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フェリング・ファーマ主催の不妊治療の実態調査に関するメディア向けセミナーにファミワン代表の石川が登壇
[22/10/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
不妊症と診断された方の妊娠までの平均期間は約6.4年
「子どもを願うすべての人によりそい 幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione（ファミワン）」 https://lp.famione.com/ を提供する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）の石川は、フェリング・ファーマ株式会社(本社:東京都港区、CEO 代表取締役:津村 重吾、以下フェリング・ファーマ)が10月18日に開催した「不妊治療メディアセミナー」に登壇いたしました。
▼プレスリリース全文はこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d14333-20221025-56a1295715191c910952b4aee736374f.pdf
フェリング・ファーマでは、患者さんの声に耳を傾ける取り組みでの一部として、不妊治療中の患者さんとパートナーの認識と感情についての理解を深めるために国際調査（※）と国内のインタビュー調査を実施しました。
詳細：https://www.ferring.co.jp/upload_files/news/20221018_pressrelease.pdf
2022年4月から不妊治療が保険適用になったものの、治療が身体的・精神的・経済的に負担になったり、職場や周りの理解が必要なケースも多くあったり、まだ課題は残されています。
この度、不妊治療の当事者カップルが納得した治療を受け、なるべく早く妊娠に至ることのできるよう、不妊治療に関わる医学専門家や患者団体代表、妊活・不妊治療サポート企業から講師を招き「不妊治療患者さんの治療アクセス向上に向けて―不妊治療への意識調査結果から―」と題した本メディアセミナーを開催しました。フェリング・ファーマが実施した調査の結果をもとに、現在患者さんカップルが不妊治療に対してどのように考えているのか、また不妊治療に対するソーシャルバリアや心理的不安を軽減するための取り組みなどについてディスカッションしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-ef8406369627ee7505b8-0.jpg ]
登壇の様子（左から）：
石川勇介 株式会社ファミワン 代表取締役
野曽原誉枝様 NPO 法人Fine 理事長
平山史朗様 東京リプロダクティブカウンセリングセンター (一社)日本生殖心理学会副理事長
石原理様 女子栄養大学臨床医学研究室 教授、医学博士
[画像2: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-0bec79de17bbc85ca7b5-1.jpg ]
登壇者とフェリング・ファーマ社 代表取締役社長 CEO 津村重吾様（左端）、同社 執行役員 新家加津美様（右端）
インターネット国際定量調査<EUREKA Family>について
日本では不妊を認知した夫婦か゛病院へ受診するまでの平均期間は 3.2 年
診断後治療開始までの平均期間か゛ 1.3 年
不妊症と診断された方の妊娠までの平均期間は約6.4年という調査結果
日本を含むアジア 圏の不妊治療患者さんカップルを対象に、「インターネット国際定量調査<EUREKA Family>」を実施し、さらに日本国内の不妊治療患者さんカップルの治療への意識を知るために、インタビュー調査を実施しました。これらは妊娠を望むカップルが不妊症の疾患認知から受診、治療までの時系列な心理状況等(ペイシェントジャーニー)を調査し、心理的な葛藤や必要としているサポートを明らかにすることを目的として実施したものです。
国際調査では、日本で不妊を認知した夫婦が病院へ受診するまでの平均期間は 3.2 年、診断後治療開始までの平均期間が 1.3 年、不妊症と診断された方が子どもを持つという決断から妊娠までの平均期間は約6.4年という調査結果でした。日本とアジア各国における医療機関受診までの期間はほぼ同様の傾向がみられましたが、35 歳以上の患者さんの割合が最も多い国は日本でした。
また、不妊症を認知した夫婦の 8 割は受診前に疾患に関する情報をほとんど持っておらず、主にオンラインで情報を収集しています。そのため、妊孕性と年齢の関連性について正しく理解できていない夫婦も多く存在します。不妊認知から診療開始まで、「不妊」の定義である1年を大幅に越えている理由として、経済的な事情は大きな一因ですが、それ以上に不妊治療開始を判断するための情報を適切に入手できていないことが、患者さんの治療開始を遅らせている可能性があることもわかっています。
▼調査結果の詳細について（2022年10月8日 フェリング・ファーマ社プレスリリースより）
https://www.ferring.co.jp/upload_files/news/20221018_pressrelease.pdf
フェリング・ファーマ株式会社とは
フェリング・ファーマ株式会社は、スイスに本社を有するフェリング・ファーマシューティカルズ社の日本法人として、2001年2月に設立されました。
