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日本留学希望者向けオンライン進学準備プログラムを開講
[21/12/21]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
東京中央日本語学院がコロナ禍で入国できない外国人の大学、大学院受験を後押し
TCJのオンライン授業＞＞https://tcj-education.com/ja/course/category/online-lesson/
語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院（本校舎：東京都新宿区。以下TCJ）は2021年12月21日（火）、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染拡大による入国制限の長期化により日本の大学・大学院受験を自国から目指す外国人学生を対象にした受験対策プログラムをオンラインで開始したと発表しました。
留学ビザ新規入国者数は2019年には通年で12万人を超えていましたが、コロナ禍の2021年上半期の新規入国者数は0.7万人に落ち込みました。さらに、2021年11月30日からは水際対策強化のため外国人の新規入国が再度停止されています。
TCJ学校統括責任者の中澤は「海外の優秀な人材がコロナ禍を理由に日本留学の夢を諦めることがないよう、これまでのオンライン授業のノウハウと進学指導実績をもとに支援してきます」と話しています。
■水際対策強化により現地から直接受験を検討する外国人学生
留学ビザの新規入国者数は2017年以降12万人を超えていましたが、2020年にはコロナ禍における入国制限により4.9万人まで落ち込み(*1)、2021年上半期の入国者数は0.7万人まで減少しました(*2)。2021年11月8日には外国人の新規入国が再開されましたが(*3)、オミクロン株に対する水際措置強化のため同年11月30日より再度新規入国が停止されています(*4)。
入国制限が長期化していることから、日本語学校で最長2年間学んでから日本の大学、大学院を受験するのではなく、自分の国から直接受験したいという声がTCJにも寄せられています。
■独学が難しい論述、面接試験対策をオンラインで実施
日本の大学、大学院の入学試験では、留学生に対しても日本人学生と同様の専門科目の論述試験や面接試験などが課されることがあります。
TCJは、教師がマンツーマン指導で記述力や会話力を集中的に身につけさせる進学特化型プログラムをオンラインで開講しました。
オンライン授業ではモチベーションの維持が課題として挙げられますが、学生に教師のアシストのもと一週間の学習の振り返りと翌週の学習目標の設定を行わせることで、目標校合格に向けた自走を促します。
TCJオンライン進学対策（プライベート）レッスンの詳細はこちら＞＞https://tcj-education.com/ja/course/online-speed-japanese-program/
■対面授業と同品質のオンライン・ハイブリッド授業
[画像1: https://prtimes.jp/i/89067/15/resize/d89067-15-812042a87d7059e87402-0.jpg ]
TCJは2020年3月から新型コロナウイルス感染拡大防止のため国内の学生に対しオンライン授業の提供を開始しました。また、入国を待機している学生にも継続的にオンライン授業を提供しています。
受講生を対象にした授業評価アンケートでは、オンライン授業と対面授業で授業内容の理解度や日本語力の向上度の結果に遜色がありませんでした。
[画像2: https://prtimes.jp/i/89067/15/resize/d89067-15-c0b6cb1ddfb11a284a67-1.jpg ]
また、緊急事態宣言が緩和され人数制限のもとでの対面授業が可能となってからは、対面受講者とオンライン受講者がともに学べるようハイブリッド授業も行っています。
ホワイトボードと教師を撮影する端末と教室全体を映す端末を用意することで、教室で授業を受けているかのようなオンライン受講体験を可能にしています。
ハイブリッド授業の様子はこちらの動画からご覧いただけます＞＞https://www.youtube.com/watch?v=bscwZ8ctXW0
■東京中央日本語学院（TCJ)
東京中央日本語学院（TCJ）は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人（法務省告示校）であり、全国Top10規模の収容数です。
総合日本語コース（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
また外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する日本語教師養成講座も運営しています。
2021年10月には日本語教育機関を母体とし実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
※TCJ日本語総合研究所設立に関するプレスリリース
https://tcj-education.com/ja/information/tcj-japanese-education-research/
[画像3: https://prtimes.jp/i/89067/15/resize/d89067-15-48f79ad17b406e8e36a0-2.png ]
会社名：株式会社東京中央日本語学院
代表取締役：三輪豊明
設立：1988年
所在地：東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容：
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL：https://tcj-education.com/ja/
【参考】
(*1) 出入国管理庁. “出入国管理統計統計 20-00-07 国籍・地域別 新規入国外国人の在留資格”. e-Stat. 021-07-30. https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00250011&tstat=000001012480&cycle=7&year=20200&month=0&tclass1=000001012481 (参照 2021-12-20)
(*2) 出入国在留管理庁. “令和3年上半期における外国人入国者数及び日本人出国者数等について”. 出入国在留管理庁. 2021-10-15. https://www.moj.go.jp/isa/publications/press/13_00020.html (参照 2021-12-20).
(*3) 外務省. “水際対策強化に係る新たな措置（19）について”. 外務省. 2021-11-05. https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press4_009164.html (参照 2021-12-20).
(*4) 外務省. “水際対策強化に係る新たな措置について（オミクロン株に対する水際措置の強化）”. 外務省. 2021-11-29. https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press3_000656.html (参照 2021-12-20).
