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Domo、445%の投資収益率（ROI）を達成
[22/05/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
Domoのクラウド型プラットフォームが企業戦略の促進と収益増に貢献、わずか数週間で投資を回収できることが調査から明らかに
ForresterのTotal Economic Impact(TM)（TEI：総経済効果）では、企業がDomoを活用することで多くの定量的な利益を達成できることが明らかになりました
[画像: https://prtimes.jp/i/26007/88/resize/d26007-88-0f67453f247d51b55cf0-0.jpg ]
（米国報道発表資料抄訳： 2022年4月4日発表）
Domo（本社：米国ユタ州シリコンスロープス）は、Forrester Consultingに新たに委託して実施したTotal Economic Impact™（TEI：総経済効果）の調査結果を発表しました。ForresterのTEI調査によると、ローコードでのデータアプリ開発を提供するDomoのプラットフォームを活用している企業は、3年間で445%の投資収益率（ROI）を達成し、１か月未満で投資を回収できていることが明らかになりました。
ForresterのTEI調査では、企業がDomoを活用することで多くの定量的な利益を達成できることが明らかになりました。これは、Domoを活用している4社の中堅企業にインタビュー調査を実施し、その回答を集計して得られた結果です。定量的な利益には、以下のものがあります。
1,600万ドル – 利益の現在価値（PV）：インフレや物価の上昇率を考慮した利率（※１）を使用した場合のコストおよび利益見積もりの現在価値
340万ドル – Domoセールスイネーブルメント（営業人材育成・組織強化）アプリ導入による売上増大額
350万ドル – Domo購買アプリ導入による経費削減額
290万ドル – Domo売掛金勘定アプリ導入によるコスト削減額
630万ドル – Domo導入により削減できたアナリスト人員の再配置により生み出された利益
さらに、Domoの導入によって企業が得られる定性的な効果には、以下のようなものがあります。
グローバルビジネスにおける売上予測と戦略的な意思決定の可視性が改善
各部門および意思決定者間で用いるデータの一貫性を実現
新しいデータソースをより迅速かつ容易に統合
指標やベンダーがコンプライアンスから逸脱した場合、素早く検知
Domoという１つのプラットフォームから複数のソリューションを展開することを実現
経営判断と経営方針選定の向上
Forresterによると、Domo導入以前の企業のデータ管理法は、スプレッドシートまたはスプレッドシートと自社流のウェブソリューションとの併用などの手法に頼っていました。そして、それらのやり方では、自分たちが必要とするレベルのカスタマイゼーションを行うことができずに困難に直面していました。Domo導入前のよくある問題としては、正しいデータを該当する意思決定者に迅速、かつ場所を問わずに共有することの難しさ、また、既存のアプリに新しいデータソースを統合することの難しさなどが挙げられます。
■DomoのCEOジョン メラーのコメント
「Domoは創業以来、社内のすべての人々がデータを活用することで、ビジネスを変革していくことに注力してきました。データアプリは、組織内のあらゆる部門で新たなデータの価値を見出せる新しいデータツールです。データアプリは、データ、データ分析、ワークフローを１つにし、まさにその業務が行われている現場からのアクセスを可能にします。従来のBIツールは、経営層やマネージャー、データアナリストなどを対象に設計されていたため、データから取得したインサイトを解釈して活用するにはある程度のデータリテラシーが必要でした。しかし、データアプリは、組織内のあらゆる役職かつあらゆる業務内容に対応できるように構築されているので、すべての従業員がデータから最適な意思決定とアクションにつながるインサイトを導きだし、それぞれのビジネスにおいて成果を達成することができます。」
（※１）「利益」と「コスト」のセクションで計算された経済的影響を使用して、この複合組織の投資に対する ROI、NPV および回収期間を決定できます。 Forresterでは、この分析において年10%の割引率を仮定しています。
さらに詳しい調査結果（日本語レポート）は、Domoのウェブサイトよりダウンロードいただけます。
https://www.domo.com/jp/learn/forrester-total-economic-impact-2022
