割合 (導入前) 34人/45% → (導入後)26人/33%
医療機関で睡眠時無呼吸症候群(SAS)のチェックにも使われる、日中の眠気を測定するアンケートです。要注意者は仕事に影響が出る眠気を週2回以上感じています。
●K6 : 要注意者割合 (導入前) 7人/9% → (導入後)5人/6%
メンタルヘルス不調や不安障害の可能性が高いか判定するアンケートです。
●ストレスチェックB項目：要注意者割合 (導入前) 4人/5% → (導入後)1人/1%
厚生労働省が作成したストレスチェックの「高ストレス者選定」に関わる項目です。
■ 株式会社こどもみらいについて
株式会社こどもみらい( https://cfltd.co.jp/)は、科学的根拠に基づいた健康経営を推進するプロフェッショナルチームです。睡眠と健康に関する研究「Sleep & Health Research」、睡眠改善プログラム「eSLEEP」、多面的なストレス対策の要となるストレスチェック「STRESCOPE」などを提供しています。
■ 株式会社O:について
「体内時計という、自分だけの時間に回帰しよう」をコンセプトに2016年12月に設立。一日24時間という決められたサイクルではなく、個々人固有の体内時計を軸にした、新しい生き方、働き方の社会実装を目指しています。 http://o-inc.jp/
今後は睡眠分野に限らず体内時計が関連する幅広い分野への積極的な事業展開を目指します。
昨今、企業の「働き方改革」や「健康経営」に注目が集まっていますが、O:は従業員の方々に対して睡眠の可視化・改善サービスを提供することで、従業員の健康を睡眠から支援するだけでなく、睡眠状況・生産性の低下などを可視化させることにより、メンタルヘルス上の問題の兆候を把握し、休職・退職等に至る前段階で、企業の人事・労務担当者が、組織改善や業務改革等の対策を講じることを可能にします。
【受賞歴】
経済産業省「J-startup」採択、経済産業省 & IoT推進ラボ主催 第4回課題解決型先進的IoT Lab Selectionグランプリ、第1回 未来共創イノベーションネットワーク ビジネスコンテスト 最優秀賞受賞
週刊ダイヤモンド「日米ヘルステック・スタートアップ注目20選」
TECH SIRIUS 2018 グランプリ
第3回 デジタルハリウッド主催 デジタルヘルスラボコンテスト グランプリ 受賞
第6回 キャピタルメディカ ヘルスケアベンチャーフォーラム優勝(審査員 堀江貴文)
経済産業省ジャパンヘルスケアビジネスコンテスト2017 優秀賞受賞
第1回慶應大 健康医療ベンチャー大賞 ファイナリスト
第4回東京都 青山スタートアップアクセラレータープログラム 採択
キリンアクセラレータープログラム2017採択
■ 株式会社O:（ オー ） の 概 要
商号：株式会社オー
代表者：代表取締役 Founder / CEO 谷本潤哉
会社HP： http://o-inc.jp/
所在地：〒153-0064
東京都目黒区下目黒2-18-3目黒第1花谷ビル602
設立：2016年12月
事業内容：体内時計に関する事業
■
本件に関する問い合わせ先
info@o-inc.jp
https://www.facebook.com/oinc.jp/
谷本（@jyunmage/twitter）、坂東（@natssuki613/twitter）、鎌野（@saikinkaiteru/twitter)
■科学的に「生産性低下」や「休退職リスク」を高精度に予測する
従業員の睡眠データを分析し、生産性の向上及びメンタルヘルス不調による休退職削減支援サービス「O:SLEEP」(https://o-sleep.com/)を提供する株式会社O:(オー、本社：東京都目黒区、代表取締役社長：谷本潤哉、以下「O:」)は、株式会社こどもみらい（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：赤塚優作、以下「こどもみらい」）と連携し、こどもみらいの特許技術「離職リスク・生産性低下リスクを生活習慣と睡眠で推測するシステムおよびその質問票※1」をスマートフォンアプリ内に組み込むことで、「O:SLEEP」で取得できる睡眠データに基づいて「従業員の休退職リスク」や「生産性低下度合」を世界初、高精度に推定できるようになりました。
※1：(発明の名称: 人事管理支援システム / 登録日: 平成30年10月1日 / 特許番号:特許第6418671号)
[画像1: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-696781-0.png ]
■ 連携に至った背景「ネガティブな休退職をゼロにしたい」
働き方の変化や生活習慣の多様化により、年々休退職者が増加していますが（※2 下図参照）、休職者が1人発生した場合は約442万円、退職しその人を補うために新規で採用した場合は約998万円のコスト(下記項目に記載)が発生するというデータがあります。
また、直接的なコストだけではなく、少子化で採用難の時代において、事業を推進していく上での影響も考慮すると、企業において従業員の休退職率削減はあらゆる企業の課題であると言えますが、睡眠データを中心に「ネガティブな休退職」の削減に貢献します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-650981-1.png ]
