「Yahoo! JAPAN DATA CONFERENCE 2022 〜新たな時代の消費者理解〜」を開催
[21/12/15]
提供元:PRTIMES
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〜 新サービス「DS.INSIGHT Persona」を正式発表! 企業でのデータ活用事例もご紹介 〜
ヤフー株式会社(以下、Yahoo! JAPAN)は、「新たな時代の消費者理解」をテーマに、事業者向けイベント「Yahoo! JAPAN DATA CONFERENCE 2022」(以下、本イベント)を2022年1月18日(火)にオンラインで開催します。
2020年より始まったコロナ禍によって、人々の価値観は、暮らしや働き方などさまざまな面で大きく変化しました。新規感染者数の落ち着きとともに徐々に街に人出が戻りつつありますが、「コロナ禍以前の生活状態に完全には戻らない」と考える人が75%という調査結果(※)も出ています。そんな中で、商品やサービスの企画開発、官公庁における広聴などあらゆる場面において、“今、どんな物や情報が求められているのか”など、目まぐるしく変化する人々の関心を、いち早く、より深く理解して業務に臨む必要性が高まっています。
Yahoo! JAPANでは、インターネット検索や人流などのビッグデータから得られるインサイトを企業や官公庁でも広く活用いただくため、2019年10月より事業者向けのデータソリューションサービスを提供しています。ビッグデータを活用して得られる消費者の理解から、より消費者のニーズにフィットした商品が生まれたり、住民の困りごとに合わせた行政サービスや自治体の情報発信が増えたり、といった世界の実現を目指しています。
本イベントでは、「新たな時代の消費者理解」をテーマに、消費者理解のための新サービス「DS.INSIGHT Persona」の正式発表や今後の展開についての発表を皮切りに、Yahoo! JAPANが中核企業として属するZホールディングスグループ企業のデータ活用のキーマンによるパネルディスカッション、ユーザー企業における活用事例紹介などのプログラムを予定しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/81771/24/resize/d81771-24-babafb32d8065e2329f4-0.png ]
<開催概要>
■名称:Yahoo! JAPAN DATA CONFERENCE 2022
■日時:2022年1月18日(火)13:30〜17:15
■場所:オンライン配信
■対象者:テーマに関心のある事業者や官公庁関係者であればどなたでもご参加いただけます
■参加費:無料
■参加申し込みURL:https://ds.yahoo.co.jp/yjdc/2022/
■タイムテーブル・登壇者
<13:30〜14:00>メッセージセッション
データソリューション事業ハイライト・サービスロードマップや新サービス発表の他、with/afterコロナに考えるべき、これからの“消費者理解”についてお話いたします。
登壇者:
ヤフー株式会社 チーフデータオフィサー(CDO) 谷口博基
ヤフー株式会社 データソリューション事業本部 本部長 村田剛
<14:05〜14:35>キーノート
コロナ禍により新たな生活様式が生まれ、消費者からサービス、商品に対するニーズの移り変わりがありました。変化する消費者ニーズを捉え、どのようにデータ活用をしサービスに反映していくべきか、Zホールディングスグループ企業のデータ活用のキーパーソンを迎え、今後の消費者理解とデータ活用の関係についてディスカッションします。
登壇者:
株式会社ZOZO NEXT 取締役 CAIO / 日本ディープラーニング協会 人材育成委員 野口竜司様
LINE株式会社 執行役員 / AIカンパニー カンパニーCEO 砂金信一郎様
ヤフー株式会社 チーフデータオフィサー(CDO) 谷口博基
ヤフー株式会社 データソリューション事業本部 事業戦略部 部長 野口真史(モデレーター)
<14:45〜15:15>移り変わるお客様ニーズをデータで捉える ―旅行事業におけるCX向上への取り組み
登壇者:
株式会社エイチ・アイ・エス HIS JAPAN 個人旅行営業本部 事業戦略部 事業戦略グループ グループリーダー 渡辺真理様
<15:25〜15:55>ブランド横断のオウンドメディア活用戦略における消費者理解
登壇者:
ネスレ日本株式会社 M&C本部 デジタルマーケティング部 ユニットリーダー 中通康太様
<16:05〜16:35>現役公務員に聞く 今こそ始めたい、行政の地域マーケティングとデータ活用
登壇者:
福岡県 糸島市 企画部 経営戦略課 主査 岡祐輔様
<16:45-17:15>自社環境で消費財におけるニーズの変化を理解する
登壇者:
アマゾンウェブサービスジャパン合同会社 インダストリー事業開発本部 消費財 シニア事業開発マネジャー 松本鋼治様
