SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
【HR総研】「2024年＆2025年新卒採用動向調査」に関する調査レポートを公開
[23/10/03]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜大企業が「自社採用サイト」に注力、採用手法やターゲットはどう変わった？〜
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介）の研究機関であるHR総研は、「2024年＆2025年新卒採用動向調査」に関する調査を行いましたので、結果を報告いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-df3261a027cfe0e0c771-0.jpg ]
すでに2025年卒（25卒、以下同じ）学生向けインターンシップが本格化している9月、25卒の採用活動に向けて早くも動き出している企業もあるようです。
2024年卒（24卒、以下同じ）採用での内定辞退率の実態、ChatGPTを始めとした生成AIの利用状況など、また、25卒採用のインターンシップや面接時期などの動向が見えてきました。
本レポートでは、「2024年＆2025年新卒採用動向調査」について、フリーコメントも含めて、結果をご報告いたします。
【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】2024年＆2025年新卒採用動向調査（6月）
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2023年6月5〜16日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：2024年卒採用活動を実施している／実施した企業の採用責任者・ご担当者様
有効回答：216件
【調査結果サマリー】
●2024年新卒採用で重視した施策は「自社採用ホームページ」、大企業で6割以上
●ターゲット層の変化が4割以上、獲得に効果的な施策は？
●ES作成でChatGPT利用に大企業の6割以上が「様子見」、採用選考へのAI導入は？
●最終面接の実施形式は「対面形式」が主流に
●6月時点での内定辞退率「40％以上」は大企業で3割超、内定者フォローに苦戦
●2025年卒採用の重要施策でも「自社採用ホームページ」が大企業で最多
●25卒学生向けのインターンシップも8月が最多、大企業では24年1月から急速に減少
●2025年卒採用の面接開始時期、大企業の3割が「2週間〜1ヶ月以上早くなる」
●ジョブ型採用の導入企業では6割近くが「年内に採用面接を開始」
＜＜＜調査データより一部抜粋してご紹介いたします＞＞＞
▼2024年新卒採用で重視した施策
2024年新卒採用で重視した施策は「自社採用ホームページ」、大企業で6割以上
まず、24卒採用から振り返る。
24卒採用で重視した施策について、従業員数1,001名以上の大企業では「自社採用ホームページ」が最多で64％となっており、6割に上っている。これに次いで「オンライン型の自社セミナー・説明会」が48％、「就職ナビ」が45％などとなっている。301〜1,000名の中堅企業や300名以下の中小企業では「就職ナビ」が最も高く、それぞれ53％、40％となっている。これに次いで「自社採用ホームページ」（47％、37％）、「オンライン型の自社セミナー・説明会」（40％、34％）などが挙がっている。
[画像2: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-2e3f72a1797f28f04b59-2.jpg ]
▼2025年卒採用で、より重要になると思う施策
2025年卒採用の重要施策でも「自社採用ホームページ」が大企業で最多
25卒採用でより重要になると思う施策については、大企業では「自社採用ホームページ」が最多の37％で、24卒時の「就職ナビ」と入れ替わっており、自社の情報をよりイメージしやすく伝えようとする意図がうかがえる。また「対面型の自社セミナー／インターンシップ」も上位に並び、それぞれ32％と24％になっており、対面重視の傾向もうかがえる。中堅企業では「就職ナビ」が最多で42％、次いで「自社採用ホームページ」と「対面型の自社セミナー」がともに35％などとなっている。中小企業では「自社採用ホームページ」が最多で28％、次いで「就職ナビ」が27％などで、いずれの企業規模においても「自社採用ホームページ」を重視されていることが分かる。
[画像3: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-ba43b2cadd3cfa12284d-3.jpg ]
▼2025年卒採用の面接選考の開始予定時期
2025年卒採用の面接開始時期、大企業の3割が「2週間〜1ヶ月以上早くなる」
25卒採用の面接選考の開始予定時期を見てみる。
大企業では「2024年1月」が最多で17％となっており、ここまでに6割近くが面接開始を予定していることが分かる。中堅企業では「2024年3月後半」が最多で15％、中小企業では「2024年7月以降」が最多で18％となっている。
また、採用面接の開始予定時期を24卒時と比較すると、いずれの企業規模でも7割前後で「ほぼ変わらない」と回答している。ただし、大企業では3割が「2週間〜1ヶ月以上早くなる」としており、採用活動の早期化は一部でさらに進むと推測される。
