このエントリーをはてなブックマークに追加
SEOTOOLSロゴ画像

SEOTOOLSニュース 

SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。

『日本企業のポテンシャルを解き放つ――DX×3P経営』(英治出版)2022年1月11日発売。

IGS代表・一橋ビジネススクール特任教授の福原正大による、全社変革のロードマップ

Institution for a Global Society 株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長・福原正大、以下 IGS)は、代表取締役・福原正大の著書『日本企業のポテンシャルを解き放つ――DX×3P経営』が、2022年1月11日(火)に英治出版から刊行されることをお知らせいたします。書店やamazonでお買い求めいただけます。
-amazon:https://www.amazon.co.jp/dp/4862763111

また、本書の出版を記念して、日本郵便株式会社 執行役員人事部長 三苫倫理氏と、代表福原による特別対談イベント「伝統企業にしかできないDX」を、2022年1月17日(月)18:00-19:30に、オンラインで開催いたします。参加費は無料です。DX推進にご関心のある経営者、DX推進担当者、人事担当者の方々や、DX人材・組織づくりにご関心のある方々のご参加をお待ちしております。
-申し込みページ:https://hubs.ly/Q010_qs50
※「日本の人事部」からもお申し込み可能:https://jinjibu.jp/seminar/detl/91998/




[画像1: https://prtimes.jp/i/54457/20/resize/d54457-20-4ba0e14ab563dfde7b5a-0.jpg ]

◆書籍概要


【DXで事業戦略をたてる前に、考えるべきこととは?】


DX(デジタル・トランスフォーメーション)の重要性は日々語られていますが、いま日本企業で課題となっているのが「DXに強い人と組織づくり」です。とくに伝統的な事業分野では、これまでの人材像・組織像とはまったく異なるあり方が必要にもかかわらず、十分な知見が蓄積されていません。

日本・海外のビジネスパーソン60万人以上の人材データから見ても、日本の伝統企業に働く人材の潜在力は、国内外の人材評価データからも欧米トップ企業と比べても間違いなく大きいと言えます。この潜在力を活かせないのは、組織のヴィジョンと仕組み、人材育成の方向性、思考のバイアスの問題があるからだと考えています。

これからはデータが前提となるソサエティ5.0に突入し、市場が大きく変わるため、「ソサエティ5.0時代に、自社がどんなヴィジョンと哲学のもとにイノベーションを起こすのか、どんなデータのプラットフォームになるのか」をアップデートし、それに則った人材・組織づくりが求められます。

本書では、イノベーション企業に必要な要素として語られる3P(Philosophy・People・Process)のフレームワークにアップデートを加えながら、DX組織に向けたヴィジョンと哲学、人材戦略、プロセスという全社的な改革の道筋を描いております。

◆本書で紹介している事例
ヴェオリア・ジャパン株式会社、ダイキン工業株式会社、日本郵便株式会社、ライオン株式会社 など

◆主要目次


1 DX時代に企業は何が問われているのか


・伝統企業の逆襲
・DX時代の本質的な問い――「DXに強い人と組織」をつくろうとしているか?


2 DXの本質と日本企業の課題


・時代の転換を表す「ソサエティ5・0」
・DXとは、データとデジタル技術を前提としたイノベーション
・データは取るものではなく「つくるもの」
・デジタル技術に関する罠
・イノベーションを起こす「人と組織」の基本は3P
・データから見えてきた、日本企業の現状


3 ヴィジョンと哲学を問い直す


・DX時代のヴィジョン
・創造的なカルチャーを育む哲学
・ヴィジョンと哲学に魂を入れる


4 人材戦略を問い直す


・DXに必要な人材の「コンピテンシー」とは
・公正な360度評価を実現する
・DXバイアスを乗り越える
・技術的なハードルを乗り越える
・10年後を見据えた採用戦略


5 プロセスを問い直す


・データドリブンの探索型創造プロセス
・失敗への恐れを乗り越える

◆書籍情報
『日本企業のポテンシャルを解き放つ――DX×3P経営』
著者 :福原正大
発売日 :2022年1月11日(火)
定価 :本体1,800円+税
出版社 :英治出版
https://www.amazon.co.jp/dp/4862763111

◆著者


福原 正大(ふくはら まさひろ)


Institution for a Global Society株式会社(IGS)CEO
一橋ビジネススクール特任教授
慶應義塾大学経済学部特任教授
[画像2: https://prtimes.jp/i/54457/20/resize/d54457-20-5db2434e51b5207df631-1.jpg ]

