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健康観察アプリ「LEBER for School」全国導入率が85％へ拡大
[22/03/31]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜変異株の流行により子どもの感染増加を防ぐため、日々の健康観察に重視〜
株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)が提供する、医療相談アプリ「リーバー」を利用した健康観察アプリ「LEBER for School」(リーバー・フォー・スクール)は、全国導入率が昨年度の19.1%から85.1%へと拡大しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-dab4eed12925d4e9bede-3.png ]
2021年度は変異株の流行により「子どもへの感染拡大」教育現場は相次ぐ休校、学年閉鎖
2021年度は強い感染力を持つデルタ株の影響を受け2021年7月からの感染拡大期においては、児童・生徒の感染者数が増加しました。
また、児童・生徒の感染経路については、小学生の70％をはじめ、多くの学校種で「家庭内感染」が最も高い割合となるなど、2020年度とは異なる傾向が見られ、改めて児童・生徒の毎日の健康観察を徹底するとともに、家庭内においても「新しい生活様式」の実践を行うよう呼びかけが行われました（*1）。
また、厚生労働省が発表している「データからわかる-新型コロナウイルス感染症情報（*2）」の性別・年代別陽性者数累計データ（図1、図2）から、2021年度に流行した「デルタ株」や「オミクロン株」などの変異株の発生により、10歳以下の感染は2020年と比較して、40倍以上も増加していることがわかります。
＜2020年9月2日から2021年1月5日＞
10歳未満は（男性・女性含む）52,500人、10代の陽性者数は（男性・女性含む）126,527人（図1）
＜2021年1月6日から2022年1月4日＞
10歳未満は(男性・女性含む)4,793,451人、10代の陽性者数は（男性・女性含む）2,403,594人（図2）
[画像2: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-194d6eefdf54d482c275-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-b313cdb21e720ca04861-2.jpg ]
（*1）出典：https://www.mext.go.jp/content/20211210-mxt_kouhou01-000004520_2.pdf
文部科学省 学校における新型コロナウイルス感染症 に関する衛生管理マニュアル 〜「学校の新しい生活様式」〜
（*2）出典：https://covid19.mhlw.go.jp/
厚生労働省：データからわかる-新型コロナウイルス感染症情報
【2021年度】健康観察アプリ「LEBER for School」教育機関への導入率85.1％へと拡大
【2020年4月から2021年3月までに導入した教育機関は9都道府県（19.1%）】
北海道・宮城県・新潟県・長野県・茨城県・東京都・静岡県・兵庫県・大分県
【2021年4月から2022年3月までに導入した教育機関は40都道府県（85.1%）】
北海道・山形県・福島県・秋田県・宮城県・茨城県・栃木県・群馬県・東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・福井県・石川県・新潟県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県・富山県・大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・滋賀県・三重県・和歌山県・岡山県・島根県・広島県・山口県・徳島県・香川県・福岡県・佐賀県・長崎県・大分県・宮崎県・熊本県・鹿児島県
■今後の展望
変異株の特徴が明らかになるにつれて、同居家族からの感染経路の確認を重要視するようになりました。これに伴い「LEBER for School」の同居家族の体調について確認できる機能の活用が広がっています。
また、2022年3月17日文部科学省は、オミクロン株が主流である間の当該株の特徴を踏まえた「濃厚接触者の特定及び行動制限並びに積極的疫学調査の実施」を行うと通達（*3）しており、今後益々データを活用した感染症対策は必要不可欠となることが予測されます。
リーバー社は、今後も学校現場の負担軽減を図るとともに、より早く感染の予兆をつかみ、より簡単に感染症対策を行うことができるサービスを目指し、尽力して参ります。
（*3）出典：https://www.mext.go.jp/content/20220317-mxt_kouhou01-000004520_06.pdf
文部科学省ーオミクロン株が主流である間の当該株の特徴を踏まえた濃 厚接触者の特定及び行動制限並びに積極的疫学調査の実施 に伴う学校に関する対応についてー
■LEBER for Schoolについて
LEBER for Schoolの利用にあたっては学校側と弊社が利用契約を結び、生徒側（保護者側）は医療相談アプリ・リーバーを通じて登録、学校側（管理者側）は専用の管理システムを利用します。料金は1名11円/月となっており、手頃なコストで生徒の健康管理に貢献し、同時に教職員の集計の手間を大幅に省くことが可能です。教職員が健康観察票など紙で集計する手間を大幅に省くことが可能で、学校全体の体温・体調の状況をグラフなどで確認できます。
■医療相談アプリ「LEBER（リーバー）」について
24時間365日スマホで医師に相談ができるアプリです。現在350人以上の医師が登録されており、外出自粛等により病院 やクリニックに行きにくい方もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
一般向け医療相談アプリ「LEBER（リーバー）」に加えて、教育機関に毎日の検温結果と体調、出?席の報告ができる「LEBER for School」（6カ国語対応）、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」（6カ国語対応）も全国で導入拡大中です。
[画像4: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-983d3cf78f0699285211-0.png ]
〈会社概要〉
会社名：株式会社リーバー
所在地：茨城県つくば市高野1155-2
