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『テレビ視聴実態トラッキング調査』 レポート
[11/10/04]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
「地デジ対応」後のテレビ視聴は、録画して視る“タイムシフト視聴”が増加傾向
VODや有料動画サイトの有料視聴には消極的で、6割以上がしたくない
BSデジタル放送のチャンネル増加を認知している人は、わずか17.7％
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮首賢治）は、『テレビ視聴実態トラッキング調査』をまとめました。本調査は、地上デジタル放送（地デジ）対応から1ヵ月後におけるテレビ視聴状況やBS・CS視聴状況などを把握することを目的に、2011年8月29日〜31日に関東、関西のインテージ・ネットモニター20〜69才の男女個人を対象としてインターネット調査を行い、1,000名から得られた回答結果をまとめました。
■調査レポート
・「録画しておいた番組を家で視聴する時間」（タイムシフト視聴）が“増えた”＋“やや増えた”人は23.1％であり、地デジ対応をきっかけとしたタイムシフト視聴が進んでいる。
・タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人に比べ地デジ機能をよく利用している。EPG（Electronic Program Guide：電子番組ガイド）の利用率は75.5％と高い。
・よく視聴するテレビ番組のジャンルについて、タイムシフト視聴が“増加した人”と“減少した人”で差が大きいものは、「ドラマ」（28.4ポイント差）、「映画」（30.3ポイント差）であった。
・有料視聴のVOD（Video On Demand）や動画サイトのサービスの利用意向は、“あまりしたくない”＋“したくない”が6割を越えている。
・BSデジタル放送視聴者は全体の43.7％。ただし、10月1日以降のチャンネル増加認知は8月末時点では全体の17.7％しかいない。
■調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象者：インテージ・ネットモニター“キューモニター” 20〜69歳 男女個人
調査地域：関東：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県
関西：大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県
調査期間：2011年8月29日（月）〜8月31日（水）
調査実施機関：株式会社インテージ
■調査結果
1.地デジ対応をきっかけにタイムシフト視聴が進んでいることが明らかに。情報収集力のある地デジ機能利用者でタイムシフト視聴が増加。
・全テレビ視聴時間については、平日・休日ともに地デジ対応をきっかけとした変化は見られなかった。しかし、「録画しておいた番組を家で視聴する時間」が“増えた”＋“やや増えた”人は23.1%であり、地デジ対応をきっかけとしたタイムシフト視聴が進んでいる。
・自宅保有テレビの地デジ対応としては、タイムシフト視聴の増減にかかわらず「地デジ対応テレビ」が圧倒的に高く8割を超える。また、タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人と比べ「地デジ対応録画機」や「セットトップボックス」の割合が高い。
・地デジに関する機能は、タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人に比べ地デジ機能を使いこなしており、EPG（Electronic Program Guide：電子番組ガイド）の利用率は75.5％と高い。
・よく視聴するテレビ番組のジャンルについて、タイムシフト視聴が“増加した人”と“減少した人”で差が大きいものは、「ドラマ」（28.4ポイント差）、「映画」（30.3ポイント差）であった。
・タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人と比べ情報の検索・収集力が高い。
2.有料視聴のVODや動画サイトのサービスの利用意向は、“あまりしたくない”＋“したくない”が6割を越えている。
同じ有料視聴でも、従来の「レンタルショップ利用の視聴」と、 「VOD（有料）視聴」や「有料動画サイト視聴」のサービスでは利用意向に差があり、 「VOD（有料）視聴」や「有料動画サイト視聴」のサービスは“あまりしたくない”＋ “したくない”が6割を超えている。
3.BSデジタル放送視聴者は全体の43.7％。ただし、10月1日以降のチャンネル増加認知は全体の17.7％しかいない。
・BSデジタル放送を「視聴している」人は全体の43.7％にのぼる。一方「（視聴は可能でも）視聴していない」も19.3％存在。
・10月1日以降のBSデジタル放送のチャンネル増加を “知っている”＋”なんとなく知っている“人は、8月末時点では全体の17.7％しかいない。
■株式会社インテージ http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（市場名：東証1部・4326、本社：東京都千代田区、設立年月日：1960年3月2日、代表取締役社長：宮首 賢治）は、インテージグループ各社とともに、リサーチノウハウ、データ解析力、システム化技術と、これらに基づく情報評価力をコア・コンピタンスとして、経営およびマーケティング上の意思決定に役立つ情報（Intelligence）を提供。国内マーケティングリサーチ最大手として、お客様のビジネスの成功に貢献してまいります。
■この件に関するお問合せ先
株式会社インテージ 広報・宣伝グループ
担当：小関（おぜき）/上村（うえむら）
