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ヤンセン、IBD患者さんの治療と仕事の両立支援ツールを無償提供
[20/08/24]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
患者さんが自分らしく働くために「周囲の理解」が最重要
ヤンセンファーマ株式会社（代表取締役社長：クリス・フウリガン、本社：東京都千代田区、以下、「ヤンセン」）は8月22日、「IBDとはたらくプロジェクト」として主催するIBD（炎症性腸疾患: 主に「クローン病」や「潰瘍性大腸炎」を指す）患者さん向けオンライントークLIVEイベントにおいて、IBD患者さんの治療と仕事の両立において職場でのコミュニケーションの重要性を示した調査結果を発表するとともに、IBD患者さんと職場が病気の理解を深め、互いに働きやすい就労環境を構築するためのコミュニケーションサポートツール「病と仕事 両立サポートブック」（監修：佐賀大学医学部内科学講座消化器内科教授 江崎幹宏先生）の無償提供を開始しました。
今回の調査は、疾患を持つ人が働きやすい職場環境づくりのために、IBDの治療をしながらフルタイムで働く患者さん200名、企業の人事・総務関係者250名、一般社会人1000名を対象に実施しました。IBD患者さんが「自分らしく働くために必要なこと」として「周囲（職場、社会全体）の理解」を最も多く（56％）回答している一方、企業の人事・総務関係者は、「どのような病気なのか、病気の内容の共有」（36％）・「どんな時に体調が悪化するのか、具体的事例の共有」（35％）などの情報共有を重視しており、疾患に関する更なる相互理解の必要性が示唆されました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-400535-2.png ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-161137-0.png ]
IBDは国の指定難病のなかで患者数が最も多い一方、IBDの症状について知っている人は、一般社会人の6.4%、企業の人事・総務関係者でも16.4%にとどまり、疾患認知は低い状況です1。このためヤンセンは、職場での病気の理解やコミュニケーションを進めるツールとして、「病と仕事 両立サポートブック」の開発・無償提供に至りました。
このサポートブックはIBDの症状や治療についてポイントを絞った解説に加え、患者さん自身が職場から理解を得たいことなどをチェックボックス選択で示せるように構成されており、疾患啓発サイト「IBD LIFE」（https://www.ibd-life.jp）上で無償で公開しています。
■「病と仕事 両立サポートブック」について
• 監修： 佐賀大学医学部内科学講座消化器内科教授 江崎幹宏先生
• 公開： 疾患啓発サイト「IBD LIFE」（https://www.ibd-life.jp）
• 内容： 全6ページ
[表: https://prtimes.jp/data/corp/6157/table/183_1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-849355-1.png ]
■「IBDとはたらくプロジェクト」とは
「IBDとはたらくプロジェクト」とは2019年5月、NPO法人IBDネットワークおよび難病専門の就労移行支援事業を行う株式会社ゼネラルパートナーズの協力のもと、ヤンセンが立ち上げたIBD疾患啓発活動です。IBD患者さんが、難病を抱えながらも「自分らしくはたらく」ことを後押しするとともに、社会や企業への理解促進などを通じて「働きやすい就労環境作り」にも取り組みます。詳しくは、特設サイト（https://www.ibd-life.jp/project/index.html）をご覧ください。
■IBD（Inflammatory Bowel Disease：炎症性腸疾患）とは
IBD (Inflammatory Bowel Disease：炎症性腸疾患)は、主にクローン病と潰瘍性大腸炎を指し、未だに原因が特定されていない国の指定難病です。小腸や大腸の粘膜に慢性の炎症を引き起こし、長期に渡って再燃と寛解を繰り返します。患者数は世界規模で増加傾向にあり、日本には約29万人（クローン病：約7万人、潰瘍性大腸炎：約22万人）いるとされています2。10 代から20代の若年層に好発する特徴があります3,4。
■調査結果概要
【調査対象】
１.IBDの治療をしながらフルタイム勤務している患者さん： 200名
２.一般社会人： 1,000名
（一般企業・教育関連・官公庁などでフルタイム勤務している20〜69歳の男女）
３.人事・総務関係者： 250名
（上記の組織で、人事・採用業務に権限を持つ20〜69歳の男女）
【調査地域】 日本全国
【調査時期】 2020年6月
【調査手法】 インターネット定量調査
１. IBD患者さん調査
「自分らしく働く」ために必要なこと
IBD患者さんが「自分らしく働くために必要なこと」は、「周囲（職場、社会全体）の理解」との回答が過半数を占めました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-642021-5.png ]
仕事を続けていくために必要なこと
IBD患者さんが「仕事を続けていくために必要なこと」については、「自身の症状が治まっていること」・「通院・体調悪化時に休暇を取りやすいこと」の回答が最多となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-277863-6.png ]