代表者：伊藤俊一郎
設立：2017年2月
URL：https://www.leber.jp
事業内容：医療相談アプリの企画・開発・運営
株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)が提供する、医療相談アプリ「リーバー」を利用した健康観察アプリ「LEBER for School」(リーバー・フォー・スクール)は、全国導入率が昨年度の19.1%から85.1%へと拡大しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-dab4eed12925d4e9bede-3.png ]
2021年度は変異株の流行により「子どもへの感染拡大」教育現場は相次ぐ休校、学年閉鎖
2021年度は強い感染力を持つデルタ株の影響を受け2021年7月からの感染拡大期においては、児童・生徒の感染者数が増加しました。
また、児童・生徒の感染経路については、小学生の70％をはじめ、多くの学校種で「家庭内感染」が最も高い割合となるなど、2020年度とは異なる傾向が見られ、改めて児童・生徒の毎日の健康観察を徹底するとともに、家庭内においても「新しい生活様式」の実践を行うよう呼びかけが行われました（*1）。
また、厚生労働省が発表している「データからわかる-新型コロナウイルス感染症情報（*2）」の性別・年代別陽性者数累計データ（図1、図2）から、2021年度に流行した「デルタ株」や「オミクロン株」などの変異株の発生により、10歳以下の感染は2020年と比較して、40倍以上も増加していることがわかります。
＜2020年9月2日から2021年1月5日＞
10歳未満は（男性・女性含む）52,500人、10代の陽性者数は（男性・女性含む）126,527人（図1）
＜2021年1月6日から2022年1月4日＞
10歳未満は(男性・女性含む)4,793,451人、10代の陽性者数は（男性・女性含む）2,403,594人（図2）
[画像2: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-194d6eefdf54d482c275-1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-b313cdb21e720ca04861-2.jpg ]
（*1）出典：https://www.mext.go.jp/content/20211210-mxt_kouhou01-000004520_2.pdf
文部科学省 学校における新型コロナウイルス感染症 に関する衛生管理マニュアル 〜「学校の新しい生活様式」〜
（*2）出典：https://covid19.mhlw.go.jp/
厚生労働省：データからわかる-新型コロナウイルス感染症情報
【2021年度】健康観察アプリ「LEBER for School」教育機関への導入率85.1％へと拡大
【2020年4月から2021年3月までに導入した教育機関は9都道府県（19.1%）】
北海道・宮城県・新潟県・長野県・茨城県・東京都・静岡県・兵庫県・大分県
【2021年4月から2022年3月までに導入した教育機関は40都道府県（85.1%）】
北海道・山形県・福島県・秋田県・宮城県・茨城県・栃木県・群馬県・東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・福井県・石川県・新潟県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県・富山県・大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・滋賀県・三重県・和歌山県・岡山県・島根県・広島県・山口県・徳島県・香川県・福岡県・佐賀県・長崎県・大分県・宮崎県・熊本県・鹿児島県
■今後の展望
変異株の特徴が明らかになるにつれて、同居家族からの感染経路の確認を重要視するようになりました。これに伴い「LEBER for School」の同居家族の体調について確認できる機能の活用が広がっています。
また、2022年3月17日文部科学省は、オミクロン株が主流である間の当該株の特徴を踏まえた「濃厚接触者の特定及び行動制限並びに積極的疫学調査の実施」を行うと通達（*3）しており、今後益々データを活用した感染症対策は必要不可欠となることが予測されます。
リーバー社は、今後も学校現場の負担軽減を図るとともに、より早く感染の予兆をつかみ、より簡単に感染症対策を行うことができるサービスを目指し、尽力して参ります。
（*3）出典：https://www.mext.go.jp/content/20220317-mxt_kouhou01-000004520_06.pdf
文部科学省ーオミクロン株が主流である間の当該株の特徴を踏まえた濃 厚接触者の特定及び行動制限並びに積極的疫学調査の実施 に伴う学校に関する対応についてー
■LEBER for Schoolについて
LEBER for Schoolの利用にあたっては学校側と弊社が利用契約を結び、生徒側（保護者側）は医療相談アプリ・リーバーを通じて登録、学校側（管理者側）は専用の管理システムを利用します。料金は1名11円/月となっており、手頃なコストで生徒の健康管理に貢献し、同時に教職員の集計の手間を大幅に省くことが可能です。教職員が健康観察票など紙で集計する手間を大幅に省くことが可能で、学校全体の体温・体調の状況をグラフなどで確認できます。
■医療相談アプリ「LEBER（リーバー）」について
24時間365日スマホで医師に相談ができるアプリです。現在350人以上の医師が登録されており、外出自粛等により病院 やクリニックに行きにくい方もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
一般向け医療相談アプリ「LEBER（リーバー）」に加えて、教育機関に毎日の検温結果と体調、出?席の報告ができる「LEBER for School」（6カ国語対応）、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」（6カ国語対応）も全国で導入拡大中です。
[画像4: https://prtimes.jp/i/33619/146/resize/d33619-146-983d3cf78f0699285211-0.png ]
〈会社概要〉
会社名：株式会社リーバー
所在地：茨城県つくば市高野1155-2
代表者：伊藤俊一郎
設立：2017年2月
URL：https://www.leber.jp
事業内容：医療相談アプリの企画・開発・運営
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