[画像4: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-55f659bc5fc2392a3f86-4.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-0f9d6c07c1eed03f5bb5-5.jpg ]
内定出し（内々定出し）の開始予定時期については、大企業では「2024年1月」が最多で17％となっており、2月までには半数が内定出しの開始を予定している。また、中堅企業では、「2023年11月」が10％で最も多く、2月までには38％が開始を予定している。中小企業では、「2024年7月以降」が21％で最も多く、2月までに開始を予定しているのは24％にとどまる。
[画像6: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-e62d3031e9c315eacb8d-6.jpg ]
▼2025年卒採用に向けたインターンシップ実施（予定）の月
25卒学生向けのインターンシップも8月が最多、大企業では24年1月から急速に減少
2025年卒採用に向けたインターンシップ実施（予定）の月については、いずれの企業規模でも「（2023年）8月」が最多で、大企業では59％、中堅企業では69％、中小企業では71％と6割程度以上の多くの企業が実施している。その後、「10月」「11月」では実施率が低下するものの、冬期のピークが大企業では「（2023年）12月」にあり45％、中堅企業では「2024年1月」で56％となる。大企業や中堅企業では、冬期のピーク月以降は急速に実施率が下がり、採用選考の方に注力していくことが予測される。中小企業では「（2023年）12月」〜「2024年2月」で35％程度が実施する予定となっている。
[画像7: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-93f84fdf4d2b0d8e84d7-7.jpg ]
▼ターゲット層が変化してきている主な理由
ターゲット層が変化している理由としては、大企業では「事業変革に伴う人材要件の変更」が最多で42％、中堅・中小企業では「入社後のミスマッチ防止対策」が最多でともに47％となっている。
[画像8: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-782bbc03589d9f0e1199-8.jpg ]
▼採用選考の面接（最終面接以外）の形式
最終面接の実施形式は「対面形式」が主流に
最終面接以外の一次面接や二次面接などでの実施形式の傾向を見ると、大企業と中堅企業では「オンライン形式のみ」もしくは「オンライン形式を主軸に対面形式でも実施」の割合が高く、これらを合計した割合はそれぞれ64％、66％と6割以上でオンライン形式が主流となっている。一方、中小企業では「対面形式のみ」が最多で40％、次いで「対面形式を主軸にオンライン形式でも実施」が27％となっており、大企業や中堅企業とは異なり対面形式をメインとした採用面接となっている。
[画像9: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-8ee24b9addaf526cf983-9.jpg ]
【HR総研 客員研究員からの分析コメント】
[画像10: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-81cb4c4f7193038383bc-1.jpg ]
曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長 /日本採用力検定協会理事 /日本ビジネス心理学会理事 /情報経営イノベーション専門職大学 客員教授/HR総研 客員研究員
大企業がオンライン採用を継続しターゲットを全国の学生に
まず、全体を通して言えることは、相変わらず採用競争激化が進展していることである。その結果、採用活動の開始や内定出しは一段と早期化される流れとなっている。そして、集客力のある大企業は早期のインターンシップに力を入れ、相対的に知名度で劣る中堅・中小企業はリクルーターやリファラル採用などで積極的に学生にアプローチするようになっている。ただ、これらについてはあまり意外なことではない。
注目すべきと感じたのは、大企業のターゲット層の変化として「地域間格差の解消」が3割以上もあることだ。有効求人倍率では東京は47都道府県トップ（令和5年7月）であり、人口は多くとも採用がしやすい場所ではない。コロナ禍により急速に進展したオンライン採用により、地域を超えた採用が格段にやりやすくなった今、東京に本社を置き、日本各地に拠点がある大企業が採用ターゲットを全国に広げている。実際、筆者がサポートしている大企業も全国の学生に目を向けているところが多く、地方学生の採用も増えている。
その影響の一つが自社採用ホームページの重視なのであろう。直接対面で会わなくとも、自社の情報をリアルに伝えることができるように、6割以上の大企業がホームページを重視している。また、選考の実施方法でも、最終選考以外では、大企業は9割がオンラインもしくはハイブリッドで実施している。距離のハンデを超えて採用活動をするのであれば、オンライン面接は外せない。