２.一般社会人調査、３.人事・総務関係者調査
IBD・クローン病・潰瘍性大腸炎の認知度について
疾患認知は、一般社会人よりも人事・総務関係者の方が全体的に高い傾向がありましたが、症状まで知っている人の割合は、一般社会人の約1割、人事・総務関係者の約2〜３割にとどまりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-730436-7.png ]
IBDを含む難病の方と一緒に働くことについて
IBDを含む難病の方と一緒に働くことについて、一般社会人の約4割が「心配・ためらいはない」と回答し、約2割は「心配・ためらいがある」と回答しました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-452376-8.png ]
また、クローン病や潰瘍性大腸炎などの難病について病名や症状を知っている人ほど、難病の方と一緒に働くことに「心配・ためらいはない」と回答する顕著な傾向が見られました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-870129-9.png ]
職場でIBDを含む難病の方が働いている場合の共に働きやすくなる環境つくり
企業の人事・総務関係者は、職場でIBDを含む難病の方が働いている場合に、共に働きやすい環境づくりとして「どのような病気なのか、病気の内容の共有」（36.4％）の回答が最多となり、次いで「どんな時に体調が悪化するのか、具体的事例の共有」（34.8％）と回答しました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-633121-10.png ]
■参考文献
1 ヤンセンファーマ株式会社「病と仕事の両立に関するインターネット定量調査」2020
2 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究」2016
3 難病情報センター: http://www.nanbyou.or.jp/entry/81.
4 難病情報センター: http://www.nanbyou.or.jp/entry/62
■ヤンセンについて
ヤンセンが目指すのは、病が過去のものになる未来をつくることです。
治療が困難な病を過去のものとするために、科学の力で病に打ち克ち、画期的な発想力で多くの人々に薬を届け、真心を持って癒し希望を与えます。私たちはがん、免疫疾患、精神・神経疾患、ワクチン・感染症、代謝・循環器疾患、肺高血圧症の分野で貢献ができると考え、注力しています。
ヤンセンに関する詳しい情報はwww.janssen.com/japan/をご覧ください。
www.facebook.com/JanssenJapan/をフォローしてください。
ヤンセンファーマ株式会社は、ジョンソン・エンド・ジョンソンの医薬品部門であるヤンセンファーマグループの一員です。
ヤンセンファーマ株式会社（代表取締役社長：クリス・フウリガン、本社：東京都千代田区、以下、「ヤンセン」）は8月22日、「IBDとはたらくプロジェクト」として主催するIBD（炎症性腸疾患: 主に「クローン病」や「潰瘍性大腸炎」を指す）患者さん向けオンライントークLIVEイベントにおいて、IBD患者さんの治療と仕事の両立において職場でのコミュニケーションの重要性を示した調査結果を発表するとともに、IBD患者さんと職場が病気の理解を深め、互いに働きやすい就労環境を構築するためのコミュニケーションサポートツール「病と仕事 両立サポートブック」（監修：佐賀大学医学部内科学講座消化器内科教授 江崎幹宏先生）の無償提供を開始しました。
今回の調査は、疾患を持つ人が働きやすい職場環境づくりのために、IBDの治療をしながらフルタイムで働く患者さん200名、企業の人事・総務関係者250名、一般社会人1000名を対象に実施しました。IBD患者さんが「自分らしく働くために必要なこと」として「周囲（職場、社会全体）の理解」を最も多く（56％）回答している一方、企業の人事・総務関係者は、「どのような病気なのか、病気の内容の共有」（36％）・「どんな時に体調が悪化するのか、具体的事例の共有」（35％）などの情報共有を重視しており、疾患に関する更なる相互理解の必要性が示唆されました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-400535-2.png ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-161137-0.png ]
IBDは国の指定難病のなかで患者数が最も多い一方、IBDの症状について知っている人は、一般社会人の6.4%、企業の人事・総務関係者でも16.4%にとどまり、疾患認知は低い状況です1。このためヤンセンは、職場での病気の理解やコミュニケーションを進めるツールとして、「病と仕事 両立サポートブック」の開発・無償提供に至りました。
このサポートブックはIBDの症状や治療についてポイントを絞った解説に加え、患者さん自身が職場から理解を得たいことなどをチェックボックス選択で示せるように構成されており、疾患啓発サイト「IBD LIFE」（https://www.ibd-life.jp）上で無償で公開しています。
■「病と仕事 両立サポートブック」について
• 監修： 佐賀大学医学部内科学講座消化器内科教授 江崎幹宏先生
• 公開： 疾患啓発サイト「IBD LIFE」（https://www.ibd-life.jp）
• 内容： 全6ページ
