ダイレクト型自動車保険業界を対象にしたNPS(R)ベンチマーク調査2023の結果を発表。NPS1位は4年連続でソニー損保
[23/11/30]
提供元:PRTIMES
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〜安全運転支援サービスの利用が安全運転意識を高め、ロイヤルティ向上につながる〜
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下NTTコム オンライン)は、NPSベンチマーク調査2023ダイレクト型自動車保険部門を実施しました。この結果、最もNPSが高いのは、ソニー損害保険株式会社(以下「ソニー損保」)となりました。
自動車保険会社が提供する安全運転支援サービスを利用している契約者は、全体の12.7%にとどまるものの、その利用者の半数以上が安全運転意識が高まったと感じており、ロイヤルティも高い傾向がみられました。
調査レポートの詳細結果は、以下から無料でダウンロードいただけます:https://www.nttcoms.com/service/nps/report/carinsurance_d/inquiry/?utm_source=PRTIMES&utm_medium=referral&utm_campaign=231130_NPS_report
ダイレクト型自動車保険業界NPS(顧客推奨度)おすすめランキングページ:https://www.nttcoms.com/service/nps/report/carinsurance_d/?utm_source=PRTIMES&utm_medium=referral&utm_campaign=231130_NPS_report
【NTTコム オンライン NPSベンチマーク調査2023】
今後のリリース予定:セキュリティソフト、対面証券、ネット証券 他
<調査結果のポイント>
1.ダイレクト型自動車保険部門のNPSおすすめランキング1位はソニー損保
ダイレクト型自動車保険7社のうち、NPSのトップはソニー損保(-11.2ポイント)、2位は三井ダイレクト損保(-27.9ポイント)、3位はイーデザイン損保(-29.1ポイント)となりました。保険金不正請求問題の報道前後での各企業のNPSには大きな変化はみられず、業界全体のNPS平均は-28.7ポイント、トップ企業とボトム企業との差は25.3ポイントとなりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-cc0d6adfadc22479fa48-1.png ]
2.業界全体では保険商品の魅力やコストパフォーマンスがロイヤルティを醸成
ダイレクト型自動車保険業界全体におけるロイヤルティを醸成する要素としては、「保険商品の魅力・充実度」や「コストパフォーマンス(保障内容と保険料のバランス)」といった項目となりました。また、「事故時の初期対応、事故解決等の対応スピードの速さ・スムーズさ」や「事故発生から保険金のお支払いまでのお客様に寄り添った対応や問題の解決力」、「保険金請求手続き・支払いのスムーズさ」といった事故時や保険金請求時の対応力もロイヤルティを押し上げる要素となりました。
一方で、ロイヤルティを向上させるために優先的に改善すべき項目としては、「企業イメージ・ブランドイメージの良さ」や「お客様に寄り添う姿勢、お客様の声に耳を傾ける姿勢」となりました。また、「事故解決サービスの充実度」や「自分に合った保険サービスを提案してくれる」といった項目についても、今後の改善が期待される結果となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-50e2019ee9cefef38a7d-2.png ]
ソニー損保は、「保険商品の魅力・充実度」や「事故解決サービスの充実度」といった商品性に関する項目に加え、「企業イメージ・ブランドイメージの良さ」や「お客様に寄り添う姿勢、お客様の声に耳を傾ける姿勢」がロイヤルティに影響を与える結果となり、NPSおすすめランキング1位につながりました。2位の三井ダイレクト損保は「コストパフォーマンス(保障内容と保険料のバランス)」や「申込や住所変更などの手続きの簡単さ」において、3位のイーデザイン損保は「契約者の安全運転の促進や交通事故を未然に防ぐ取り組み」や「交通・運転データを活用し、社会全体の交通事故を削減する取り組み」において高い評価を獲得しました。
3.契約更新時に更新内容の説明や提案を受けた契約者はNPSが高い傾向に
対象の自動車保険会社で契約更新をしたことがある契約者に対し、更新のタイミングに受けた説明や提案の内容を調査したところ、ダイレクト型自動車保険においては「現状の契約内容(請求条件など)の確認」(29.6%)が最も高く、次いで「更新に伴う保険料の変更についての説明」(26.4%)、「現在の契約内容の見直しの提案」(20.4%)が続きました。また、事業種別で比較すると、代理店型自動車保険のほうがダイレクト型自動車保険よりも更新時に説明や提案を受けた割合が高く、特に「更新に伴う保険料の変更についての説明」においては顕著な差がみられました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-b5e64e68f310f3498cf1-3.png ]