※2：総務省統計局『労働力調査（基本集計）』
●休職者が１人発生した場合の発生コスト:442万円
休職中と休職前後の３ヶ月、他の従業員が業務を行い、休職期間中の計３ヶ月は私傷病休暇、年次有給休暇を取得し、残り３ヶ月は無休と想定
●休職者が退職した場合、1人採用するコスト:998万円
新しい人員の採用費と研修費と人件費から算出
【参照】男女共同参画会議「企業が仕事と生活の調和に取り組むメリット」(2008年)
■生産性低下や休退職リスク算出ロジックの概要
休退職率を推定するサービスは「従業員の主観によるアンケート回答結果」のみで推定している例が多く、アンケートデータだけでは正確に推定することが難しい場合が多々ありますが、「O:SLEEP」が取得する睡眠データは、個人や組織の隠れた課題を発見できる客観データと言えます。
その客観データ（＝睡眠データ）と主観データ（＝こどもみらい特許の質問票）を組み合わせて相互補完することで精度向上を実現し、導入企業に提供できる価値の最大化が見込めることから今回の連携に至りました。
今回の連携で下記が実現可能となります。
１.「職場における休退職率の判定」
２.「就労以前における休退職予防・対策」
３.「休職者の睡眠と復職支援 (事業場外資源によるケア)」
■人事部や人材系会社にとってのリスク 及び 既存の適性検査の課題
人事部門にとって、頻繁に発生し、かつ業績に大きな影響を与える業務上の大きなリスクとして、
・ すぐに社員が辞めてしまうこと (離職リスク)
・ 配属先で能力不足を指摘されるか、何らかの問題を起こすこと (能力リスク)
の2点が挙げられます。
これまでの適性検査は主に「ジョブマッチ」と「能力検査」、特に「性格傾向」と仕事の適性を見るものとなりますが、このような検査は「適応できるかどうか」を判断するうえでは有効ですが、職種や業務内容は多岐にわたる中で、一律の検査を利用すること自体に限界があり、有効性の検証はなされていないことが多く、また、性格傾向で「適性がない」と診断されてしまったとしても対処のしようがないという課題がありました。
■実は睡眠習慣・生活習慣が休退職リスク向上や生産性低下に最も寄与しています。
同じくこどもみらいの研究(※4)によると、職場不適応や欠勤・休職・離職、そして生産性低下・プレゼンティズムに与える影響は、職場のストレス状況や本人の性格傾向・スキルマッチ・出退勤データや社内でのコミュニケーション状況よりも、食生活・運動などの「生活習慣」、睡眠の時間・質・リズムなどの「睡眠習慣」の方が大きいという結果があります。
しかし、これらの因子を基に休退職予測をしているサービスは他にありませんでした。
睡眠データとアプリ内で定期的に配信されるアンケート結果から、従業員の「睡眠習慣」と「生活習慣」を取得し、突合分析をすることにより、休退職リスクを他サービスよりも高精度に推定することができます。
そこでこれまで見逃されていた「睡眠」や「生活習慣」に着目した、こどもみらいの睡眠チームが2012年から研究している、n=5000以上の実データ分析(コホート分析※4)結果を基に多重ロジスティクス回帰分析で生産性や休退職リスクを算出し、更にそこから「O:SLEEP」で組織・従業員個人を両面から支援・改善します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-714759-2.png ]
※4：志村哲祥(東京医科大)など（2019）. 「睡眠および睡眠リズムの問題は職務要因とは独立した有意な離職リスク因子である」
※5 コホート調査：ある特性を持った集団について長期間について観察し、その特性と何らかの疾患・イベントとの関連性を明らかにする研究方法
■ 従業員の心理的負担が少ない流れで、ハイリスク者を削減します。
上記のデータは所属企業が知ることで従業員にとってリスクになる可能性もありますが、「所属企業や産業医には従業員本人の同意がない限り伝えない」システムとなっているので、従業員の心理的負担が少ない状態でサービス活用が可能となります。
また、ハイリスク者に対して、O:が提携するプロ産業医や心理士が「本人の希望のもと」所属企業には知られないように個人介入を行うことで、ネガティブな休職を削減したり、再休職のリスクが低くなるような復職支援を実践します。
■ 「O:SLEEP(オースリープ)」について
[画像4: https://prtimes.jp/i/24852/10/resize/d24852-10-280489-3.png ]
企業向け睡眠支援サービスとして、大手企業中心に累計約2,000人にご導入されている「O:SLEEP」は、スマートフォンのアプリケーションを用い、従業員に対し、睡眠状況の自動記録・可視化および睡眠衛生学に基づいたコーチングを行うことで、より良い睡眠習慣を提供します。
同時に、企業の人事/従業員マネジメント部門に対し、従業員が所属する組織や集団別の睡眠状況や生産性（プレゼンティーズム）の状況等をダッシュボード形式で可視化することにより、従業員の健康管理や業務改革・組織改善等に活用できるサービスです。
