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IXプロバイダー JPIXがIXポートサービス 「100 Gigabit Ethernetポート」を正式メニューに追加
[14/07/09]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜Brocade MLXeシリーズを採用〜
日本インターネットエクスチェンジ株式会社（以下JPIX）とブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社とブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社は、JPIXが7月より新たに開始する「100 Gigabit Ethernetポート」サービスに対応するスイッチとして、ブロケードがBrocade MLXeシリーズを提供することを本日発表しました。
2014年7月9日
日本インターネットエクスチェンジ株式会社
ブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社
IXプロバイダー JPIXがIXポートサービス
「100 Gigabit Ethernetポート」を正式メニューに追加
〜Brocade MLXeシリーズを採用〜
日本で最大の顧客数を有するIXプロパイダーである日本インターネットエクスチェンジ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：石田慶樹、以下JPIX）は、7月より新たに「100 Gigabit Ethernetポート」サービスを開始します。ブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：青葉雅和、以下ブロケード）は、この新サービスに対応するスイッチとしてBrocade MLXeシリーズを提供することを発表します。
本サービスの最初のユーザとして、日本最大級の動画サービス「niconico」や、多彩なエンタテインメントコンテンツを提供し、膨大なコンテンツ配信を展開する株式会社ドワンゴ様（本社：東京都中央区、代表取締役社長：荒木隆司）にご利用頂くことになりました。
100 Gigabit Ethernetポートサービス機器に関しては、業界でいち早く100G対応機種をリリースしたブロケード製のBrocade MLXeシリーズを利用しています。ブロケードにて、様々な種類のインターフェイスでの実証を行った結果、主要なインターフェイス（10x10、100G Base-LR4、100G Base-ER4）で、本サービスの提供を可能としています。
JPIXは引き続き、増え続けるインターネットトラヒックに対応するため、ISP事業者様やコンテンツ事業者様等の多様なお客様に満足していただけるよう効果的なサービスと安定運用に繋がる品質を提供してまいります。
ブロケードについて
ブロケード（Nasdaq：BRCD）のネットワーク・ソリューションは、アプリケーションと情報が各所に遍在する仮想化世界へのスムーズな移行を支援します。詳細については、当社ウェブサイト（ www.brocadejapan.com ）をご覧になるか、japan-info@brocade.com までお問い合わせ下さい。
JPIXについて
JPIX「日本インターネットエクスチェンジ株式会社」は、インターネット・サービス・プロバイダー（ISP）が相互にトラヒックを交換できる環境を、中立的な立場で提供することを目的として1997年7月に設立され、同年11月から東京・大手町に交換設備を設置してIX（インターネットエクスチェンジ）サービスを開始しました。
IXはインターネットのバックボーンを下支えする重要な役割を果しています。日本におけるIXは、研究組織WIDEがNSPIXPプロジェクトとして先駆的に開始し、大きな実績を上げてきました。JPIXはそのWIDEの成果を受けての商用IXとしてスタートし、多数の利用顧客から信頼を獲得してきました。現在では日本の大手ISP各社のみならず、海外のISPからの接続要請を受けるまで実績を重ね、取扱いトラヒック、接続顧客数ともに日本最大級のIXとなっています。JPIXは、日本のインターネットの心臓部として重要な役割を担っています。
【本件に関するお問い合せ先】
ブロケードPRオフィス
Tel：03-6454-6930
FAX：03-5204-9180
E-mail：brocade@ambilogue.com
日本インターネットエクスチェンジ株式会社
営業CS統括部
Tel：03-3243-8626
E-mail：sales@jpix.ad.jp
ADX, Brocade, Brocade Assurance, B-wingシンボル, DCX, Fabric OS, HyperEdge, ICX, MLX, MyBrocade, OpenScript, VCS, VDX, および Vyattaは登録商標であり、The Effortless Network、およびThe On-Demand Data Centerは、米国またはその他の国におけるBrocade Communications Systems, Inc.の商標です。その他のブランド、製品名、サービス名は各所有者の商標である場合があります。
