SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
〈イベントレポート〉タナベ経営、「2021年デジタルの日」に参画し、DXトップコンサルタント・スペシャリストが全国の大学生にオンライン講義。「DX特別講義&学生参加型ディスカッション」を開催
[21/10/26]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
参加者から「DXに対する知識が深まった」の声も。「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化」にコンサルティンググループが取り組む。／2021年10月8日（金）オンラインにて開催
日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベ経営（本社：大阪市淀川区・東京都千代田区、代表取締役社長：若松 孝彦、以下「タナベ経営」）は、デジタル庁主催の「2021年デジタルの日」に参画し、「TCG DXフェスティバル」を開催。本企画の一環として、タナベ経営 取締役 戦略総合研究所本部長 奥村 格が登壇し、全国の大学生に向けたオンライン特別講義「『デジタルの日』特別講義〜DXの潮流と“実装”に向けた課題〜」を開催しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/58707/60/resize/d58707-60-a0721eb8566ba7abeed6-3.png ]
１．学生向けイベントとして、「DX特別講義・学生参加型ディスカッション」を開催
講義で奥村は「企業にはDXの他に、人事、営業、財務、生産等の様々な課題があります。DXの重要性は認識しつつも、実態として取り組めていない企業も多く存在しました。2020年はDX元年と呼ばれていますが、2020年、あるいは今年に入ってようやくDXに取り組み始めた企業も多い。先ほど挙げたように、企業が抱える多くの課題の中で、DXの優先順位が上がってきたと感じています」とDXの潮流について説明しました。
さらに、「どのようにDXを実装していくのか、タナベ経営ではDXの実装に向けた5つのステップを発信しています。中でも『カルチャー』が重要。企業がなかなかDXへの取り組みを始められない場合、トップのデジタルリテラシーの欠如が原因となっていることがあります。また、DXプロジェクトがスタートしてもすぐに中止になってしまう場合は、社員側に要因があることも多いのです。例えば、今の仕事に固執していたり、変革を受け入れられなかったり、現場の理解の無さや、社員のDXマインドの低さが挙げられます。社内にデジタルの価値をしっかりと伝え、DXに馴染むカルチャーを醸成しなければなりません。デジタルが当たり前の企業文化をトップ自らが醸成し、戦略リーダーがDXを推進できる組織をつくり、経営課題としてのDXを価値に転換できる『DX人材』を育成することが非常に重要です」と企業のDX実装に向けた課題について講義しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/58707/60/resize/d58707-60-64a5e0462ed9db8012ff-4.png ]
タナベ経営 戦略総合研究所 課長代理 久保 多聞は「皆さんも関心が高いDX人材について、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）はDX人材を6パターンに分類しています。IT企業を除く一般的な事業会社では１.プロダクトマネージャー、２.ビジネスデザイナーが求められることが多く、学生の皆さんが入社後、活躍できる仕事の一つです。企業はデジタルに強い社員を求めており、積極的に採用しようと動いています。また、年齢が若い方はデジタルに慣れ親しんでおり、将来的にDX人材に成長することが見込める点からも有利と言えます」と企業に求められるDX人材について説明しました。
後半、3チームに分かれてディスカッションを実施。DXに課題を抱える企業をケーススタディーで取り上げ、タナベ経営のコンサルティングで使用するフレームワークに沿って、各チームで課題を洗い出し、対策を考えました。学生からは「DXカルチャーの欠如から将来像（目的）が決定されていないことが課題であり、対策として、DX活用の目的を定め、組織とDXの親和性を高める必要がある」といった意見が出る等、活発な議論が行われました。