ドーモ株式会社について
ドーモ株式会社は企業向けクラウド型データ活用プラットフォームDomoを提供しています。
Domoは、すべての人々にデータ活用をもたらし、ビジネスを変革します。Domoは、従来のBI（ビジネスインテリジェンス）やデータ分析ツールとは一線を画し、ローコード開発データアプリケーション プラットフォームにより、特別な知識がなくともすべての人々がデータアプリケーションを作成でき、データに基づきアクションを起こし、ビジネス成果を上げることができます。完全統合型プラットフォームのDomoは、データ活用に必要な全ての機能をワンストップで提供し、数カ月以上かかっていた重要なビジネスプロセスをわずか数日で最適化することができます。
ドーモ株式会社では、DX成功に導くために、データ活用を全社に展開し企業文化として根付かせる重要なポジションとして、新たな役職「データアンバサダー」を提唱しています。ドーモはこれからも企業のDX推進に寄り添い、ナレッジベース、トレーニング、コニュニティー活動を通じて、有益な情報を発信し続けると共に、企業のDX化を推進する「データアンバサダー」の活動を全面的に支援していきます。
※ドーモ株式会社が提唱するDXを成功に導くための必須人材「データアンバサダー」について
ドーモ株式会社が提唱するデータアンバサダーは、DXの推進、データドリブンなビジネス環境の実現、データ活用に向けた企業文化の醸成に責任を持ち、データ人材と言われるデータエンジニア、データサイエンティスト、データアナリストではカバーできなかった新たな職務を担います。
データアンバサダーは、あくまでも「現場側」を向き、現場におけるベストな「データ活用」のあり方を「CDO」「CIO」「データアナリスト」らと連携しながら推進していきます。
日本企業においても、早い段階で「データアンバサダー」を任命し、変化の激しい市場環境に勝ち残れる体制を構築することで、より早くDXを軌道に乗せることができます。
データアンバサダーについてはこちらをご参照ください：
https://www.domo.com/jp/learn/data-ambassador-dx-project
ウェブサイト：https://www.domo.com/jp
Twitter：https://twitter.com/domojapan
Facebook：https://www.facebook.com/DomoJapan/
DomoはDomo, Inc.の登録商標です。
本文中に記載されている会社名、製品名等は、各社の登録商標または商標です。
ForresterのTotal Economic Impact(TM)（TEI：総経済効果）では、企業がDomoを活用することで多くの定量的な利益を達成できることが明らかになりました
[画像: https://prtimes.jp/i/26007/88/resize/d26007-88-0f67453f247d51b55cf0-0.jpg ]
（米国報道発表資料抄訳： 2022年4月4日発表）
Domo（本社：米国ユタ州シリコンスロープス）は、Forrester Consultingに新たに委託して実施したTotal Economic Impact™（TEI：総経済効果）の調査結果を発表しました。ForresterのTEI調査によると、ローコードでのデータアプリ開発を提供するDomoのプラットフォームを活用している企業は、3年間で445%の投資収益率（ROI）を達成し、１か月未満で投資を回収できていることが明らかになりました。
ForresterのTEI調査では、企業がDomoを活用することで多くの定量的な利益を達成できることが明らかになりました。これは、Domoを活用している4社の中堅企業にインタビュー調査を実施し、その回答を集計して得られた結果です。定量的な利益には、以下のものがあります。
1,600万ドル – 利益の現在価値（PV）：インフレや物価の上昇率を考慮した利率（※１）を使用した場合のコストおよび利益見積もりの現在価値
340万ドル – Domoセールスイネーブルメント（営業人材育成・組織強化）アプリ導入による売上増大額
350万ドル – Domo購買アプリ導入による経費削減額
290万ドル – Domo売掛金勘定アプリ導入によるコスト削減額
630万ドル – Domo導入により削減できたアナリスト人員の再配置により生み出された利益
さらに、Domoの導入によって企業が得られる定性的な効果には、以下のようなものがあります。
グローバルビジネスにおける売上予測と戦略的な意思決定の可視性が改善
各部門および意思決定者間で用いるデータの一貫性を実現
新しいデータソースをより迅速かつ容易に統合
指標やベンダーがコンプライアンスから逸脱した場合、素早く検知