TCJのオンライン授業＞＞https://tcj-education.com/ja/course/category/online-lesson/
語学教育事業を展開するパスメイクグループの総合日本語教育機関、東京中央日本語学院（本校舎：東京都新宿区。以下TCJ）は2021年12月21日（火）、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染拡大による入国制限の長期化により日本の大学・大学院受験を自国から目指す外国人学生を対象にした受験対策プログラムをオンラインで開始したと発表しました。
留学ビザ新規入国者数は2019年には通年で12万人を超えていましたが、コロナ禍の2021年上半期の新規入国者数は0.7万人に落ち込みました。さらに、2021年11月30日からは水際対策強化のため外国人の新規入国が再度停止されています。
TCJ学校統括責任者の中澤は「海外の優秀な人材がコロナ禍を理由に日本留学の夢を諦めることがないよう、これまでのオンライン授業のノウハウと進学指導実績をもとに支援してきます」と話しています。
■水際対策強化により現地から直接受験を検討する外国人学生
留学ビザの新規入国者数は2017年以降12万人を超えていましたが、2020年にはコロナ禍における入国制限により4.9万人まで落ち込み(*1)、2021年上半期の入国者数は0.7万人まで減少しました(*2)。2021年11月8日には外国人の新規入国が再開されましたが(*3)、オミクロン株に対する水際措置強化のため同年11月30日より再度新規入国が停止されています(*4)。
入国制限が長期化していることから、日本語学校で最長2年間学んでから日本の大学、大学院を受験するのではなく、自分の国から直接受験したいという声がTCJにも寄せられています。
■独学が難しい論述、面接試験対策をオンラインで実施
日本の大学、大学院の入学試験では、留学生に対しても日本人学生と同様の専門科目の論述試験や面接試験などが課されることがあります。
TCJは、教師がマンツーマン指導で記述力や会話力を集中的に身につけさせる進学特化型プログラムをオンラインで開講しました。
オンライン授業ではモチベーションの維持が課題として挙げられますが、学生に教師のアシストのもと一週間の学習の振り返りと翌週の学習目標の設定を行わせることで、目標校合格に向けた自走を促します。
TCJオンライン進学対策（プライベート）レッスンの詳細はこちら＞＞https://tcj-education.com/ja/course/online-speed-japanese-program/
■対面授業と同品質のオンライン・ハイブリッド授業
[画像1: https://prtimes.jp/i/89067/15/resize/d89067-15-812042a87d7059e87402-0.jpg ]
TCJは2020年3月から新型コロナウイルス感染拡大防止のため国内の学生に対しオンライン授業の提供を開始しました。また、入国を待機している学生にも継続的にオンライン授業を提供しています。
受講生を対象にした授業評価アンケートでは、オンライン授業と対面授業で授業内容の理解度や日本語力の向上度の結果に遜色がありませんでした。
[画像2: https://prtimes.jp/i/89067/15/resize/d89067-15-c0b6cb1ddfb11a284a67-1.jpg ]
また、緊急事態宣言が緩和され人数制限のもとでの対面授業が可能となってからは、対面受講者とオンライン受講者がともに学べるようハイブリッド授業も行っています。
ホワイトボードと教師を撮影する端末と教室全体を映す端末を用意することで、教室で授業を受けているかのようなオンライン受講体験を可能にしています。
ハイブリッド授業の様子はこちらの動画からご覧いただけます＞＞https://www.youtube.com/watch?v=bscwZ8ctXW0
■東京中央日本語学院（TCJ)
東京中央日本語学院（TCJ）は30年以上の歴史を持つ総合日本語教育機関です。
1988年から東京新宿区を拠点に外国人向けの日本語教育、日本語教師の養成を行っています。
留学事業は定員数1,080人（法務省告示校）であり、全国Top10規模の収容数です。
総合日本語コース（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）は55の国籍の受講生を抱える国内最大級の外国人向け日本語講座です。
また外国人向け日本語教育のみならず、年間300人の修了生を輩出する日本語教師養成講座も運営しています。
2021年10月には日本語教育機関を母体とし実行性のあるソリューションを提供するTCJ日本語総合研究所を設立しました。
※TCJ日本語総合研究所設立に関するプレスリリース
https://tcj-education.com/ja/information/tcj-japanese-education-research/
[画像3: https://prtimes.jp/i/89067/15/resize/d89067-15-48f79ad17b406e8e36a0-2.png ]
会社名：株式会社東京中央日本語学院
代表取締役：三輪豊明
設立：1988年
所在地：東京都新宿区信濃町34 トーシン信濃町駅前ビル4・5・6F
事業内容：
外国人留学生向け進学・就職日本語コースの運営、総合日本語コースの運営（在日外国人、海外在住者、企業向け研修）、日本語教師養成事業、行政・教育機関・企業向けの日本語教育コンサルティング
URL：https://tcj-education.com/ja/
【参考】
(*1) 出入国管理庁. “出入国管理統計統計 20-00-07 国籍・地域別 新規入国外国人の在留資格”. e-Stat. 021-07-30. https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00250011&tstat=000001012480&cycle=7&year=20200&month=0&tclass1=000001012481 (参照 2021-12-20)
(*2) 出入国在留管理庁. “令和3年上半期における外国人入国者数及び日本人出国者数等について”. 出入国在留管理庁. 2021-10-15. https://www.moj.go.jp/isa/publications/press/13_00020.html (参照 2021-12-20).
(*3) 外務省. “水際対策強化に係る新たな措置（19）について”. 外務省. 2021-11-05. https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press4_009164.html (参照 2021-12-20).
(*4) 外務省. “水際対策強化に係る新たな措置について（オミクロン株に対する水際措置の強化）”. 外務省. 2021-11-29. https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press3_000656.html (参照 2021-12-20).
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