"People come first at Ferring - すべては「人」からはじまる"という企業理念（フィロソフィー）の下に、特にリプロダクティブ・ヘルス、泌尿器科、消化器科の３領域を重点領域として、アンメット・メディカル・ニーズ、すなわち未だ満たされていない医療ニーズに対してイノベイティブな治療薬を提供する、価値のある製薬会社を目指しています。
? フェリング・ファーマ株式会社ホームページ https://www.ferring.co.jp/
? フェリング・ファーマ運営 不妊College(データに基づく不妊治療の基礎知識) https://www.ferring.co.jp/infertility/diagnosis/
妊活コンシェルジュ「famione(ファミワン)」サービス内容
LINEを活用し、専門家のサポートをいつでも気軽に匿名で受けることが可能に。
妊活コンシェルジュ「ファミワン」 (https://lp.famione.com/)は、妊活に取り組む夫婦を支える、LINEを活用したパーソナルサポートサービスです。LINEのアカウント登録をすることで専門のチェックシートが届き、その入力内容を分析し、あなたの状況に合わせたアドバイスを行います。
不妊症看護認定看護師や臨床心理士、培養士、NPO法人Fineの認定不妊ピア・カウンセラーなど、多くの専門家によるアドバイスを受けることができ、妊活を意識し始めたばかりのタイミングから、病院選びや治療中までのあらゆる過程をサポートしています。サービスリリースから累計登録者数は3万人にのぼり、2019年10月以降は前年同月比800%を超えるペースで増加。登録者の93%が「famioneでまたアドバイスを受けたい」との高い満足度を示しています。
2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムを提供開始。小田急電鉄やTBS厚生会、GAtechonologiesなどへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。
※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。
[画像3: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-9da7c0fc91d9084f9f9f-4.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-ee67d41c79851a797db7-5.png ]
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ファミワン 広報担当 Mail： info@famione.com TEL：080-2243-6995
「子どもを願うすべての人によりそい 幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione（ファミワン）」 https://lp.famione.com/ を提供する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）の石川は、フェリング・ファーマ株式会社(本社:東京都港区、CEO 代表取締役:津村 重吾、以下フェリング・ファーマ)が10月18日に開催した「不妊治療メディアセミナー」に登壇いたしました。
▼プレスリリース全文はこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d14333-20221025-56a1295715191c910952b4aee736374f.pdf
フェリング・ファーマでは、患者さんの声に耳を傾ける取り組みでの一部として、不妊治療中の患者さんとパートナーの認識と感情についての理解を深めるために国際調査（※）と国内のインタビュー調査を実施しました。
詳細：https://www.ferring.co.jp/upload_files/news/20221018_pressrelease.pdf
2022年4月から不妊治療が保険適用になったものの、治療が身体的・精神的・経済的に負担になったり、職場や周りの理解が必要なケースも多くあったり、まだ課題は残されています。
この度、不妊治療の当事者カップルが納得した治療を受け、なるべく早く妊娠に至ることのできるよう、不妊治療に関わる医学専門家や患者団体代表、妊活・不妊治療サポート企業から講師を招き「不妊治療患者さんの治療アクセス向上に向けて―不妊治療への意識調査結果から―」と題した本メディアセミナーを開催しました。フェリング・ファーマが実施した調査の結果をもとに、現在患者さんカップルが不妊治療に対してどのように考えているのか、また不妊治療に対するソーシャルバリアや心理的不安を軽減するための取り組みなどについてディスカッションしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-ef8406369627ee7505b8-0.jpg ]
登壇の様子（左から）：
石川勇介 株式会社ファミワン 代表取締役
野曽原誉枝様 NPO 法人Fine 理事長
平山史朗様 東京リプロダクティブカウンセリングセンター (一社)日本生殖心理学会副理事長
石原理様 女子栄養大学臨床医学研究室 教授、医学博士