これに対して、中小企業は6割しかオンライン面接を導入しておらず、4割はすべて対面形式での面接となっているのは対照的だ。コロナが一旦の落ち着きを見せたことで、地方企業や中小企業は対面回帰が顕著になっている。しかし、上述のように大企業が地元学生にオンライン採用を強化してアプローチしてくることを考えると、オンライン採用を本当はやめてはいけないはずだ。この状態が続けば、大企業の全国での採用活動によって地方・中小企業の採用はさらに厳しくなり、東京一極集中はさらに進みそうだ。
--------------------------------------------------------------------
?【HR総研】「2024年＆2025年新卒採用動向調査」に関する調査結果
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=62297
?過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994
?HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995
※本レポート内容は、引用、参照いただけます。
下記要項にてお問合せ先までご連絡をお願いいたします。
１）出典の明記：「ProFuture株式会社/HR総研」
２）当調査のURL記載、またはリンク設定
３）HR総研へのご連絡
・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
・引用元名称（調査レポートURL) と引用項目（図表No）
・目的
※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供（有償）を行っております。
詳細につきましては、下記までお問合せください。
--------------------------------------------------------------------
■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 ： HR総研 久木田・高槻
E-mail： souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト：https://www.hrpro.co.jp/hr_research_institute.php
--------------------------------------------------------------------
■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、
人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の開催などメディア事業、
イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/
--------------------------------------------------------------------
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介）の研究機関であるHR総研は、「2024年＆2025年新卒採用動向調査」に関する調査を行いましたので、結果を報告いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-df3261a027cfe0e0c771-0.jpg ]
すでに2025年卒（25卒、以下同じ）学生向けインターンシップが本格化している9月、25卒の採用活動に向けて早くも動き出している企業もあるようです。
2024年卒（24卒、以下同じ）採用での内定辞退率の実態、ChatGPTを始めとした生成AIの利用状況など、また、25卒採用のインターンシップや面接時期などの動向が見えてきました。
本レポートでは、「2024年＆2025年新卒採用動向調査」について、フリーコメントも含めて、結果をご報告いたします。
【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】2024年＆2025年新卒採用動向調査（6月）
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2023年6月5〜16日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：2024年卒採用活動を実施している／実施した企業の採用責任者・ご担当者様
有効回答：216件
【調査結果サマリー】
●2024年新卒採用で重視した施策は「自社採用ホームページ」、大企業で6割以上
●ターゲット層の変化が4割以上、獲得に効果的な施策は？
●ES作成でChatGPT利用に大企業の6割以上が「様子見」、採用選考へのAI導入は？
●最終面接の実施形式は「対面形式」が主流に
●6月時点での内定辞退率「40％以上」は大企業で3割超、内定者フォローに苦戦
●2025年卒採用の重要施策でも「自社採用ホームページ」が大企業で最多
●25卒学生向けのインターンシップも8月が最多、大企業では24年1月から急速に減少
●2025年卒採用の面接開始時期、大企業の3割が「2週間〜1ヶ月以上早くなる」
●ジョブ型採用の導入企業では6割近くが「年内に採用面接を開始」
＜＜＜調査データより一部抜粋してご紹介いたします＞＞＞
▼2024年新卒採用で重視した施策
2024年新卒採用で重視した施策は「自社採用ホームページ」、大企業で6割以上
まず、24卒採用から振り返る。