大手企業の中でも、生産性を健康の観点で向上させたり、メンタルヘルスによる休退職が課題となっている企業などに導入されています。
他にも、2018年6月より国土交通省は重大事故の予防として、前日の睡眠時間が6時間未満だと乗務できないと省令を改めましたが、「交通事故の約2割が居眠り運転に起因する」 ※6という研究結果もあり、睡眠不足が重大事故につながる可能性が高い物流企業にも活用されています。
実際に、「O:SLEEP」を導入して従業員の睡眠習慣が安定したことによって、メンタルヘルス不調に起因する休退職者のハイリスク者を削減できたり、プレゼンティズムが改善できたという事例もあります。
企業導入事例はこちら：https://o-sleep.com/case
※6：村崎慎一（2014）. 高速道路での居眠り運転防止に向けた効果的な対策に関する調査研究（最終報告）
■O:SLEEPの利用結果
これまでの「3ヶ月ご利用における平均的な改善結果」を各種アンケートにより計測した結果は下記となります。※今回の研究デザインは、ランダム化比較試験(RCT：Randomized Controlled Trial）ではなく、倫理申請を行っていない研究に基づくものとなります。
●プレゼンティズムロス : (導入前) -18% → (導入後)-13%
※金額換算すると「3,450万円/年」の生産性損失を抑制。
WHO(世界保健機関）が採用している「WHO- HPQ（健康と労働パフォーマンス に関する質問紙）」で計測しました。プレゼンティズムロスとは「何らかの健康問題で業務効率が落ちている状況」を示します。
●エップワース眠気尺度 : 要注意者割合 (導入前) 34人/45% → (導入後)26人/33%
医療機関で睡眠時無呼吸症候群(SAS)のチェックにも使われる、日中の眠気を測定するアンケートです。要注意者は仕事に影響が出る眠気を週2回以上感じています。
●K6 : 要注意者割合 (導入前) 7人/9% → (導入後)5人/6%
メンタルヘルス不調や不安障害の可能性が高いか判定するアンケートです。
●ストレスチェックB項目：要注意者割合 (導入前) 4人/5% → (導入後)1人/1%
厚生労働省が作成したストレスチェックの「高ストレス者選定」に関わる項目です。
■ 株式会社こどもみらいについて
株式会社こどもみらい( https://cfltd.co.jp/)は、科学的根拠に基づいた健康経営を推進するプロフェッショナルチームです。睡眠と健康に関する研究「Sleep & Health Research」、睡眠改善プログラム「eSLEEP」、多面的なストレス対策の要となるストレスチェック「STRESCOPE」などを提供しています。
■ 株式会社O:について
「体内時計という、自分だけの時間に回帰しよう」をコンセプトに2016年12月に設立。一日24時間という決められたサイクルではなく、個々人固有の体内時計を軸にした、新しい生き方、働き方の社会実装を目指しています。 http://o-inc.jp/
今後は睡眠分野に限らず体内時計が関連する幅広い分野への積極的な事業展開を目指します。
昨今、企業の「働き方改革」や「健康経営」に注目が集まっていますが、O:は従業員の方々に対して睡眠の可視化・改善サービスを提供することで、従業員の健康を睡眠から支援するだけでなく、睡眠状況・生産性の低下などを可視化させることにより、メンタルヘルス上の問題の兆候を把握し、休職・退職等に至る前段階で、企業の人事・労務担当者が、組織改善や業務改革等の対策を講じることを可能にします。
【受賞歴】
経済産業省「J-startup」採択、経済産業省 & IoT推進ラボ主催 第4回課題解決型先進的IoT Lab Selectionグランプリ、第1回 未来共創イノベーションネットワーク ビジネスコンテスト 最優秀賞受賞
週刊ダイヤモンド「日米ヘルステック・スタートアップ注目20選」
TECH SIRIUS 2018 グランプリ
第3回 デジタルハリウッド主催 デジタルヘルスラボコンテスト グランプリ 受賞
第6回 キャピタルメディカ ヘルスケアベンチャーフォーラム優勝(審査員 堀江貴文)
経済産業省ジャパンヘルスケアビジネスコンテスト2017 優秀賞受賞
第1回慶應大 健康医療ベンチャー大賞 ファイナリスト
第4回東京都 青山スタートアップアクセラレータープログラム 採択
キリンアクセラレータープログラム2017採択
■ 株式会社O:（ オー ） の 概 要
商号：株式会社オー
代表者：代表取締役 Founder / CEO 谷本潤哉
会社HP： http://o-inc.jp/
所在地：〒153-0064
東京都目黒区下目黒2-18-3目黒第1花谷ビル602
設立：2016年12月
事業内容：体内時計に関する事業
■
本件に関する問い合わせ先
info@o-inc.jp
https://www.facebook.com/oinc.jp/
谷本（@jyunmage/twitter）、坂東（@natssuki613/twitter）、鎌野（@saikinkaiteru/twitter)
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