レストラン特化型スマホ決済『TableCheck Pay』が新機能実装。スマホ不要の自動精算「オートペイ」、Web上で領収証を発行できる「クラウドレシート」
[19/05/22]
提供元:PRTIMES
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来店当日の“会計レス”を実現。会計の待ち時間ゼロ、手ぶらでレストラン利用が可能に。
飲食店とユーザーの「最高のレストラン体験を実現する」株式会社TableCheck(本社:東京都中央区、代表取締役社長:谷口 優、以下:テーブルチェック)は、レストラン特化型スマホ決済サービス『TableCheck Pay(テーブルチェックペイ)』で、会計時のスマホ操作を不要にする「オートペイ」機能と、会計後に来店客がWeb上で領収証を発行できる「クラウドレシート」機能を提供開始することをお知らせします。「オートペイ」は本日5月22日より、「クラウドレシート」は5月30日よりご利用いただけます。
本機能の提供により、来店客は来店当日には現金も、カードも、スマホも一切使用せずに会計を済ませられるようになり、食事の余韻もそのままに“会計レス”でスムーズな退店が可能になります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/23564/39/resize/d23564-39-189958-6.png ]
『TableCheck Pay』とは、レストラン特化型のスマホ決済サービスです。クラウド型レストランマネジメントシステム「TableSolution(テーブルソリューション)」を導入する飲食店であれば、初期費用や月額費用0円で利用可能です[※1]。飲食店がスマホ決済を導入すると、会計にかかる時間や作業負担を軽減したり、会計で来店客を長時間待たせることがないため満足度向上にも繋がります。
来店客は、飲食店予約サービス「TableCheck(テーブルチェック)」で予約時にクレジットカード情報の登録[※2]を行うと、「QRコード決済」や「メール決済」といったスマホ決済に加え、「オートペイ」利用によるスマホ操作不要のキャッシュレス決済が可能になります。
テーブルチェックは、接待や会食、記念日など様々な利用目的がある飲食店・レストランにおいて、予約から会計までをスマホ一つで完結できるレストラン会計の新たなスタンダードを提案することで、今後も飲食店とユーザーの利便性向上と業界のさらなる発展に貢献してまいります。
[※1]利用開始には加盟店審査が必要です。また別途、決済手数料3.19%と取引処理料5円/1取引が発生します。詳しくはお問合せください。
[※2]初回利用時は予約時、または会計時のクレジットカード登録が必要です。また、いずれの場合にも「TableCheckマイアカウント」の発行が必須となります。
新機能概要
1.「オートペイ」機能 [※3]
昨今タクシーアプリ等で一般的になっている、支払いに現金も、カードも、スマホも必要としない“自動精算”の仕組みをレストラン会計でも実現しました。
来店客が予約と同時にクレジットカード情報を登録し『TableCheck Payオートペイ』を有効にすることで、当日の飲食代金を自動でカード決済することができます。店舗内での会計行為そのものをなくし食事が終わり次第、すぐに退店することが可能になるのです。
飲食店側は、「TableSolution」に会計金額を入力するだけでカード決済を行うことができ、会計を完了させることができます。クレジットカード決済が実行されると、来店客には決済金額の通知がSMSまたはEメールで送信されます。
なお「オートペイ」は、自動精算の上限金額を設定することが可能です。あらかじめ設定した金額を超える会計となった場合には、来店客が自らのスマホで決済承認を行う「メール決済」または「QRコード決済」で会計を行うことができます[※4]。
2.「クラウドレシート」機能 [※3]
来店客が、『TableCheck Pay』で行った会計の領収証をWeb上でいつでも取得できる機能です。従来、領収書は退店前に店舗内で受け取る必要がありましたが、本機能の実装により、店舗内での待ち時間を気にすることなく、領収書を受け取ることができるようになりました。
来店客においては、お連れ様を待たせることなくよりスムーズに会計を済ませることができ利便性向上に繋がるとともに、飲食店においては、領収書発行の手間を省き会計業務の効率化を図ることが可能です[※4]。
[※3]日本国内でのみ利用可能です。(2019年5月時点)
[※4]仕様は予告なく変更になる場合があります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/23564/39/resize/d23564-39-322178-3.png ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/23564/39/resize/d23564-39-284115-4.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/23564/39/resize/d23564-39-914294-5.png ]