終了後、参加者に感想を尋ねたところ、「どのように企業のDXをサポートしていくのかがよくわかった」「DXの潮流や実現に向けた課題等を詳しく講義していただき、DXに対する知識が深まった」「タナベ経営が実際に行っているフレームワークを用いて企業の課題に取り組むことで、仕事に触れることができた」等の声をいただきました。
２．参加アンケートでは9割以上が「DXに興味がある」、うち半数以上が「とても興味がある」と回答。
今回の企画に参加いただいた学生に向けて、DXに関するアンケートを実施。「DXへの興味」の設問では90.9%が「興味がある」と回答しました。うち54.5%が「とても興味がある」と回答。学生の皆さんの関心の高さがうかがえます。また、「将来DXに関わる仕事に携わりたいか」についての設問では、27.3％が「仕事内容にDXが直結する専門的な仕事がしたい」と回答。さらに、45.5％が「仕事内容には直結しなくてもDXには関わりたい」と回答しました。
３．「TCG DXフェスティバル」開催内容
[画像3: https://prtimes.jp/i/58707/60/resize/d58707-60-ac4ad82b656a4dedb7b9-2.png ]
タナベ経営は、デジタル庁主催の「2021年デジタルの日」に賛同し、タナベコンサルティンググループ（TCG）ならではのデジタルの祭典「TCG DXフェスティバル」を2021年10月1日（金）〜10月11日（月）の期間で開催しました。
新型コロナウイルス感染拡大による急速な変化とともに、今やビジネスの中心に存在するデジタル。多くの企業は、DXを戦略として組み込み、他社よりも一歩先へと変革を続けています。DXをいち早く実装した企業が競争優位性を確立する一方で、DXに取り組みたくても着手が難しい企業も多く存在します。私たちタナベコンサルティンググループは、引き続き、一社でも多くの企業にDXの実装を支援すべく、コンサルティングを通じてデジタルの価値を伝えてまいります。
（１）DX関連セミナー動画の期間限定無料公開
オンデマンドで開催し、全国の経営者層約1,800名に参加いただいた「ファーストコールカンパニーフォーラム2021〜DX価値を実装する〜」の一部コンテンツや、過去にタナベ経営が主催したDXに関連するウェビナー・フォーラム動画等、15本以上の動画を期間限定で無料公開しました。
（２）DXサービス展示会を開催
同特設サイト内で「DXサービス展示会」として、タナベコンサルティンググループが提供するDXコンサルティングサービスを紹介するほか、DXにまつわるサービスを提供する各企業のコンテンツを展示しました。
（３）『TCG REVIEW』10月号（DX特集号）をWeb版・公式アプリにて無料公開
プロフェッショナル・コンサルタントが経営改革のヒントをお届けするビジネス誌『TCG REVIEW』10月号では、「ファーストコールカンパニーフォーラム2021〜DX価値を実装する〜」特集号としてレポート記事等を掲載。Web版『TCG REVIEW.Digital』で10月1日（金）〜10月31日（日）の期間で公開しています。
※タナベ経営の公式アプリ「タナベアプリ」では『TCG REVIEW』最新号のほか、バックナンバーも公開しており、10月31日（日）以降もお読みいただけます。
・Web版『TCG REVIEW.Digital』：https://review.tanabekeiei.co.jp/
・タナベ経営公式アプリ「タナベアプリ」：App Store、Google Playよりダウンロード可能
（４）〈学生向けイベント〉「DX特別講義・学生参加型ディスカッション」を開催
上記の通り、2021年10月8日（金）の学生向けインターンシップにおいて、DX分野のトップコンサルタントとスペシャリストが「デジタルの日」にちなんだ特別講義・参加型ディスカッションを開催しました。
デジタル庁「2021年デジタルの日」：https://digital-days.digital.go.jp/
株式会社タナベ経営 概要
■タナベ経営について
タナベ経営は、1957年（昭和32年）に創業し、今年創業64年を迎える日本の経営コンサルティングのパイオニアです。「企業を愛し、企業とともに歩み、企業繁栄に奉仕する」という経営理念のもと、「ファーストコールカンパニー 100年先も一番に選ばれる会社」の創造をミッションとしています。