※:野村総合研究所 日常生活に関する調査より
https://www.nri.com/jp/knowledge/report/lst/2021/cc/1018_1
ヤフー株式会社(以下、Yahoo! JAPAN)は、「新たな時代の消費者理解」をテーマに、事業者向けイベント「Yahoo! JAPAN DATA CONFERENCE 2022」(以下、本イベント)を2022年1月18日(火)にオンラインで開催します。
2020年より始まったコロナ禍によって、人々の価値観は、暮らしや働き方などさまざまな面で大きく変化しました。新規感染者数の落ち着きとともに徐々に街に人出が戻りつつありますが、「コロナ禍以前の生活状態に完全には戻らない」と考える人が75%という調査結果(※)も出ています。そんな中で、商品やサービスの企画開発、官公庁における広聴などあらゆる場面において、“今、どんな物や情報が求められているのか”など、目まぐるしく変化する人々の関心を、いち早く、より深く理解して業務に臨む必要性が高まっています。
Yahoo! JAPANでは、インターネット検索や人流などのビッグデータから得られるインサイトを企業や官公庁でも広く活用いただくため、2019年10月より事業者向けのデータソリューションサービスを提供しています。ビッグデータを活用して得られる消費者の理解から、より消費者のニーズにフィットした商品が生まれたり、住民の困りごとに合わせた行政サービスや自治体の情報発信が増えたり、といった世界の実現を目指しています。
本イベントでは、「新たな時代の消費者理解」をテーマに、消費者理解のための新サービス「DS.INSIGHT Persona」の正式発表や今後の展開についての発表を皮切りに、Yahoo! JAPANが中核企業として属するZホールディングスグループ企業のデータ活用のキーマンによるパネルディスカッション、ユーザー企業における活用事例紹介などのプログラムを予定しています。
[画像: https://prtimes.jp/i/81771/24/resize/d81771-24-babafb32d8065e2329f4-0.png ]
<開催概要>
■名称:Yahoo! JAPAN DATA CONFERENCE 2022
■日時:2022年1月18日(火)13:30〜17:15
■場所:オンライン配信
■対象者:テーマに関心のある事業者や官公庁関係者であればどなたでもご参加いただけます
■参加費:無料
■参加申し込みURL:https://ds.yahoo.co.jp/yjdc/2022/
■タイムテーブル・登壇者
<13:30〜14:00>メッセージセッション
データソリューション事業ハイライト・サービスロードマップや新サービス発表の他、with/afterコロナに考えるべき、これからの“消費者理解”についてお話いたします。
登壇者:
ヤフー株式会社 チーフデータオフィサー(CDO) 谷口博基
ヤフー株式会社 データソリューション事業本部 本部長 村田剛
<14:05〜14:35>キーノート
コロナ禍により新たな生活様式が生まれ、消費者からサービス、商品に対するニーズの移り変わりがありました。変化する消費者ニーズを捉え、どのようにデータ活用をしサービスに反映していくべきか、Zホールディングスグループ企業のデータ活用のキーパーソンを迎え、今後の消費者理解とデータ活用の関係についてディスカッションします。
登壇者:
株式会社ZOZO NEXT 取締役 CAIO / 日本ディープラーニング協会 人材育成委員 野口竜司様
LINE株式会社 執行役員 / AIカンパニー カンパニーCEO 砂金信一郎様
ヤフー株式会社 チーフデータオフィサー(CDO) 谷口博基
ヤフー株式会社 データソリューション事業本部 事業戦略部 部長 野口真史(モデレーター)
<14:45〜15:15>移り変わるお客様ニーズをデータで捉える ―旅行事業におけるCX向上への取り組み
登壇者:
株式会社エイチ・アイ・エス HIS JAPAN 個人旅行営業本部 事業戦略部 事業戦略グループ グループリーダー 渡辺真理様
<15:25〜15:55>ブランド横断のオウンドメディア活用戦略における消費者理解
登壇者:
ネスレ日本株式会社 M&C本部 デジタルマーケティング部 ユニットリーダー 中通康太様
<16:05〜16:35>現役公務員に聞く 今こそ始めたい、行政の地域マーケティングとデータ活用
登壇者:
福岡県 糸島市 企画部 経営戦略課 主査 岡祐輔様
<16:45-17:15>自社環境で消費財におけるニーズの変化を理解する
登壇者:
アマゾンウェブサービスジャパン合同会社 インダストリー事業開発本部 消費財 シニア事業開発マネジャー 松本鋼治様
※:野村総合研究所 日常生活に関する調査より
https://www.nri.com/jp/knowledge/report/lst/2021/cc/1018_1