以上
日本インターネットエクスチェンジ株式会社（以下JPIX）とブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社とブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社は、JPIXが7月より新たに開始する「100 Gigabit Ethernetポート」サービスに対応するスイッチとして、ブロケードがBrocade MLXeシリーズを提供することを本日発表しました。
2014年7月9日
日本インターネットエクスチェンジ株式会社
ブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社
IXプロバイダー JPIXがIXポートサービス
「100 Gigabit Ethernetポート」を正式メニューに追加
〜Brocade MLXeシリーズを採用〜
日本で最大の顧客数を有するIXプロパイダーである日本インターネットエクスチェンジ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：石田慶樹、以下JPIX）は、7月より新たに「100 Gigabit Ethernetポート」サービスを開始します。ブロケード コミュニケーションズ システムズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：青葉雅和、以下ブロケード）は、この新サービスに対応するスイッチとしてBrocade MLXeシリーズを提供することを発表します。
本サービスの最初のユーザとして、日本最大級の動画サービス「niconico」や、多彩なエンタテインメントコンテンツを提供し、膨大なコンテンツ配信を展開する株式会社ドワンゴ様（本社：東京都中央区、代表取締役社長：荒木隆司）にご利用頂くことになりました。
100 Gigabit Ethernetポートサービス機器に関しては、業界でいち早く100G対応機種をリリースしたブロケード製のBrocade MLXeシリーズを利用しています。ブロケードにて、様々な種類のインターフェイスでの実証を行った結果、主要なインターフェイス（10x10、100G Base-LR4、100G Base-ER4）で、本サービスの提供を可能としています。
JPIXは引き続き、増え続けるインターネットトラヒックに対応するため、ISP事業者様やコンテンツ事業者様等の多様なお客様に満足していただけるよう効果的なサービスと安定運用に繋がる品質を提供してまいります。
ブロケードについて
ブロケード（Nasdaq：BRCD）のネットワーク・ソリューションは、アプリケーションと情報が各所に遍在する仮想化世界へのスムーズな移行を支援します。詳細については、当社ウェブサイト（ www.brocadejapan.com ）をご覧になるか、japan-info@brocade.com までお問い合わせ下さい。
JPIXについて
JPIX「日本インターネットエクスチェンジ株式会社」は、インターネット・サービス・プロバイダー（ISP）が相互にトラヒックを交換できる環境を、中立的な立場で提供することを目的として1997年7月に設立され、同年11月から東京・大手町に交換設備を設置してIX（インターネットエクスチェンジ）サービスを開始しました。
IXはインターネットのバックボーンを下支えする重要な役割を果しています。日本におけるIXは、研究組織WIDEがNSPIXPプロジェクトとして先駆的に開始し、大きな実績を上げてきました。JPIXはそのWIDEの成果を受けての商用IXとしてスタートし、多数の利用顧客から信頼を獲得してきました。現在では日本の大手ISP各社のみならず、海外のISPからの接続要請を受けるまで実績を重ね、取扱いトラヒック、接続顧客数ともに日本最大級のIXとなっています。JPIXは、日本のインターネットの心臓部として重要な役割を担っています。
【本件に関するお問い合せ先】
ブロケードPRオフィス
Tel：03-6454-6930
FAX：03-5204-9180
E-mail：brocade@ambilogue.com
日本インターネットエクスチェンジ株式会社
営業CS統括部
Tel：03-3243-8626
E-mail：sales@jpix.ad.jp
ADX, Brocade, Brocade Assurance, B-wingシンボル, DCX, Fabric OS, HyperEdge, ICX, MLX, MyBrocade, OpenScript, VCS, VDX, および Vyattaは登録商標であり、The Effortless Network、およびThe On-Demand Data Centerは、米国またはその他の国におけるBrocade Communications Systems, Inc.の商標です。その他のブランド、製品名、サービス名は各所有者の商標である場合があります。
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