TEL：03-5294-6000 FAX：03-5294-8318
インテージ「お問合せフォーム」
https://www.intage.co.jp/contact/form?i=info
VODや有料動画サイトの有料視聴には消極的で、6割以上がしたくない
BSデジタル放送のチャンネル増加を認知している人は、わずか17.7％
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宮首賢治）は、『テレビ視聴実態トラッキング調査』をまとめました。本調査は、地上デジタル放送（地デジ）対応から1ヵ月後におけるテレビ視聴状況やBS・CS視聴状況などを把握することを目的に、2011年8月29日〜31日に関東、関西のインテージ・ネットモニター20〜69才の男女個人を対象としてインターネット調査を行い、1,000名から得られた回答結果をまとめました。
■調査レポート
・「録画しておいた番組を家で視聴する時間」（タイムシフト視聴）が“増えた”＋“やや増えた”人は23.1％であり、地デジ対応をきっかけとしたタイムシフト視聴が進んでいる。
・タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人に比べ地デジ機能をよく利用している。EPG（Electronic Program Guide：電子番組ガイド）の利用率は75.5％と高い。
・よく視聴するテレビ番組のジャンルについて、タイムシフト視聴が“増加した人”と“減少した人”で差が大きいものは、「ドラマ」（28.4ポイント差）、「映画」（30.3ポイント差）であった。
・有料視聴のVOD（Video On Demand）や動画サイトのサービスの利用意向は、“あまりしたくない”＋“したくない”が6割を越えている。
・BSデジタル放送視聴者は全体の43.7％。ただし、10月1日以降のチャンネル増加認知は8月末時点では全体の17.7％しかいない。
■調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象者：インテージ・ネットモニター“キューモニター” 20〜69歳 男女個人
調査地域：関東：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県
関西：大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県
調査期間：2011年8月29日（月）〜8月31日（水）
調査実施機関：株式会社インテージ
■調査結果
1.地デジ対応をきっかけにタイムシフト視聴が進んでいることが明らかに。情報収集力のある地デジ機能利用者でタイムシフト視聴が増加。
・全テレビ視聴時間については、平日・休日ともに地デジ対応をきっかけとした変化は見られなかった。しかし、「録画しておいた番組を家で視聴する時間」が“増えた”＋“やや増えた”人は23.1%であり、地デジ対応をきっかけとしたタイムシフト視聴が進んでいる。
・自宅保有テレビの地デジ対応としては、タイムシフト視聴の増減にかかわらず「地デジ対応テレビ」が圧倒的に高く8割を超える。また、タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人と比べ「地デジ対応録画機」や「セットトップボックス」の割合が高い。
・地デジに関する機能は、タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人に比べ地デジ機能を使いこなしており、EPG（Electronic Program Guide：電子番組ガイド）の利用率は75.5％と高い。
・よく視聴するテレビ番組のジャンルについて、タイムシフト視聴が“増加した人”と“減少した人”で差が大きいものは、「ドラマ」（28.4ポイント差）、「映画」（30.3ポイント差）であった。
・タイムシフト視聴が増加した人は、それ以外の人と比べ情報の検索・収集力が高い。
2.有料視聴のVODや動画サイトのサービスの利用意向は、“あまりしたくない”＋“したくない”が6割を越えている。
同じ有料視聴でも、従来の「レンタルショップ利用の視聴」と、 「VOD（有料）視聴」や「有料動画サイト視聴」のサービスでは利用意向に差があり、 「VOD（有料）視聴」や「有料動画サイト視聴」のサービスは“あまりしたくない”＋ “したくない”が6割を超えている。
3.BSデジタル放送視聴者は全体の43.7％。ただし、10月1日以降のチャンネル増加認知は全体の17.7％しかいない。
・BSデジタル放送を「視聴している」人は全体の43.7％にのぼる。一方「（視聴は可能でも）視聴していない」も19.3％存在。
・10月1日以降のBSデジタル放送のチャンネル増加を “知っている”＋”なんとなく知っている“人は、8月末時点では全体の17.7％しかいない。
■株式会社インテージ http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（市場名：東証1部・4326、本社：東京都千代田区、設立年月日：1960年3月2日、代表取締役社長：宮首 賢治）は、インテージグループ各社とともに、リサーチノウハウ、データ解析力、システム化技術と、これらに基づく情報評価力をコア・コンピタンスとして、経営およびマーケティング上の意思決定に役立つ情報（Intelligence）を提供。国内マーケティングリサーチ最大手として、お客様のビジネスの成功に貢献してまいります。
■この件に関するお問合せ先
株式会社インテージ 広報・宣伝グループ
担当：小関（おぜき）/上村（うえむら）
TEL：03-5294-6000 FAX：03-5294-8318
インテージ「お問合せフォーム」
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