[画像2: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-0bec79de17bbc85ca7b5-1.jpg ]
登壇者とフェリング・ファーマ社 代表取締役社長 CEO 津村重吾様（左端）、同社 執行役員 新家加津美様（右端）
インターネット国際定量調査<EUREKA Family>について
日本では不妊を認知した夫婦か゛病院へ受診するまでの平均期間は 3.2 年
診断後治療開始までの平均期間か゛ 1.3 年
不妊症と診断された方の妊娠までの平均期間は約6.4年という調査結果
日本を含むアジア 圏の不妊治療患者さんカップルを対象に、「インターネット国際定量調査<EUREKA Family>」を実施し、さらに日本国内の不妊治療患者さんカップルの治療への意識を知るために、インタビュー調査を実施しました。これらは妊娠を望むカップルが不妊症の疾患認知から受診、治療までの時系列な心理状況等(ペイシェントジャーニー)を調査し、心理的な葛藤や必要としているサポートを明らかにすることを目的として実施したものです。
国際調査では、日本で不妊を認知した夫婦が病院へ受診するまでの平均期間は 3.2 年、診断後治療開始までの平均期間が 1.3 年、不妊症と診断された方が子どもを持つという決断から妊娠までの平均期間は約6.4年という調査結果でした。日本とアジア各国における医療機関受診までの期間はほぼ同様の傾向がみられましたが、35 歳以上の患者さんの割合が最も多い国は日本でした。
また、不妊症を認知した夫婦の 8 割は受診前に疾患に関する情報をほとんど持っておらず、主にオンラインで情報を収集しています。そのため、妊孕性と年齢の関連性について正しく理解できていない夫婦も多く存在します。不妊認知から診療開始まで、「不妊」の定義である1年を大幅に越えている理由として、経済的な事情は大きな一因ですが、それ以上に不妊治療開始を判断するための情報を適切に入手できていないことが、患者さんの治療開始を遅らせている可能性があることもわかっています。
▼調査結果の詳細について（2022年10月8日 フェリング・ファーマ社プレスリリースより）
https://www.ferring.co.jp/upload_files/news/20221018_pressrelease.pdf
フェリング・ファーマ株式会社とは
フェリング・ファーマ株式会社は、スイスに本社を有するフェリング・ファーマシューティカルズ社の日本法人として、2001年2月に設立されました。
"People come first at Ferring - すべては「人」からはじまる"という企業理念（フィロソフィー）の下に、特にリプロダクティブ・ヘルス、泌尿器科、消化器科の３領域を重点領域として、アンメット・メディカル・ニーズ、すなわち未だ満たされていない医療ニーズに対してイノベイティブな治療薬を提供する、価値のある製薬会社を目指しています。
? フェリング・ファーマ株式会社ホームページ https://www.ferring.co.jp/
? フェリング・ファーマ運営 不妊College(データに基づく不妊治療の基礎知識) https://www.ferring.co.jp/infertility/diagnosis/
妊活コンシェルジュ「famione(ファミワン)」サービス内容
LINEを活用し、専門家のサポートをいつでも気軽に匿名で受けることが可能に。
妊活コンシェルジュ「ファミワン」 (https://lp.famione.com/)は、妊活に取り組む夫婦を支える、LINEを活用したパーソナルサポートサービスです。LINEのアカウント登録をすることで専門のチェックシートが届き、その入力内容を分析し、あなたの状況に合わせたアドバイスを行います。
不妊症看護認定看護師や臨床心理士、培養士、NPO法人Fineの認定不妊ピア・カウンセラーなど、多くの専門家によるアドバイスを受けることができ、妊活を意識し始めたばかりのタイミングから、病院選びや治療中までのあらゆる過程をサポートしています。サービスリリースから累計登録者数は3万人にのぼり、2019年10月以降は前年同月比800%を超えるペースで増加。登録者の93%が「famioneでまたアドバイスを受けたい」との高い満足度を示しています。
2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムを提供開始。小田急電鉄やTBS厚生会、GAtechonologiesなどへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。
※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。
[画像3: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-9da7c0fc91d9084f9f9f-4.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/14333/177/resize/d14333-177-ee67d41c79851a797db7-5.png ]
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ファミワン 広報担当 Mail： info@famione.com TEL：080-2243-6995
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