モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は ネットユーザーの約49%
[14/08/06]
提供元:PRTIMES
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〜週一回以上ゲームをする人の割合は約27%〜
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。
今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人約1,000人を対象に実施した調査(名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)調査』)によると、モバイル又はタブレットでゲームをすると回答した人の割合は48.7%でした。
■ モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は約49%
ネットユーザーのゲームの利用状況が「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機*の場合」でどのように異なるかを把握するため、それぞれの利用頻度について調査対象者に聞きました。選択肢は、どちらも「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」、「ゲームをしない」の4つです。
このうち「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」を選択した人の割合を「ゲームをする」として集計し、「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」で比較しました。すると、「モバイル又はタブレットの場合」が48.7%で、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」の41.4%を上回りました。
また、「週一回以上ゲームをする」(「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」と回答した人の割合を合計)人の割合は、「モバイル又はタブレットの場合」が27.1%、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」が17%となりました。
*ゲーム機とは、プレイステーション、Xbox、Wiiなどを指します。
■ モバイル又はタブレットでのゲーム利用度は、アジア諸国で概ね高い
この調査は、同時期に49ヵ国(地域)で行っています。そこで、「モバイル又はタブレットでゲームをする」ネットユーザーの割合について、日本と主なアジア諸国(香港、シンガポール、韓国、インド、タイ、中国)、そしてアメリカの調査結果を比較してみました。
すると、日本ではこの割合が50%を超えていないのに対し、アジア諸国、アメリカとも50%を超えていることがわかりました。この中で最も割合が高かったのは、香港の85.2%でした。
また、「モバイル又はタブレットで週一回以上ゲームをする」についても、日本とこれらの国々の調査結果を比べました。すると、香港やシンガポールでは60%を超えており、日本の27.1%とはかなりの差が見られました。
■ まとめ
上の調査から、アジア諸国のネットユーザーの間ではモバイル又はタブレットのゲーム利用度が概ね高いものの、日本のネットユーザーの場合はそこまで高くないことがわかります。
■ 調査概要
上記では、8つの地域(日本、韓国、中国、香港、シンガポール、インド、タイ、アメリカ)の調査データを用いました。
調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』
調査時期:2014年3月から6月
調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査
調査対象:16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
対象者数:49ヵ国(地域)でn=55,000(調整を実施)。日本は996人
調査国:日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
調査実施会社:テイラーネルソン・ソフレス(TNS)社。日本はカンター・ジャパンが実施
*TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
*『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp
■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン 広報 東園 E-mail:Marketing@kantar.co.jp Tel:03-6859-3229
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、消費者のモバイル・タブレットなどのデジタル機器やデジタル関連サービスの消費・利用動向を調べ、そのデータや分析レポートを企業に提供しています。
今年の3月から6月にかけて、少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人約1,000人を対象に実施した調査(名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)調査』)によると、モバイル又はタブレットでゲームをすると回答した人の割合は48.7%でした。
■ モバイル又はタブレットでゲームをする人の割合は約49%
ネットユーザーのゲームの利用状況が「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機*の場合」でどのように異なるかを把握するため、それぞれの利用頻度について調査対象者に聞きました。選択肢は、どちらも「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」、「ゲームをしない」の4つです。
このうち「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」、「ゲームをするが週に一回より頻度は少ない」を選択した人の割合を「ゲームをする」として集計し、「モバイル又はタブレットの場合」と「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」で比較しました。すると、「モバイル又はタブレットの場合」が48.7%で、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」の41.4%を上回りました。
また、「週一回以上ゲームをする」(「毎日ゲームをする」、「少なくとも週に一回はゲームをする」と回答した人の割合を合計)人の割合は、「モバイル又はタブレットの場合」が27.1%、「専用ゲームサイト又はゲーム機の場合」が17%となりました。
*ゲーム機とは、プレイステーション、Xbox、Wiiなどを指します。
■ モバイル又はタブレットでのゲーム利用度は、アジア諸国で概ね高い
この調査は、同時期に49ヵ国(地域)で行っています。そこで、「モバイル又はタブレットでゲームをする」ネットユーザーの割合について、日本と主なアジア諸国(香港、シンガポール、韓国、インド、タイ、中国)、そしてアメリカの調査結果を比較してみました。
すると、日本ではこの割合が50%を超えていないのに対し、アジア諸国、アメリカとも50%を超えていることがわかりました。この中で最も割合が高かったのは、香港の85.2%でした。
また、「モバイル又はタブレットで週一回以上ゲームをする」についても、日本とこれらの国々の調査結果を比べました。すると、香港やシンガポールでは60%を超えており、日本の27.1%とはかなりの差が見られました。
■ まとめ
上の調査から、アジア諸国のネットユーザーの間ではモバイル又はタブレットのゲーム利用度が概ね高いものの、日本のネットユーザーの場合はそこまで高くないことがわかります。
■ 調査概要
上記では、8つの地域(日本、韓国、中国、香港、シンガポール、インド、タイ、アメリカ)の調査データを用いました。
調査名称:『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』
調査時期:2014年3月から6月
調査方法:主にインターネット調査(日本含む)。国により対面などオフラインでの調査
調査対象:16歳から65歳の少なくとも週に一回はインターネットにアクセスする人
対象者数:49ヵ国(地域)でn=55,000(調整を実施)。日本は996人
調査国:日本、韓国、中国、香港、台湾、タイ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、ロシア、トルコ、アラブ首長国連邦、イスラエル、サウジアラビア、エジプト、ガーナ、ナイジェリア、ケニア、南アフリカ、イギリス、イタリア、スペイン、フランス、ドイツ、スウェーデン、スイス、オーストリア、ベルギー、チェコ、デンマーク、フィンランド、ギリシャ、ハンガリー、オランダ、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、カナダ、アメリカ、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア
調査実施会社:テイラーネルソン・ソフレス(TNS)社。日本はカンター・ジャパンが実施
*TNS社はカンター・ジャパンのグループ会社です。
*『Connected Life(コネクテッド・ライフ)』調査のデータやレポートは、企業のマーケティング部・調査部などを対象に販売しています。
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp
■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン 広報 東園 E-mail:Marketing@kantar.co.jp Tel:03-6859-3229