グループで500名を超えるプロフェッショナル人材を擁し、「経営者・リーダーのパートナー」として大企業から中堅企業まで約10,000社の支援実績があり、その中には上場企業や業界ナンバーワン企業、地域の優良企業も多数含まれます。
コンサルティングスタイルとしては、クライアント企業の課題に合わせて「ドメイン（業種・事業領域）×ファンクション（経営機能）×リージョン（全国10地域）」の３つの観点から、複数名のコンサルタントを選定してチームを組成する「チームコンサルティング」を推進しています。
・ドメイン（業種・事業領域）
食品（製造・流通・外食）、建設（建設・インフラ・住宅・不動産）、サプライチェーン（製造・流通卸・物流）、ライフ&サービス（小売・BtoBサービス・BtoCサービス）、行政・公共サービス
・ファンクション（経営機能）
ビジネスモデル（中長期ビジョン・事業ポートフォリオ戦略・ブランディング戦略等）、コーポレートファイナンス（ホールディングス・事業承継・グループ経営等）、BPR、HR（組織戦略・人事戦略・FCCアカデミー(企業内大学)設立・人材採用等）、DX、M&A、マーケティング・プロモーション
・リージョン（全国10地域）
札幌、仙台、新潟、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、福岡、那覇
「All for the Client-すべてはクライアントのために」という徹底したクライアント中心主義のもと、企業の戦略デザイン（上流工程）から現場における実装・実行支援（中流〜下流工程）まで、一気通貫で支援できるコンサルティング・バリューチェーンの構築を目指しています。
■We are Business Doctors
――日本で、経営コンサルティングがはじまった。
「私が勤めていた会社が倒産した」これは創業者 田辺 昇一の原体験。
会社がつぶれるということは、働く社員が路頭に迷い、取引先にも大きな迷惑をかける。どんなに規模が小さくとも、すべての企業には命がある。田辺 昇一は、企業を救う医師「Business Doctor」として企業とともにその命を守っていこうと決心しました。
「会社はつぶれるようにできている」「この国には企業を救う仕事が必要だ」この思いから、1957年10月16日に「田辺経営相談所」を創業。日本の経営コンサルティングのパイオニアとして60年以上、その精神と使命は脈々と受け継がれ、「ファーストコールカンパニー 100年先も一番に選ばれる会社」を創造する活動へと続いています。
日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベ経営（本社：大阪市淀川区・東京都千代田区、代表取締役社長：若松 孝彦、以下「タナベ経営」）は、デジタル庁主催の「2021年デジタルの日」に参画し、「TCG DXフェスティバル」を開催。本企画の一環として、タナベ経営 取締役 戦略総合研究所本部長 奥村 格が登壇し、全国の大学生に向けたオンライン特別講義「『デジタルの日』特別講義〜DXの潮流と“実装”に向けた課題〜」を開催しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/58707/60/resize/d58707-60-a0721eb8566ba7abeed6-3.png ]
１．学生向けイベントとして、「DX特別講義・学生参加型ディスカッション」を開催
講義で奥村は「企業にはDXの他に、人事、営業、財務、生産等の様々な課題があります。DXの重要性は認識しつつも、実態として取り組めていない企業も多く存在しました。2020年はDX元年と呼ばれていますが、2020年、あるいは今年に入ってようやくDXに取り組み始めた企業も多い。先ほど挙げたように、企業が抱える多くの課題の中で、DXの優先順位が上がってきたと感じています」とDXの潮流について説明しました。