24卒採用で重視した施策について、従業員数1,001名以上の大企業では「自社採用ホームページ」が最多で64％となっており、6割に上っている。これに次いで「オンライン型の自社セミナー・説明会」が48％、「就職ナビ」が45％などとなっている。301〜1,000名の中堅企業や300名以下の中小企業では「就職ナビ」が最も高く、それぞれ53％、40％となっている。これに次いで「自社採用ホームページ」（47％、37％）、「オンライン型の自社セミナー・説明会」（40％、34％）などが挙がっている。
[画像2: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-2e3f72a1797f28f04b59-2.jpg ]
▼2025年卒採用で、より重要になると思う施策
2025年卒採用の重要施策でも「自社採用ホームページ」が大企業で最多
25卒採用でより重要になると思う施策については、大企業では「自社採用ホームページ」が最多の37％で、24卒時の「就職ナビ」と入れ替わっており、自社の情報をよりイメージしやすく伝えようとする意図がうかがえる。また「対面型の自社セミナー／インターンシップ」も上位に並び、それぞれ32％と24％になっており、対面重視の傾向もうかがえる。中堅企業では「就職ナビ」が最多で42％、次いで「自社採用ホームページ」と「対面型の自社セミナー」がともに35％などとなっている。中小企業では「自社採用ホームページ」が最多で28％、次いで「就職ナビ」が27％などで、いずれの企業規模においても「自社採用ホームページ」を重視されていることが分かる。
[画像3: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-ba43b2cadd3cfa12284d-3.jpg ]
▼2025年卒採用の面接選考の開始予定時期
2025年卒採用の面接開始時期、大企業の3割が「2週間〜1ヶ月以上早くなる」
25卒採用の面接選考の開始予定時期を見てみる。
大企業では「2024年1月」が最多で17％となっており、ここまでに6割近くが面接開始を予定していることが分かる。中堅企業では「2024年3月後半」が最多で15％、中小企業では「2024年7月以降」が最多で18％となっている。
また、採用面接の開始予定時期を24卒時と比較すると、いずれの企業規模でも7割前後で「ほぼ変わらない」と回答している。ただし、大企業では3割が「2週間〜1ヶ月以上早くなる」としており、採用活動の早期化は一部でさらに進むと推測される。
[画像4: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-55f659bc5fc2392a3f86-4.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-0f9d6c07c1eed03f5bb5-5.jpg ]
内定出し（内々定出し）の開始予定時期については、大企業では「2024年1月」が最多で17％となっており、2月までには半数が内定出しの開始を予定している。また、中堅企業では、「2023年11月」が10％で最も多く、2月までには38％が開始を予定している。中小企業では、「2024年7月以降」が21％で最も多く、2月までに開始を予定しているのは24％にとどまる。
[画像6: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-e62d3031e9c315eacb8d-6.jpg ]
▼2025年卒採用に向けたインターンシップ実施（予定）の月
25卒学生向けのインターンシップも8月が最多、大企業では24年1月から急速に減少
2025年卒採用に向けたインターンシップ実施（予定）の月については、いずれの企業規模でも「（2023年）8月」が最多で、大企業では59％、中堅企業では69％、中小企業では71％と6割程度以上の多くの企業が実施している。その後、「10月」「11月」では実施率が低下するものの、冬期のピークが大企業では「（2023年）12月」にあり45％、中堅企業では「2024年1月」で56％となる。大企業や中堅企業では、冬期のピーク月以降は急速に実施率が下がり、採用選考の方に注力していくことが予測される。中小企業では「（2023年）12月」〜「2024年2月」で35％程度が実施する予定となっている。
[画像7: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-93f84fdf4d2b0d8e84d7-7.jpg ]
▼ターゲット層が変化してきている主な理由
ターゲット層が変化している理由としては、大企業では「事業変革に伴う人材要件の変更」が最多で42％、中堅・中小企業では「入社後のミスマッチ防止対策」が最多でともに47％となっている。
[画像8: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-782bbc03589d9f0e1199-8.jpg ]
▼採用選考の面接（最終面接以外）の形式
最終面接の実施形式は「対面形式」が主流に
最終面接以外の一次面接や二次面接などでの実施形式の傾向を見ると、大企業と中堅企業では「オンライン形式のみ」もしくは「オンライン形式を主軸に対面形式でも実施」の割合が高く、これらを合計した割合はそれぞれ64％、66％と6割以上でオンライン形式が主流となっている。一方、中小企業では「対面形式のみ」が最多で40％、次いで「対面形式を主軸にオンライン形式でも実施」が27％となっており、大企業や中堅企業とは異なり対面形式をメインとした採用面接となっている。