TableSolutionについて
『TableSolution(テーブルソリューション)』は、レストランの予約/顧客管理やネット予約などが一体となったクラウド型レストランマネジメントシステムです。オウンドメディアとネット予約の最大活用による「レストランオペレーションの自動化と最適化」を実現しています。2019年5月現在、利用継続率は99.66%[※5]、日本を含む世界18カ国約3,500店舗に導入されています。
利用料金は月額12,000円(税別、〜30席)からで、顧客管理やネット予約、スマホ決済サービス、無断キャンセル対策機能などが利用できます。 https://www.tablesolution.com/
<主な機能>
送客手数料0円のネット予約「TableCheck」、レストラン特化型スマホ決済サービス「TableCheck Pay」、ネット予約上での系列店への自動誘導、クレジットカード決済(無断キャンセル抑止)、18ヵ国語対応、グルメサイト連携、電話連動機能(CTI)、電話自動応答「みせばん」(特許取得済)、POS連携 など
[※5]月々の契約店舗数から「閉店」と「休止」と「新店舗(オープン前)」以外の解約店舗数を除いた2018年11月〜2019年4月の平均値
■会社概要■
会社名:株式会社TableCheck
代表者名:代表取締役社長 谷口 優
所在地:東京都中央区銀座2-14-5 第27中央ビル6F
設立年月:2011年3月
資本金:4億7,155万8,110円(資本金・資本準備金含む)
事業内容:クラウド型レストランマネジメントシステム「TableSolution」、飲食店ネット予約「TableCheck」の開発・提供
支社:5拠点(大阪、福岡、韓国、シンガポール、インドネシア)
ウェブサイト:https://corp.tablecheck.com/
「最高のレストラン体験を実現する」ことをミッションに事業を展開するレストランテックカンパニー。世界中の飲食店と消費者を繋ぐプラットフォームを創造し、テクノロジーを活用した次世代の「おもてなし」を実現します。社内公用語は英語、17カ国籍(2019年5月15日現在)の社員からなるグローバルなチームで、業界のイノベーターとして常にマーケットをリードしています。世界中に展開する大手グローバルホテルチェーンや星付きレストランを筆頭に、厳しい水準と高い信頼性を求める一流のレストラン・飲食企業を取引先として抱え、グローバルな事業展開を実現しています。
飲食店とユーザーの「最高のレストラン体験を実現する」株式会社TableCheck(本社:東京都中央区、代表取締役社長:谷口 優、以下:テーブルチェック)は、レストラン特化型スマホ決済サービス『TableCheck Pay(テーブルチェックペイ)』で、会計時のスマホ操作を不要にする「オートペイ」機能と、会計後に来店客がWeb上で領収証を発行できる「クラウドレシート」機能を提供開始することをお知らせします。「オートペイ」は本日5月22日より、「クラウドレシート」は5月30日よりご利用いただけます。
本機能の提供により、来店客は来店当日には現金も、カードも、スマホも一切使用せずに会計を済ませられるようになり、食事の余韻もそのままに“会計レス”でスムーズな退店が可能になります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/23564/39/resize/d23564-39-189958-6.png ]
『TableCheck Pay』とは、レストラン特化型のスマホ決済サービスです。クラウド型レストランマネジメントシステム「TableSolution(テーブルソリューション)」を導入する飲食店であれば、初期費用や月額費用0円で利用可能です[※1]。飲食店がスマホ決済を導入すると、会計にかかる時間や作業負担を軽減したり、会計で来店客を長時間待たせることがないため満足度向上にも繋がります。
来店客は、飲食店予約サービス「TableCheck(テーブルチェック)」で予約時にクレジットカード情報の登録[※2]を行うと、「QRコード決済」や「メール決済」といったスマホ決済に加え、「オートペイ」利用によるスマホ操作不要のキャッシュレス決済が可能になります。
テーブルチェックは、接待や会食、記念日など様々な利用目的がある飲食店・レストランにおいて、予約から会計までをスマホ一つで完結できるレストラン会計の新たなスタンダードを提案することで、今後も飲食店とユーザーの利便性向上と業界のさらなる発展に貢献してまいります。
[※1]利用開始には加盟店審査が必要です。また別途、決済手数料3.19%と取引処理料5円/1取引が発生します。詳しくはお問合せください。
