SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
「米国株をプレゼント！？」キャンペーン実施のお知らせ
[14/02/03]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜あわせて大阪でセミナー「日本株投資から米国株投資へ」開催！〜
マネックス証券株式会社（以下「マネックス証券」）は、2014 年2 月3 日（月）より、期間中、日本株を一定以上取引いただいたお客様を対象として、抽選で100 名様に米国株を一株プレゼントする「米国株をプレゼント！？」キャンペーンを実施いたしますのでお知らせいたします。
また、当該キャンペーンにあわせて、日本株取引を行うお客様に米国株への投資をご提案するため、大阪にてセミナーを開催いたしますので、お知らせいたします。
■ キャンペーンについて
名称
「米国株をプレゼント！？」キャンペーン
内容
当該キャンペーンにエントリーいただき、2014年2月3日〜3月31日（約定日ベース）の間に日本株を一定以上取引いただいたお客様（注1）を対象として、抽選で100名様に米国株を一株プレゼント（注2）いたします。
キャンペーンエントリー期間
2014年2月3日（月）〜3月31日（月）
米国株買付期間
2014年4月1日（火）〜4月30日（水）
注1）2014年2月3日（月）〜3月31日（月）（約定日ベース）の日本株の株式売買手数料の合計が2万円以上の方が対象です。
注2）2014年4月1日（火）〜4月30日（水）（現地約定日ベース）の初回の米国株のお買付に関して、一株分の買付代金（上限1万円）および取引手数料相当額をプレゼントいたします。
■セミナーについて
名称
日本株投資から米国株投資へ。今後の相場展望は？
日時
2014 年2 月17 日（月）18 時30 分開場 19 時開演
場所
コングレコンベンションセンター ホール C（大阪市北区）
内容
マネックス証券代表取締役社長 CEO の松本大とチーフ・ストラテジスト広木隆が米国株の魅力や市場動向についてお話するセミナーです。また、セミナーの開始前17時より、マネックス証券アクティブ・トレーダー部部員による、米国株取引サービス・テクニカル分析の基礎のご紹介も予定しております。当該セミナーは、マネックス証券に口座をお持ちでない方もご参加いただけます。
キャンペーンおよび会場型セミナーの詳細はマネックス証券ウェブサイト（http://www.monex.co.jp/）をご覧ください。
以上
【国内外上場有価証券取引に関する重要事項（金額税込み）】
・ 国内株式及び国内 ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF 等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3 倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあり
ます。信用取引では、売買金額の30％以上かつ30 万円以上の保証金が必要です。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100 万円以下のときは、成行で最大1,050 円、指値で最大1,575 円が、約定金額100 万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300 万円ごとに最大2,625 円かかります（NISA 口座ではご選択いただけません）。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.525％（最低手数料50 円）を乗じた額がかかります。国内ETF 等の売買では、保有期間
に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
・ 国外株式及び国外 ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF 等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合
や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.273％（最低手数料73.5 香港ドル）の売買手数料及び現地諸費用がかかります。現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、中国ETF 等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定代金に対し0.4725%（ただし最低手数料5.25 米ドル、手数料上限21 米ドル）の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF 等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
・ お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
【セミナーに関するご留意事項】
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時又は提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。マネックス証券および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等はマネックス証券および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165 号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
マネックス証券株式会社（以下「マネックス証券」）は、2014 年2 月3 日（月）より、期間中、日本株を一定以上取引いただいたお客様を対象として、抽選で100 名様に米国株を一株プレゼントする「米国株をプレゼント！？」キャンペーンを実施いたしますのでお知らせいたします。
また、当該キャンペーンにあわせて、日本株取引を行うお客様に米国株への投資をご提案するため、大阪にてセミナーを開催いたしますので、お知らせいたします。
■ キャンペーンについて
名称
「米国株をプレゼント！？」キャンペーン
内容
当該キャンペーンにエントリーいただき、2014年2月3日〜3月31日（約定日ベース）の間に日本株を一定以上取引いただいたお客様（注1）を対象として、抽選で100名様に米国株を一株プレゼント（注2）いたします。
キャンペーンエントリー期間
2014年2月3日（月）〜3月31日（月）
米国株買付期間
2014年4月1日（火）〜4月30日（水）
注1）2014年2月3日（月）〜3月31日（月）（約定日ベース）の日本株の株式売買手数料の合計が2万円以上の方が対象です。
注2）2014年4月1日（火）〜4月30日（水）（現地約定日ベース）の初回の米国株のお買付に関して、一株分の買付代金（上限1万円）および取引手数料相当額をプレゼントいたします。
■セミナーについて
名称
日本株投資から米国株投資へ。今後の相場展望は？
日時
2014 年2 月17 日（月）18 時30 分開場 19 時開演
場所
コングレコンベンションセンター ホール C（大阪市北区）
内容
マネックス証券代表取締役社長 CEO の松本大とチーフ・ストラテジスト広木隆が米国株の魅力や市場動向についてお話するセミナーです。また、セミナーの開始前17時より、マネックス証券アクティブ・トレーダー部部員による、米国株取引サービス・テクニカル分析の基礎のご紹介も予定しております。当該セミナーは、マネックス証券に口座をお持ちでない方もご参加いただけます。
キャンペーンおよび会場型セミナーの詳細はマネックス証券ウェブサイト（http://www.monex.co.jp/）をご覧ください。
以上
【国内外上場有価証券取引に関する重要事項（金額税込み）】
・ 国内株式及び国内 ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF 等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3 倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあり
ます。信用取引では、売買金額の30％以上かつ30 万円以上の保証金が必要です。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100 万円以下のときは、成行で最大1,050 円、指値で最大1,575 円が、約定金額100 万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300 万円ごとに最大2,625 円かかります（NISA 口座ではご選択いただけません）。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.525％（最低手数料50 円）を乗じた額がかかります。国内ETF 等の売買では、保有期間
に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
・ 国外株式及び国外 ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF 等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合
や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.273％（最低手数料73.5 香港ドル）の売買手数料及び現地諸費用がかかります。現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、中国ETF 等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定代金に対し0.4725%（ただし最低手数料5.25 米ドル、手数料上限21 米ドル）の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF 等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
・ お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
【セミナーに関するご留意事項】
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時又は提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。マネックス証券および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等はマネックス証券および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165 号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
SEO関連
