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SBIマネープラザによる「WealthNavi for SBI証券」の仲介開始のお知らせ〜SBI証券・SBIマネープラザ・ウェルスナビの3社連携により資産運用におけるネットとリアルの融合を促進〜
[18/01/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：高村正人、以下「当社」）は、2018年1月15日（月）より、ウェルスナビ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：柴山和久、以下「ウェルスナビ」）及びSBIマネープラザ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長：太田智彦、以下「SBIマネープラザ」）の3社間で業務提携し、対面サービスを行うSBIマネープラザにおいて「WealthNavi for SBI証券」を活用した資産運用のアドバイスを開始することとなりましたので、お知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7957/193/resize/d7957-193-304055-3.jpg ]
「WealthNavi for SBI証券」は、ウェルスナビの提供するロボアドバイザー「WealthNavi」を当社のお客さま向けにカスタマイズした次世代の資産運用サービスです。ノーベル賞を受賞した理論などに基づいた資産運用アルゴリズムを用い、お客さまの資産を自動で運用いたします。より多くの個人投資家の皆さまに最先端のサービスを提供するべく、インターネットを通じた金融サービス提供のノウハウ及び圧倒的な顧客基盤を有する当社と、次世代の金融テクノロジーを持つウェルスナビの協業により、2017年1月よりサービスを開始しております。年率1％※という低価格かつシンプルな手数料で、手軽に世界水準の金融アルゴリズムを利用できる点が評価され、2017年12月にはサービス開始後わずか11ヶ月弱で残高200億円を突破するなど、多くのお客さまにご利用いただくに至っております。
今回の取り組みは、SBIグループ内外の多種多様な金融商品と専門的なアドバイスをワンストップで提供しているSBIマネープラザが、「WealthNavi for SBI証券」を活用した資産運用のアドバイスを提供するものです。お客さまは、SBIマネープラザの店舗やセミナーで専門家と直接相談をしながら、資産運用をご検討いただけます。ウェルスナビは、当社及びSBIマネープラザを通して「WealthNavi for SBI証券」の提供を行います。
このたびの「WealthNavi for SBI証券」のSBIマネープラザでの提供により、さらに多くの個人投資家の皆さまの資産形成を支援できるものと期待しております。当社は、今後も「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」の提供を実現するべくサービスの向上に努めてまいります。
※税別、3,000万円まで（3,000万円を超える部分は0.5%）
[画像2: https://prtimes.jp/i/7957/193/resize/d7957-193-965568-2.jpg ]
■会社概要 ウェルスナビ株式会社
会社名 ウェルスナビ株式会社（英語名：WealthNavi Inc.）
代表者 代表取締役CEO 柴山和久
設立 2015年4月28日
所在地 東京都渋谷区渋谷2-17‐5 シオノギ渋谷ビル12F
資本金 21億5,425万円（資本剰余金を含む）
URL https://www.wealthnavi.com/
事業内容 第一種金融商品取引業、投資助言・代理業、投資運用業
登録番号 関東財務局長（金商）第2884号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
■会社概要 SBIマネープラザ株式会社
会社名 SBIマネープラザ株式会社
代表者 代表取締役執行役員社長 太田智彦
設立 2008年3月31日
所在地 東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー17階
資本金 1億円
URL http://www.sbi-moneyplaza.co.jp/
事業内容 金融商品仲介業、住宅ローンの代理業務、保険代理店業務、銀行代理業、第二種金融商品取引業、貸金業、投資助言・代理業 など
登録番号 関東財務局長(金仲)第385号
加入協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
＜金融商品取引法に係る表示＞
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長（金商）第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7957/193/resize/d7957-193-304055-3.jpg ]
「WealthNavi for SBI証券」は、ウェルスナビの提供するロボアドバイザー「WealthNavi」を当社のお客さま向けにカスタマイズした次世代の資産運用サービスです。ノーベル賞を受賞した理論などに基づいた資産運用アルゴリズムを用い、お客さまの資産を自動で運用いたします。より多くの個人投資家の皆さまに最先端のサービスを提供するべく、インターネットを通じた金融サービス提供のノウハウ及び圧倒的な顧客基盤を有する当社と、次世代の金融テクノロジーを持つウェルスナビの協業により、2017年1月よりサービスを開始しております。年率1％※という低価格かつシンプルな手数料で、手軽に世界水準の金融アルゴリズムを利用できる点が評価され、2017年12月にはサービス開始後わずか11ヶ月弱で残高200億円を突破するなど、多くのお客さまにご利用いただくに至っております。
今回の取り組みは、SBIグループ内外の多種多様な金融商品と専門的なアドバイスをワンストップで提供しているSBIマネープラザが、「WealthNavi for SBI証券」を活用した資産運用のアドバイスを提供するものです。お客さまは、SBIマネープラザの店舗やセミナーで専門家と直接相談をしながら、資産運用をご検討いただけます。ウェルスナビは、当社及びSBIマネープラザを通して「WealthNavi for SBI証券」の提供を行います。
このたびの「WealthNavi for SBI証券」のSBIマネープラザでの提供により、さらに多くの個人投資家の皆さまの資産形成を支援できるものと期待しております。当社は、今後も「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界屈指の格安手数料で業界最高水準のサービス」の提供を実現するべくサービスの向上に努めてまいります。
※税別、3,000万円まで（3,000万円を超える部分は0.5%）
[画像2: https://prtimes.jp/i/7957/193/resize/d7957-193-965568-2.jpg ]
■会社概要 ウェルスナビ株式会社
会社名 ウェルスナビ株式会社（英語名：WealthNavi Inc.）
代表者 代表取締役CEO 柴山和久
設立 2015年4月28日
所在地 東京都渋谷区渋谷2-17‐5 シオノギ渋谷ビル12F
資本金 21億5,425万円（資本剰余金を含む）
URL https://www.wealthnavi.com/
事業内容 第一種金融商品取引業、投資助言・代理業、投資運用業
登録番号 関東財務局長（金商）第2884号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
■会社概要 SBIマネープラザ株式会社
会社名 SBIマネープラザ株式会社
代表者 代表取締役執行役員社長 太田智彦
設立 2008年3月31日
所在地 東京都港区六本木一丁目6番1号 泉ガーデンタワー17階
資本金 1億円
URL http://www.sbi-moneyplaza.co.jp/
事業内容 金融商品仲介業、住宅ローンの代理業務、保険代理店業務、銀行代理業、第二種金融商品取引業、貸金業、投資助言・代理業 など
登録番号 関東財務局長(金仲)第385号
加入協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
＜金融商品取引法に係る表示＞
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長（金商）第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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