マイナビと営業DXベンチャーSALES GOが業務提携 セールステック事業を強化し日本の営業DXを支援 〜SFAツール提供やインサイドセールス支援サービスを開始〜
[23/06/27]
提供元:PRTIMES
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SFA※とデータを活用し営業生産性の最大化をお手伝いする営業DX支援会社、SALES GO株式会社(セールスゴー/所在地:東京都品川区/代表取締役社長:内山 雄輝/以下SALES GO)と、株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:土屋芳明)は、2023年6月にセールステック事業の推進を目指して業務提携を開始しましたので、お知らせします。
SALES GOは国内最後発※のSFA『SALES GO ISM』のツール提供や、1,000社2,000商材の営業支援ノウハウをベースに、営業活動を成功に導く戦略、フェーズ、システムの設計および運営、今どの企業に売り込むべきかを知る市場占有率分析やターゲット分析サービス、営業生産性やインサイドセールスの効率を上げる仕組み構築のコンサルティング等、日本の営業生産性を向上させるサービスを提供している会社です。
今回の業務提携により、マイナビがこれまで長年培ってきた企業ネットワーク・マーケティング及び経営環境支援サービスとSALES GOのツールやノウハウを活用し、営業課題やDX推進に悩みを抱えるクライアント企業に対して課題解決となる様々なご支援を実施してまいります。サービスの詳細は今後随時発表してまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/104293/13/resize/d104293-13-db96382bbc4691d45489-0.png ]
※Sales Force Automation:商談の進捗、顧客情報など、営業活動を見える化し、営業生産性の向上と売上UPを実現するためのツール。
※IT製品比較サイト「ITreview」に掲載されるSFA46製品を自社で比較。2023年5月15日調べ。
マイナビ執行役員 SalesTech開発室 室長 金澤 大コメント
[画像2: https://prtimes.jp/i/104293/13/resize/d104293-13-242d333ab67e9c6017eb-1.jpg ]
当社では”一人ひとりの可能性と向き合い、未来が見える世界をつくる。”をパーパスに掲げ、日々社会課題に向き合っています。
営業現場の生産性向上は近い将来、直面する大きな課題として考えており、全社を横断したセールストランスフォーメーションに取り組んでいます。
お客様が必要とするタイミングで必要なプロダクトを提供する事は顧客満足度の向上に欠かせません。
今回、業務提携に至った背景としては、当社が描く未来のビジョンへの共感を得られたことと、SALES GO社がこれまで培ってきたセールステック領域への知見・テクノロジーを当社が活用していくことで企業の生産性向上を実現できると考えたことがあります。
今後、SALES GO社とマイナビの取り組みにご期待ください。
SALES GO代表取締役社長 内山雄輝コメント
[画像3: https://prtimes.jp/i/104293/13/resize/d104293-13-430b9e3c58a73be93316-2.jpg ]
日本の営業生産性は、先進7カ国で最下位です。営業のデジタル化が遅れ営業担当が本来お客様との接点で使うべき7割の時間が社内の調整や資料の作成などアナログ要件に搾取されていることがその原因だと言われています。
日本の営業生産性を高めるため、この度マイナビ社とSALES TECH領域で業務提携させていただきました。我々が実践し効果が出た営業DX支援サービスを皆様に随時お届けできるようになりましたことを大変嬉しく思います。顧客・商談管理、リード獲得、インサイドセールス内製化支援、社宅等、マイナビとSALES GOの強みを融合し、皆様の生産性を最大化する解決策を提供して参ります。
株式会社マイナビ
代表取締役 社長執行役員:土屋芳明
所在地:東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号
設立:1973年8月15日
事業内容:総合情報サービス
URL:https://www.mynavi.jp/
SALES GO株式会社
SFAとデータを活用し営業生産性の最大化をお手伝いする営業DX支援会社です。 1,000社2,000商材の営業支援実績を背景に、先進7カ国最下位の日本の営業生産性を上げるためSFAを全ての企業に導入したいという熱い思いで設立。 顧客と営業案件を管理する新しいSFA『SALES GO ISM』の開発や、「売れる仕組みを作る」営業戦略設計・営業DX構築支援・インサイドセールス内製化支援など、営業と経営の連携を支える事業を展開しています。