慶應義塾高校・大学(経済学部)卒業後、東京銀行(現:三菱UFJ銀行)に入行。フランスのビジネススクールINSEAD(欧州経営大学院)でMBA、グランゼコールHEC(パリ)で統計学の修士号を最優秀賞で取得。筑波大学で最適化と極値論の研究を行い博士号取得。2000年に世界最大の資産運用会社バークレイズ・グローバル・インベスターズ(現:ブラックロック)に参画し、AIを利用したモデル運用に携わる。35歳にして最年少マネージングダイレクター、日本法人取締役に就任。
2010年に、「人を幸せにする評価で、幸せをつくる人を、つくる」ことをヴィジョンにIGSを設立。ビッグデータとAI、そして脳科学の知見を基にした、科学的かつデータドリブンなDX組織改革コンサルティングを大企業中心に行っている。

主な著書に『ハーバード、オックスフォード…世界のトップスクールが実践する考える力の磨き方』(大和書房)、『人工知能×ビッグデータが「人事」を変える』(朝日新聞出版社)、『なぜ、日本では本物のエリートが育たないのか?』(ダイヤモンド社)などがある。

◆出版記念イベント「伝統企業にしかできないDX」
[画像3: https://prtimes.jp/i/54457/20/resize/d54457-20-a5f65fb31236297946f3-2.png ]

〇イベント概要
日本企業で急速に取り組みが進むDXの多くは、事業戦略に焦点を当てたものです。しかし事業戦略だけではDXは進まず、「DXに強い人と組織づくり」が欠かせないことに多くの先進企業が気づき始めています。

「デジタル化による業務改革」「AI知識のようなテクノロジー研修」を実施するだけでは不十分であり、経営戦略、人材戦略、意思決定プロセスの3方向から成る全社的な改革が必須です。

本企画では、著者の福原が書籍の執筆・背景を語るほか、日本郵便株式会社が歩んできたDX組織への改革のロードマップを、課題意識から得てきた成果まで、執行役員人事部長 三苫倫理氏に、自ら語っていただきます。
更に、DXに強い人と組織の必要性や、伝統事業のDX事例と、伝統企業のDXによるポテンシャルについて、三苫氏と福原で対談いたします。

世界を覆う変化と不安の中で、改めて組織が進むべき方向を考えたい、行動を起こしたい、という経営者の方、人事責任者の方、DX推進責任者の方に、ぜひご視聴頂きたい内容です。

〇イベント詳細
・主催:Institution for a Global Society株式会社
・日時:2022年1月17日(月)18:00〜19:30
・会場:オンライン配信(zoom利用予定)

・登壇者
日本郵便株式会社 執行役員人事部長 三苫 倫理 氏
Institution for a Global Society株式会社 代表取締役社長 福原 正大
モデレーター 英治出版株式会社 下田 理氏

・イベント内容
1. 書籍執筆の背景・課題認識
-日本企業のDXの現状、世界の潮流
2. 日本郵便様事例ご紹介
-DX組織開発における課題認識と取り組み
3. 対談
-DXに強い人と組織の必要性
-その他伝統企業の事例
-日本の伝統的企業のポテンシャル

・お申し込み方法
-申し込みフォーム:https://hubs.ly/Q010_qs50
※「日本の人事部」からもお申し込みいただけます:https://jinjibu.jp/seminar/detl/91998/

◆Institution for a Global Society(IGS)株式会社 会社概要
「分断なき持続可能な社会を実現するための手段を提供する」を企業パーパスに掲げるEdTech/HRTech企業。
所在地:〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南1-11-2 4F
設立:2010 年 5 月
資本金:741百万円(資本準備金を含む)
主要株主:株式会社東京大学エッジキャピタル、東京理科大学インべストメント・マネジメント株式会社、株式会社慶應イノべーション・イニシアティブ、みやこキャピタル株式会社、株式会社ウィザス、河合塾
事業内:HR事業、教育事業
コーポレートサイト: https://www.i-globalsociety.com/
PRTIMESリリースへ
SEOTOOLS News Letter

SEOに役立つ情報やニュース、SEOTOOLSの更新情報などを配信致します。


 powered by blaynmail
SEOTOOLSリファレンス
SEO対策
SEOの基礎知識
SEOを意識したサイト作り
サイトマップの作成
サイトの登録
カテゴリ(ディレクトリ)登録
カテゴリ登録(モバイル
検索エンジン登録
テキスト広告
検索連動型(リスティング)広告
プレスリリースを利用したSEO


TOPへ戻る