メットライフ生命「『老後を変える』 全国47都道府県大調査」
[19/11/26]
提供元:PRTIMES
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メットライフ生命保険株式会社(代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 エリック・クラフェイン)は、全国47都道府県の20歳〜79歳までの男女14,100人を対象に、「老後」に関する調査を実施し、その結果をまとめましたのでお知らせします。
本調査は、昨年と同規模で実施したもので、2回目となる本年は、特に「老後」「資産」「健康」について、年代間や男女間での意識や傾向の違いと、都道府県別の「老後への意識」に焦点をあてました。また今回の調査には、がんへの罹患をご経験の方、現在介護中もしくは過去に介護をご経験の方にもご協力いただきました。
当社は、お客さまが健康で豊かな老後を過ごせるよう、そして誰もが明るく豊かな老後を思い描くことができるよう「老後を変える」 というテーマのもと、さまざまな取り組みを行っており、本調査はその一環として実施したものです。
調査結果まとめ
1.【老後への意識】
全調査対象者 (14,100人) の8割以上が、老後に対する不安を感じている。
20代〜40代で、昨年に比べ「両親の介護」への不安が高い。
2.【資産への意識】
昨年と比べ、20代〜50代で「資産運用意向」の割合が高い。
「資産運用意向」の伸びが大きかった20代〜30代女性は、「現在資産運用中」には変化なし。
金融資産の使い道は、全年代で「老後の生活費」が最も高い。
3.【健康への意識】
「怖いと感じている病気」は、「がん」が最も高く、次いで「認知症」。
「がん」の罹患をご経験の方に不安要因を聞くと、「治療費の負担」、「日常生活を問題なく送れるサポートが得られるか」、「精神的な負担」、「最適な治療法を選ぶことができるか」。
30代〜40代男性の約3割が、「早期発見・早期治療によって認知症の進行を遅らせることができる可能性があると知らなかった」と回答。
「自らの介護費用の準備をしていない」のは、7割以上。300万円以上準備できている方は16%。
約7割が自らの両親の介護に不安あり。そのうち「親の介護費用を準備している」のは約16%。
調査概要
1. 調査対象:全国47都道府県に在住(※2)の20歳〜79歳の男女を、各都道府県で性・年代別に各30人ずつ(60歳〜79歳は合算)合計14,100人
2. 調査方法:インターネット調査
3. 調査数:14,100人
4. 調査時期:2019年8月
※スコアは集計時に各都道府県の性年代の人口動態の構成比に合わせて、ウェイトバック集計を行っています。
※集計データの構成比(%)は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100%にならない場合があります。
※提示しているスコアについては、四捨五入の関係上、足し引きした場合に数値が増減する場合があります。
<調査結果詳細はプレスリリースへ>
本調査は、昨年と同規模で実施したもので、2回目となる本年は、特に「老後」「資産」「健康」について、年代間や男女間での意識や傾向の違いと、都道府県別の「老後への意識」に焦点をあてました。また今回の調査には、がんへの罹患をご経験の方、現在介護中もしくは過去に介護をご経験の方にもご協力いただきました。
当社は、お客さまが健康で豊かな老後を過ごせるよう、そして誰もが明るく豊かな老後を思い描くことができるよう「老後を変える」 というテーマのもと、さまざまな取り組みを行っており、本調査はその一環として実施したものです。
調査結果まとめ
1.【老後への意識】
全調査対象者 (14,100人) の8割以上が、老後に対する不安を感じている。
20代〜40代で、昨年に比べ「両親の介護」への不安が高い。
2.【資産への意識】
昨年と比べ、20代〜50代で「資産運用意向」の割合が高い。
「資産運用意向」の伸びが大きかった20代〜30代女性は、「現在資産運用中」には変化なし。
金融資産の使い道は、全年代で「老後の生活費」が最も高い。
3.【健康への意識】
「怖いと感じている病気」は、「がん」が最も高く、次いで「認知症」。
「がん」の罹患をご経験の方に不安要因を聞くと、「治療費の負担」、「日常生活を問題なく送れるサポートが得られるか」、「精神的な負担」、「最適な治療法を選ぶことができるか」。
30代〜40代男性の約3割が、「早期発見・早期治療によって認知症の進行を遅らせることができる可能性があると知らなかった」と回答。
「自らの介護費用の準備をしていない」のは、7割以上。300万円以上準備できている方は16%。
約7割が自らの両親の介護に不安あり。そのうち「親の介護費用を準備している」のは約16%。
調査概要
1. 調査対象:全国47都道府県に在住(※2)の20歳〜79歳の男女を、各都道府県で性・年代別に各30人ずつ(60歳〜79歳は合算)合計14,100人
2. 調査方法:インターネット調査
3. 調査数:14,100人
4. 調査時期:2019年8月
※スコアは集計時に各都道府県の性年代の人口動態の構成比に合わせて、ウェイトバック集計を行っています。
※集計データの構成比(%)は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100%にならない場合があります。
※提示しているスコアについては、四捨五入の関係上、足し引きした場合に数値が増減する場合があります。
<調査結果詳細はプレスリリースへ>