代表取締役社長:内山 雄輝
本社所在地 :東京都品川区東品川4-13-14 グラスキューブ品川
URL:https://salesgo.co.jp/
沿革:
2022年7月1日: SALES ROBOTICS株式会社のSaaSプロダクト・ITソリューション業務を移管し設立
2022年7月20日:株式会社ブロードリーフ(東証プライム 3673)グループ参画
SALES GOは国内最後発※のSFA『SALES GO ISM』のツール提供や、1,000社2,000商材の営業支援ノウハウをベースに、営業活動を成功に導く戦略、フェーズ、システムの設計および運営、今どの企業に売り込むべきかを知る市場占有率分析やターゲット分析サービス、営業生産性やインサイドセールスの効率を上げる仕組み構築のコンサルティング等、日本の営業生産性を向上させるサービスを提供している会社です。
今回の業務提携により、マイナビがこれまで長年培ってきた企業ネットワーク・マーケティング及び経営環境支援サービスとSALES GOのツールやノウハウを活用し、営業課題やDX推進に悩みを抱えるクライアント企業に対して課題解決となる様々なご支援を実施してまいります。サービスの詳細は今後随時発表してまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/104293/13/resize/d104293-13-db96382bbc4691d45489-0.png ]
※Sales Force Automation:商談の進捗、顧客情報など、営業活動を見える化し、営業生産性の向上と売上UPを実現するためのツール。
※IT製品比較サイト「ITreview」に掲載されるSFA46製品を自社で比較。2023年5月15日調べ。
マイナビ執行役員 SalesTech開発室 室長 金澤 大コメント
[画像2: https://prtimes.jp/i/104293/13/resize/d104293-13-242d333ab67e9c6017eb-1.jpg ]
当社では”一人ひとりの可能性と向き合い、未来が見える世界をつくる。”をパーパスに掲げ、日々社会課題に向き合っています。
営業現場の生産性向上は近い将来、直面する大きな課題として考えており、全社を横断したセールストランスフォーメーションに取り組んでいます。
お客様が必要とするタイミングで必要なプロダクトを提供する事は顧客満足度の向上に欠かせません。
今回、業務提携に至った背景としては、当社が描く未来のビジョンへの共感を得られたことと、SALES GO社がこれまで培ってきたセールステック領域への知見・テクノロジーを当社が活用していくことで企業の生産性向上を実現できると考えたことがあります。
今後、SALES GO社とマイナビの取り組みにご期待ください。
SALES GO代表取締役社長 内山雄輝コメント
[画像3: https://prtimes.jp/i/104293/13/resize/d104293-13-430b9e3c58a73be93316-2.jpg ]
日本の営業生産性は、先進7カ国で最下位です。営業のデジタル化が遅れ営業担当が本来お客様との接点で使うべき7割の時間が社内の調整や資料の作成などアナログ要件に搾取されていることがその原因だと言われています。
日本の営業生産性を高めるため、この度マイナビ社とSALES TECH領域で業務提携させていただきました。我々が実践し効果が出た営業DX支援サービスを皆様に随時お届けできるようになりましたことを大変嬉しく思います。顧客・商談管理、リード獲得、インサイドセールス内製化支援、社宅等、マイナビとSALES GOの強みを融合し、皆様の生産性を最大化する解決策を提供して参ります。
株式会社マイナビ
代表取締役 社長執行役員:土屋芳明
所在地:東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号
設立:1973年8月15日
事業内容:総合情報サービス
URL:https://www.mynavi.jp/
SALES GO株式会社
SFAとデータを活用し営業生産性の最大化をお手伝いする営業DX支援会社です。 1,000社2,000商材の営業支援実績を背景に、先進7カ国最下位の日本の営業生産性を上げるためSFAを全ての企業に導入したいという熱い思いで設立。 顧客と営業案件を管理する新しいSFA『SALES GO ISM』の開発や、「売れる仕組みを作る」営業戦略設計・営業DX構築支援・インサイドセールス内製化支援など、営業と経営の連携を支える事業を展開しています。
代表取締役社長:内山 雄輝
本社所在地 :東京都品川区東品川4-13-14 グラスキューブ品川
URL:https://salesgo.co.jp/
沿革:
2022年7月1日: SALES ROBOTICS株式会社のSaaSプロダクト・ITソリューション業務を移管し設立
2022年7月20日:株式会社ブロードリーフ(東証プライム 3673)グループ参画