[表: https://prtimes.jp/data/corp/6157/table/183_1.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-849355-1.png ]
■「IBDとはたらくプロジェクト」とは
「IBDとはたらくプロジェクト」とは2019年5月、NPO法人IBDネットワークおよび難病専門の就労移行支援事業を行う株式会社ゼネラルパートナーズの協力のもと、ヤンセンが立ち上げたIBD疾患啓発活動です。IBD患者さんが、難病を抱えながらも「自分らしくはたらく」ことを後押しするとともに、社会や企業への理解促進などを通じて「働きやすい就労環境作り」にも取り組みます。詳しくは、特設サイト（https://www.ibd-life.jp/project/index.html）をご覧ください。
■IBD（Inflammatory Bowel Disease：炎症性腸疾患）とは
IBD (Inflammatory Bowel Disease：炎症性腸疾患)は、主にクローン病と潰瘍性大腸炎を指し、未だに原因が特定されていない国の指定難病です。小腸や大腸の粘膜に慢性の炎症を引き起こし、長期に渡って再燃と寛解を繰り返します。患者数は世界規模で増加傾向にあり、日本には約29万人（クローン病：約7万人、潰瘍性大腸炎：約22万人）いるとされています2。10 代から20代の若年層に好発する特徴があります3,4。
■調査結果概要
【調査対象】
１.IBDの治療をしながらフルタイム勤務している患者さん： 200名
２.一般社会人： 1,000名
（一般企業・教育関連・官公庁などでフルタイム勤務している20〜69歳の男女）
３.人事・総務関係者： 250名
（上記の組織で、人事・採用業務に権限を持つ20〜69歳の男女）
【調査地域】 日本全国
【調査時期】 2020年6月
【調査手法】 インターネット定量調査
１. IBD患者さん調査
「自分らしく働く」ために必要なこと
IBD患者さんが「自分らしく働くために必要なこと」は、「周囲（職場、社会全体）の理解」との回答が過半数を占めました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-642021-5.png ]
仕事を続けていくために必要なこと
IBD患者さんが「仕事を続けていくために必要なこと」については、「自身の症状が治まっていること」・「通院・体調悪化時に休暇を取りやすいこと」の回答が最多となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-277863-6.png ]
２.一般社会人調査、３.人事・総務関係者調査
IBD・クローン病・潰瘍性大腸炎の認知度について
疾患認知は、一般社会人よりも人事・総務関係者の方が全体的に高い傾向がありましたが、症状まで知っている人の割合は、一般社会人の約1割、人事・総務関係者の約2〜３割にとどまりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-730436-7.png ]
IBDを含む難病の方と一緒に働くことについて
IBDを含む難病の方と一緒に働くことについて、一般社会人の約4割が「心配・ためらいはない」と回答し、約2割は「心配・ためらいがある」と回答しました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-452376-8.png ]
また、クローン病や潰瘍性大腸炎などの難病について病名や症状を知っている人ほど、難病の方と一緒に働くことに「心配・ためらいはない」と回答する顕著な傾向が見られました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-870129-9.png ]
職場でIBDを含む難病の方が働いている場合の共に働きやすくなる環境つくり
企業の人事・総務関係者は、職場でIBDを含む難病の方が働いている場合に、共に働きやすい環境づくりとして「どのような病気なのか、病気の内容の共有」（36.4％）の回答が最多となり、次いで「どんな時に体調が悪化するのか、具体的事例の共有」（34.8％）と回答しました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/6157/183/resize/d6157-183-633121-10.png ]
■参考文献
1 ヤンセンファーマ株式会社「病と仕事の両立に関するインターネット定量調査」2020
2 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究」2016
3 難病情報センター: http://www.nanbyou.or.jp/entry/81.
4 難病情報センター: http://www.nanbyou.or.jp/entry/62
■ヤンセンについて
ヤンセンが目指すのは、病が過去のものになる未来をつくることです。
治療が困難な病を過去のものとするために、科学の力で病に打ち克ち、画期的な発想力で多くの人々に薬を届け、真心を持って癒し希望を与えます。私たちはがん、免疫疾患、精神・神経疾患、ワクチン・感染症、代謝・循環器疾患、肺高血圧症の分野で貢献ができると考え、注力しています。
ヤンセンに関する詳しい情報はwww.janssen.com/japan/をご覧ください。
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ヤンセンファーマ株式会社は、ジョンソン・エンド・ジョンソンの医薬品部門であるヤンセンファーマグループの一員です。
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