[画像9: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-8ee24b9addaf526cf983-9.jpg ]
【HR総研 客員研究員からの分析コメント】
[画像10: https://prtimes.jp/i/41222/54/resize/d41222-54-81cb4c4f7193038383bc-1.jpg ]
曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長 /日本採用力検定協会理事 /日本ビジネス心理学会理事 /情報経営イノベーション専門職大学 客員教授/HR総研 客員研究員
大企業がオンライン採用を継続しターゲットを全国の学生に
まず、全体を通して言えることは、相変わらず採用競争激化が進展していることである。その結果、採用活動の開始や内定出しは一段と早期化される流れとなっている。そして、集客力のある大企業は早期のインターンシップに力を入れ、相対的に知名度で劣る中堅・中小企業はリクルーターやリファラル採用などで積極的に学生にアプローチするようになっている。ただ、これらについてはあまり意外なことではない。
注目すべきと感じたのは、大企業のターゲット層の変化として「地域間格差の解消」が3割以上もあることだ。有効求人倍率では東京は47都道府県トップ（令和5年7月）であり、人口は多くとも採用がしやすい場所ではない。コロナ禍により急速に進展したオンライン採用により、地域を超えた採用が格段にやりやすくなった今、東京に本社を置き、日本各地に拠点がある大企業が採用ターゲットを全国に広げている。実際、筆者がサポートしている大企業も全国の学生に目を向けているところが多く、地方学生の採用も増えている。
その影響の一つが自社採用ホームページの重視なのであろう。直接対面で会わなくとも、自社の情報をリアルに伝えることができるように、6割以上の大企業がホームページを重視している。また、選考の実施方法でも、最終選考以外では、大企業は9割がオンラインもしくはハイブリッドで実施している。距離のハンデを超えて採用活動をするのであれば、オンライン面接は外せない。
これに対して、中小企業は6割しかオンライン面接を導入しておらず、4割はすべて対面形式での面接となっているのは対照的だ。コロナが一旦の落ち着きを見せたことで、地方企業や中小企業は対面回帰が顕著になっている。しかし、上述のように大企業が地元学生にオンライン採用を強化してアプローチしてくることを考えると、オンライン採用を本当はやめてはいけないはずだ。この状態が続けば、大企業の全国での採用活動によって地方・中小企業の採用はさらに厳しくなり、東京一極集中はさらに進みそうだ。
--------------------------------------------------------------------
?【HR総研】「2024年＆2025年新卒採用動向調査」に関する調査結果
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=62297
?過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994
?HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995
※本レポート内容は、引用、参照いただけます。
下記要項にてお問合せ先までご連絡をお願いいたします。
１）出典の明記：「ProFuture株式会社/HR総研」
２）当調査のURL記載、またはリンク設定
３）HR総研へのご連絡
・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
・引用元名称（調査レポートURL) と引用項目（図表No）
・目的
※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供（有償）を行っております。
詳細につきましては、下記までお問合せください。
--------------------------------------------------------------------
■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 ： HR総研 久木田・高槻
E-mail： souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト：https://www.hrpro.co.jp/hr_research_institute.php
--------------------------------------------------------------------
■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、
人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の開催などメディア事業、
イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/
--------------------------------------------------------------------
SEO関連
