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三越と伊勢丹の商品・顧客分析システムをテラデータDWHで再構築
-三越伊勢丹グループの商品提案力を支える柔軟性の高いデータ処理能力を評価-


日本テラデータ株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉川幸彦、以下テラデータ)は、三越伊勢丹グループのシステム関連を担う株式会杜三越伊勢丹システム・ソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：浦田 努、以下三越伊勢丹システム・ソリューションズ）が、2010年4月から株式会社三越（以下三越）と株式会社伊勢丹（以下伊勢丹）の商品および顧客情報の分析システムを全面的に更改、再構築するにあたり、Teradataのデータウェアハウス（DWH）を採用したことを発表します。

　三越伊勢丹システム・ソリューションズでは、今回のシステム再構築にあたって、Teradataの柔軟なデータ処理能力とDWH専業ならではの高い技術力、さらにこれまでの実績を評価し、約10年前に構築した旧システムに続いてTeradataをプラットフォームとして採用しました。新システムは、ハードウェアは「Teradata Active Enterprise Data Warehouse 5500」および「同5550」、ソフトウェアは「Teradataデータベース12.0」で構築されていますが、異世代の機器が共存できるため、今後のデータ増に対する拡張性が高い点もTeradataを導入するメリットとなっています。
　これまで伊勢丹で稼動していた商品（マーチャンダイジング：MD）情報分析システムと顧客情報分析システムを三越の業務アプリケーションと統合して、グループ共通の情報分析基盤を再構築するにあたり、扱うデータの内容や分析機能については従来システムを引き継ぎつつ、ユーザーインターフェースの改善による大幅な操作性向上と、統合によるデータ増、利用者増に対応できる処理能力の強化を図りました。特にユーザーからの多様な検索命令に対して、基本的に10〜30秒以内には結果を返す迅速なレスポンスを実現しています。また、これまで別々だった商品分析と顧客分析のインターフェースも統一して、システム利用時にユーザーがストレスを感じることなくデータ分析に集中できる環境を提供することで、ユーザーからも高い評価を受けています。

　三越伊勢丹グループでは、現場の社員が過去のデータを利用し、さらに実際の販売動向を確認して、施策を立てるということを日常的に行っています。そのために徹底した商品の単品管理と詳細な顧客情報管理を行い、これらのデータをTeradata上で稼動する情報分析システムで活用しています。MDと顧客の両システムは、データ分析方法を定型化するのではなく、個々の社員が必要とする分析を自由に行える柔軟性を最大の特徴としています。
　現在では、三越と伊勢丹の社員を合わせて、6800人がMD情報分析を日常的に利用し、月間約26万回の検索が行われ、顧客分析では2000人が利用し、月間約5万3千回の検索が行われています。なお大量のアクセスが集中する際も、非常に高い処理パフォーマンスを実現しています。三越伊勢丹システム・ソリューションズとテラデータでは、ユーザーの期待に応えるためのさらなるパフォーマンス向上に継続的に取り組んでいます。

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◆Teradata 導入事例
http://www.teradata-j.com/casestudy/index.html

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Teradata Corporationについて
テラデータ・コーポレーション(NYSE: TDC)は、データウェアハウジング、データウェアハウス・アプライアンス、コンサルティング・サービス、および高度な企業向け情報分析技術を提供する世界最大規模の企業です。テラデータは世界60カ国以上でビジネスを展開しています。http://www.teradata.com/　

日本テラデータについて日本テラデータ株式会社はテラデータ・コーポレーションの日本法人です。データベース・ソフトウェアおよび関連製品を中心に、ハードウェア・プラットフォーム、データウェアハウスに関するコンサルティング、構築支援、教育、メンテナンスサポートなど各種サービスを提供しています。

Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。