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IHSマークイット、ブロードソフトを「UCaaSプラットフォームのグローバルリーダー」と称賛

クラウドUCサービスが乱立する中、Broadsoft Businessが照らす光とは

東京, 2017年3月30日 - エンタープライズ・コミュニケーションを提供する世界的なクラウドサービスプロバイダ BroadSoft, Inc. (NASDAQ: BSFT)(以下、ブロードソフト)は、グローバル情報サービスを提供するIHS Markit(以下、IHSマークイット)の調査で「UCaaSプラットフォーム市場を牽引するグローバルリーダー」の名を獲得しました。




多様化するUCaaS市場をリード

現在のUCaaS市場では製品やサービスのオプションが増えすぎて、自らのニーズに合ったものを見つけること自体が困難になりつつあります。そんな中で、HISマークイットが実施した2016年第4四半期のアナリスト・インサイト(Analyst Insight)レポートでは「世界のUCaaSプラットフォーム稼働状況におけるブロードソフトのシェアは38%と群を抜いており、名実ともにUCaaSのグローバルリーダーである」との見解が示されました(下図参照)。
[画像: https://prtimes.jp/i/18313/12/resize/d18313-12-907767-0.jpg ]


2016年11月、ブロードソフトは導入済みのクラウドUC回線が世界中で1,500万件を超えたことを発表。2位の競合会社の3倍という画期的な数字を叩き出す結果となりました。ブロードソフトでは2020年までに、クラウドPBX/ユニファイドコミュニケーションの新しい市場がオンプレミス型のPBX/UC機器の出荷台数を超えた規模にまで成長するであろうと予想しています。

Broadsoft Businessでビジネスがより便利に

現在のUCaaSは大企業向きの上級市場に移行しており、クラウドテレフォニーとUC事業の主流であるマルチテナント(同じシステムやサービスを複数の企業やユーザーが共有して使うこと)クラウドソリューションへの移行も進んでいます。ブロードソフトの新製品BroadSoft Businessは、クラウドコミュニケーション、チームコラボレーション、コンタクトセンターという異なるアプリケーションが一つのプラットフォームで利用できる画期的なサービス。コストを抑えながら同時にスケーラビリティが手に入るため、ビジネスの急速な拡大を後押しします。

IHSマークイットによるレポート全文は、こちら(https://www.broadsoft.com/ihs_markit_names_broadsoft_as_ucaas_global_market_share_leader)からダウンロードが可能です(英語)

ブロードソフトについて

ブロードソフトは、クラウド型ユニファイドコミュニケーション/コラボレーション (UCaaS) 及びコンタクトセンター(CCaaS)サービスを提供する世界的なプロバイダであり、全世界のサービスプロバイダおよび、エンタープライズ各社のニーズに応じた先進的なビジネスアプリケーションを提供しています。詳しい情報は http://broadsoft.jpをご覧ください。

将来の見通しに関する記述:

本記事中には、1995年米国民事訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)に規定する「将来の見通しに関する記述(forward-looking statements)」に該当する情報が記載されています。将来の見通しに関する記述は、「起こりうる」「しうる」、およびその他同様の意味を有する規約または表現を用いて記載され、ブロードソフトの顧客各社がBroadsoft Businessを利用したことにより得た利益等に関する記述を含むものとします。将来の見通しに関する記述に記載された事象は、サービスプロバイダ顧客各社によるBroadsoft Businessの利用に起するブロードソフトの金銭的およびその他利益、および2016年2月29日に米国証券取引委員会 (SEC) に提出された2015年12月31日終了年度「Broadsoft Form 10-K」に記載の「リスク因子(Risk Factors)」セクションとブロードソフトよりSECに提出されたその他報告文書に含まれる各因子などの既知・未知のリスク、不確実性、およびその他の要素の影響を受け、実際の結果が将来の見通しに関する記述で予測されたものと実質的に異なる結果となる場合があります。本記事中に記載するすべての情報は、2017年3月30日時点でのものです。法の定めにより必要とされる場合を除き、ブロードソフトはいかなる理由においても、実際の結果や期待案に応じて将来の見通しに関する記述を公式に更新する義務を負いません。
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