さらに、「どのようにDXを実装していくのか、タナベ経営ではDXの実装に向けた5つのステップを発信しています。中でも『カルチャー』が重要。企業がなかなかDXへの取り組みを始められない場合、トップのデジタルリテラシーの欠如が原因となっていることがあります。また、DXプロジェクトがスタートしてもすぐに中止になってしまう場合は、社員側に要因があることも多いのです。例えば、今の仕事に固執していたり、変革を受け入れられなかったり、現場の理解の無さや、社員のDXマインドの低さが挙げられます。社内にデジタルの価値をしっかりと伝え、DXに馴染むカルチャーを醸成しなければなりません。デジタルが当たり前の企業文化をトップ自らが醸成し、戦略リーダーがDXを推進できる組織をつくり、経営課題としてのDXを価値に転換できる『DX人材』を育成することが非常に重要です」と企業のDX実装に向けた課題について講義しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/58707/60/resize/d58707-60-64a5e0462ed9db8012ff-4.png ]
タナベ経営 戦略総合研究所 課長代理 久保 多聞は「皆さんも関心が高いDX人材について、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）はDX人材を6パターンに分類しています。IT企業を除く一般的な事業会社では１.プロダクトマネージャー、２.ビジネスデザイナーが求められることが多く、学生の皆さんが入社後、活躍できる仕事の一つです。企業はデジタルに強い社員を求めており、積極的に採用しようと動いています。また、年齢が若い方はデジタルに慣れ親しんでおり、将来的にDX人材に成長することが見込める点からも有利と言えます」と企業に求められるDX人材について説明しました。
後半、3チームに分かれてディスカッションを実施。DXに課題を抱える企業をケーススタディーで取り上げ、タナベ経営のコンサルティングで使用するフレームワークに沿って、各チームで課題を洗い出し、対策を考えました。学生からは「DXカルチャーの欠如から将来像（目的）が決定されていないことが課題であり、対策として、DX活用の目的を定め、組織とDXの親和性を高める必要がある」といった意見が出る等、活発な議論が行われました。
終了後、参加者に感想を尋ねたところ、「どのように企業のDXをサポートしていくのかがよくわかった」「DXの潮流や実現に向けた課題等を詳しく講義していただき、DXに対する知識が深まった」「タナベ経営が実際に行っているフレームワークを用いて企業の課題に取り組むことで、仕事に触れることができた」等の声をいただきました。
２．参加アンケートでは9割以上が「DXに興味がある」、うち半数以上が「とても興味がある」と回答。
今回の企画に参加いただいた学生に向けて、DXに関するアンケートを実施。「DXへの興味」の設問では90.9%が「興味がある」と回答しました。うち54.5%が「とても興味がある」と回答。学生の皆さんの関心の高さがうかがえます。また、「将来DXに関わる仕事に携わりたいか」についての設問では、27.3％が「仕事内容にDXが直結する専門的な仕事がしたい」と回答。さらに、45.5％が「仕事内容には直結しなくてもDXには関わりたい」と回答しました。
３．「TCG DXフェスティバル」開催内容
[画像3: https://prtimes.jp/i/58707/60/resize/d58707-60-ac4ad82b656a4dedb7b9-2.png ]
タナベ経営は、デジタル庁主催の「2021年デジタルの日」に賛同し、タナベコンサルティンググループ（TCG）ならではのデジタルの祭典「TCG DXフェスティバル」を2021年10月1日（金）〜10月11日（月）の期間で開催しました。
新型コロナウイルス感染拡大による急速な変化とともに、今やビジネスの中心に存在するデジタル。多くの企業は、DXを戦略として組み込み、他社よりも一歩先へと変革を続けています。DXをいち早く実装した企業が競争優位性を確立する一方で、DXに取り組みたくても着手が難しい企業も多く存在します。私たちタナベコンサルティンググループは、引き続き、一社でも多くの企業にDXの実装を支援すべく、コンサルティングを通じてデジタルの価値を伝えてまいります。
（１）DX関連セミナー動画の期間限定無料公開
オンデマンドで開催し、全国の経営者層約1,800名に参加いただいた「ファーストコールカンパニーフォーラム2021〜DX価値を実装する〜」の一部コンテンツや、過去にタナベ経営が主催したDXに関連するウェビナー・フォーラム動画等、15本以上の動画を期間限定で無料公開しました。
（２）DXサービス展示会を開催