[※2]初回利用時は予約時、または会計時のクレジットカード登録が必要です。また、いずれの場合にも「TableCheckマイアカウント」の発行が必須となります。
新機能概要
1.「オートペイ」機能 [※3]
昨今タクシーアプリ等で一般的になっている、支払いに現金も、カードも、スマホも必要としない“自動精算”の仕組みをレストラン会計でも実現しました。
来店客が予約と同時にクレジットカード情報を登録し『TableCheck Payオートペイ』を有効にすることで、当日の飲食代金を自動でカード決済することができます。店舗内での会計行為そのものをなくし食事が終わり次第、すぐに退店することが可能になるのです。
飲食店側は、「TableSolution」に会計金額を入力するだけでカード決済を行うことができ、会計を完了させることができます。クレジットカード決済が実行されると、来店客には決済金額の通知がSMSまたはEメールで送信されます。
なお「オートペイ」は、自動精算の上限金額を設定することが可能です。あらかじめ設定した金額を超える会計となった場合には、来店客が自らのスマホで決済承認を行う「メール決済」または「QRコード決済」で会計を行うことができます[※4]。
2.「クラウドレシート」機能 [※3]
来店客が、『TableCheck Pay』で行った会計の領収証をWeb上でいつでも取得できる機能です。従来、領収書は退店前に店舗内で受け取る必要がありましたが、本機能の実装により、店舗内での待ち時間を気にすることなく、領収書を受け取ることができるようになりました。
来店客においては、お連れ様を待たせることなくよりスムーズに会計を済ませることができ利便性向上に繋がるとともに、飲食店においては、領収書発行の手間を省き会計業務の効率化を図ることが可能です[※4]。
[※3]日本国内でのみ利用可能です。(2019年5月時点)
[※4]仕様は予告なく変更になる場合があります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/23564/39/resize/d23564-39-322178-3.png ]
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[画像4: https://prtimes.jp/i/23564/39/resize/d23564-39-914294-5.png ]
TableSolutionについて
『TableSolution(テーブルソリューション)』は、レストランの予約/顧客管理やネット予約などが一体となったクラウド型レストランマネジメントシステムです。オウンドメディアとネット予約の最大活用による「レストランオペレーションの自動化と最適化」を実現しています。2019年5月現在、利用継続率は99.66%[※5]、日本を含む世界18カ国約3,500店舗に導入されています。
利用料金は月額12,000円(税別、〜30席)からで、顧客管理やネット予約、スマホ決済サービス、無断キャンセル対策機能などが利用できます。 https://www.tablesolution.com/
<主な機能>
送客手数料0円のネット予約「TableCheck」、レストラン特化型スマホ決済サービス「TableCheck Pay」、ネット予約上での系列店への自動誘導、クレジットカード決済(無断キャンセル抑止)、18ヵ国語対応、グルメサイト連携、電話連動機能(CTI)、電話自動応答「みせばん」(特許取得済)、POS連携 など
[※5]月々の契約店舗数から「閉店」と「休止」と「新店舗(オープン前)」以外の解約店舗数を除いた2018年11月〜2019年4月の平均値
■会社概要■
会社名:株式会社TableCheck
代表者名:代表取締役社長 谷口 優
所在地:東京都中央区銀座2-14-5 第27中央ビル6F
設立年月:2011年3月
資本金:4億7,155万8,110円(資本金・資本準備金含む)
事業内容:クラウド型レストランマネジメントシステム「TableSolution」、飲食店ネット予約「TableCheck」の開発・提供
支社:5拠点(大阪、福岡、韓国、シンガポール、インドネシア)
ウェブサイト:https://corp.tablecheck.com/
「最高のレストラン体験を実現する」ことをミッションに事業を展開するレストランテックカンパニー。世界中の飲食店と消費者を繋ぐプラットフォームを創造し、テクノロジーを活用した次世代の「おもてなし」を実現します。社内公用語は英語、17カ国籍(2019年5月15日現在)の社員からなるグローバルなチームで、業界のイノベーターとして常にマーケットをリードしています。世界中に展開する大手グローバルホテルチェーンや星付きレストランを筆頭に、厳しい水準と高い信頼性を求める一流のレストラン・飲食企業を取引先として抱え、グローバルな事業展開を実現しています。