Domoという１つのプラットフォームから複数のソリューションを展開することを実現
経営判断と経営方針選定の向上
Forresterによると、Domo導入以前の企業のデータ管理法は、スプレッドシートまたはスプレッドシートと自社流のウェブソリューションとの併用などの手法に頼っていました。そして、それらのやり方では、自分たちが必要とするレベルのカスタマイゼーションを行うことができずに困難に直面していました。Domo導入前のよくある問題としては、正しいデータを該当する意思決定者に迅速、かつ場所を問わずに共有することの難しさ、また、既存のアプリに新しいデータソースを統合することの難しさなどが挙げられます。
■DomoのCEOジョン メラーのコメント
「Domoは創業以来、社内のすべての人々がデータを活用することで、ビジネスを変革していくことに注力してきました。データアプリは、組織内のあらゆる部門で新たなデータの価値を見出せる新しいデータツールです。データアプリは、データ、データ分析、ワークフローを１つにし、まさにその業務が行われている現場からのアクセスを可能にします。従来のBIツールは、経営層やマネージャー、データアナリストなどを対象に設計されていたため、データから取得したインサイトを解釈して活用するにはある程度のデータリテラシーが必要でした。しかし、データアプリは、組織内のあらゆる役職かつあらゆる業務内容に対応できるように構築されているので、すべての従業員がデータから最適な意思決定とアクションにつながるインサイトを導きだし、それぞれのビジネスにおいて成果を達成することができます。」
（※１）「利益」と「コスト」のセクションで計算された経済的影響を使用して、この複合組織の投資に対する ROI、NPV および回収期間を決定できます。 Forresterでは、この分析において年10%の割引率を仮定しています。
さらに詳しい調査結果（日本語レポート）は、Domoのウェブサイトよりダウンロードいただけます。
https://www.domo.com/jp/learn/forrester-total-economic-impact-2022
ドーモ株式会社について
ドーモ株式会社は企業向けクラウド型データ活用プラットフォームDomoを提供しています。
Domoは、すべての人々にデータ活用をもたらし、ビジネスを変革します。Domoは、従来のBI（ビジネスインテリジェンス）やデータ分析ツールとは一線を画し、ローコード開発データアプリケーション プラットフォームにより、特別な知識がなくともすべての人々がデータアプリケーションを作成でき、データに基づきアクションを起こし、ビジネス成果を上げることができます。完全統合型プラットフォームのDomoは、データ活用に必要な全ての機能をワンストップで提供し、数カ月以上かかっていた重要なビジネスプロセスをわずか数日で最適化することができます。
ドーモ株式会社では、DX成功に導くために、データ活用を全社に展開し企業文化として根付かせる重要なポジションとして、新たな役職「データアンバサダー」を提唱しています。ドーモはこれからも企業のDX推進に寄り添い、ナレッジベース、トレーニング、コニュニティー活動を通じて、有益な情報を発信し続けると共に、企業のDX化を推進する「データアンバサダー」の活動を全面的に支援していきます。
※ドーモ株式会社が提唱するDXを成功に導くための必須人材「データアンバサダー」について
ドーモ株式会社が提唱するデータアンバサダーは、DXの推進、データドリブンなビジネス環境の実現、データ活用に向けた企業文化の醸成に責任を持ち、データ人材と言われるデータエンジニア、データサイエンティスト、データアナリストではカバーできなかった新たな職務を担います。
データアンバサダーは、あくまでも「現場側」を向き、現場におけるベストな「データ活用」のあり方を「CDO」「CIO」「データアナリスト」らと連携しながら推進していきます。
日本企業においても、早い段階で「データアンバサダー」を任命し、変化の激しい市場環境に勝ち残れる体制を構築することで、より早くDXを軌道に乗せることができます。
データアンバサダーについてはこちらをご参照ください：
https://www.domo.com/jp/learn/data-ambassador-dx-project
ウェブサイト：https://www.domo.com/jp
Twitter：https://twitter.com/domojapan
Facebook：https://www.facebook.com/DomoJapan/
DomoはDomo, Inc.の登録商標です。
本文中に記載されている会社名、製品名等は、各社の登録商標または商標です。
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