同特設サイト内で「DXサービス展示会」として、タナベコンサルティンググループが提供するDXコンサルティングサービスを紹介するほか、DXにまつわるサービスを提供する各企業のコンテンツを展示しました。
（３）『TCG REVIEW』10月号（DX特集号）をWeb版・公式アプリにて無料公開
プロフェッショナル・コンサルタントが経営改革のヒントをお届けするビジネス誌『TCG REVIEW』10月号では、「ファーストコールカンパニーフォーラム2021〜DX価値を実装する〜」特集号としてレポート記事等を掲載。Web版『TCG REVIEW.Digital』で10月1日（金）〜10月31日（日）の期間で公開しています。
※タナベ経営の公式アプリ「タナベアプリ」では『TCG REVIEW』最新号のほか、バックナンバーも公開しており、10月31日（日）以降もお読みいただけます。
・Web版『TCG REVIEW.Digital』：https://review.tanabekeiei.co.jp/
・タナベ経営公式アプリ「タナベアプリ」：App Store、Google Playよりダウンロード可能
（４）〈学生向けイベント〉「DX特別講義・学生参加型ディスカッション」を開催
上記の通り、2021年10月8日（金）の学生向けインターンシップにおいて、DX分野のトップコンサルタントとスペシャリストが「デジタルの日」にちなんだ特別講義・参加型ディスカッションを開催しました。
デジタル庁「2021年デジタルの日」：https://digital-days.digital.go.jp/
株式会社タナベ経営 概要
■タナベ経営について
タナベ経営は、1957年（昭和32年）に創業し、今年創業64年を迎える日本の経営コンサルティングのパイオニアです。「企業を愛し、企業とともに歩み、企業繁栄に奉仕する」という経営理念のもと、「ファーストコールカンパニー 100年先も一番に選ばれる会社」の創造をミッションとしています。
グループで500名を超えるプロフェッショナル人材を擁し、「経営者・リーダーのパートナー」として大企業から中堅企業まで約10,000社の支援実績があり、その中には上場企業や業界ナンバーワン企業、地域の優良企業も多数含まれます。
コンサルティングスタイルとしては、クライアント企業の課題に合わせて「ドメイン（業種・事業領域）×ファンクション（経営機能）×リージョン（全国10地域）」の３つの観点から、複数名のコンサルタントを選定してチームを組成する「チームコンサルティング」を推進しています。
・ドメイン（業種・事業領域）
食品（製造・流通・外食）、建設（建設・インフラ・住宅・不動産）、サプライチェーン（製造・流通卸・物流）、ライフ&サービス（小売・BtoBサービス・BtoCサービス）、行政・公共サービス
・ファンクション（経営機能）
ビジネスモデル（中長期ビジョン・事業ポートフォリオ戦略・ブランディング戦略等）、コーポレートファイナンス（ホールディングス・事業承継・グループ経営等）、BPR、HR（組織戦略・人事戦略・FCCアカデミー(企業内大学)設立・人材採用等）、DX、M&A、マーケティング・プロモーション
・リージョン（全国10地域）
札幌、仙台、新潟、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、福岡、那覇
「All for the Client-すべてはクライアントのために」という徹底したクライアント中心主義のもと、企業の戦略デザイン（上流工程）から現場における実装・実行支援（中流〜下流工程）まで、一気通貫で支援できるコンサルティング・バリューチェーンの構築を目指しています。
■We are Business Doctors
――日本で、経営コンサルティングがはじまった。
「私が勤めていた会社が倒産した」これは創業者 田辺 昇一の原体験。
会社がつぶれるということは、働く社員が路頭に迷い、取引先にも大きな迷惑をかける。どんなに規模が小さくとも、すべての企業には命がある。田辺 昇一は、企業を救う医師「Business Doctor」として企業とともにその命を守っていこうと決心しました。
「会社はつぶれるようにできている」「この国には企業を救う仕事が必要だ」この思いから、1957年10月16日に「田辺経営相談所」を創業。日本の経営コンサルティングのパイオニアとして60年以上、その精神と使命は脈々と受け継がれ、「ファーストコールカンパニー 100年先も一番に選ばれる会社」を創造する活動へと続いています。
SEO関連