契約更新タイミングでの契約内容の説明や提案の有無別NPSを分析したところ、説明や提案を受けた契約者は、そうでない契約者と比較してNPSが高い傾向がみられました。ダイレクト型自動車保険においては、代理店型自動車保険と比べて更新タイミングでの説明や提案は少なくなっているものの、マイページやアプリでの通知・連絡といった、担当者以外のコミュニケーション手段を通じた、説明や提案の重要性が示唆されました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-ac93d52ad2304f5a5b53-7.png ]
4.安全運転支援サービスの利用が安全運転意識を高め、ロイヤルティ向上につながる
自動車保険各社において、契約者の安全運転をサポートし交通事故の削減につなげる、安全運転支援サービスの提供が進められています。そこで、自動車保険会社が提供する安全運転支援サービスの利用経験を調査したところ、いずれかの安全運転支援サービスを利用しているのは全体の12.7%にとどまりました。一方で、「今後いずれかの安全運転支援サービスを利用したい」と回答した契約者は20.2%となり、現状の利用率と比較して高くなりました。また、安全運転支援サービスを今後利用したいと回答した契約者のうち、具体的な利用したいサービスについても分析したところ、最も高いのは「安全運転状況に応じた保険料の割引やポイントの付与」(42.1%)となり、次いで「ドライブレコーダーやスマホアプリによる安全運転診断・運転サポート」(33.7%)が続きました。いわゆる運転行動連動型(PHYD:Pay How You Driveの略)のテレマティクス保険サービスの利用意向が高い結果となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-a3dffeba9ab3fde46a67-5.png ]
また、安全運転支援サービスの利用者を対象に、安全運転支援サービスの利用を通じて自身の安全運転意識が高まったり、事故防止につながっていると感じるかを調査したところ、「とてもそう感じる」が11.4%、「ややそう感じる」が43.4%と、半数以上が安全運転意識が高まった回答しました。特にNPS上位企業においては、安全運転意識が高まった割合が高くなりました。また、安全運転意識の変化別にNPSを分析したところ、安全運転意識が高まったと回答した契約者のNPSは24.7ポイントと、そうでない契約者と比較してNPSが非常に高くなりました。安全運転サービスの利用を通じて、実際の安全運転につながり、ロイヤルティにも寄与することがうかがえる結果となりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-556194017b7f79b63801-6.png ]
[画像7: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-17af03ed0ed23332c5f0-7.png ]
5.推奨度(友人や同僚におすすめできるか)が高いほど、継続利用意向も高い傾向に
対象のダイレクト型自動車保険会社において、今後の継続利用意向を0〜10の11段階でたずねたところ、 「推奨者」(推奨度が「9」〜「10」の回答者) は平均9.5ポイント、 「中立者」(推奨度が「7」〜「8」の回答者)は平均7.7ポイント、「批判者」(推奨度が「0」〜「6」の回答者)は平均6.0ポイントとなり、推奨度が高いほど継続利用意向も高くなる結果となる結果となりました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-b0c93fa366aa6b5943f0-8.png ]
<調査概要>
【ダイレクト型自動車保険】
調査対象企業(アルファベット順、50音順):SBI損保、アクサダイレクト、イーデザイン損保、セゾン自動車火災保険、ソニー損保、チューリッヒ保険会社、三井ダイレクト損保
調査対象者:インターネットリサーチモニターのうち上記自動車保険契約者。2023年7月にダイレクト型自動車保険会社を契約している人を対象に実施したNPSベンチマーク調査の回答者に対し、追跡調査を実施
調査方法:NTTコム リサーチ*による非公開型インターネットアンケート
調査期間:2023/10/17(火)〜 2023/10/20(金)
有効回答者数:2,763名
回答者の属性:
【性別】男性:66.8%、女性:33.2%
【年代】20代以下:3.5%、30代:9.7%、40代:22.5%、50代:25.4%、60代以上:38.9%
<NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査とは>
NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査は、NPS(R)の指標を共同開発した米国サトメトリックス・システムズ(現NICE Systems)の調査手法に基づき実施しています。人口構成に沿ったモニター抽出を行い、信頼性の高いデータを各業界のNPS(R)のベンチマーク(基準)として発表するとともに、業界リーダーとなるランキング1位企業の表彰もおこなっています。
また、NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査データの販売もおこなっております。是非ご活用ください。
NPS(R) (顧客推奨度)業界別おすすめランキングについてはこちらからご覧ください:https://www.nttcoms.com/service/nps/report/
<NPS(R)とは>
NPS(R)(Net Promoter Score(R))とは、「友人や同僚に薦めたいか?」という質問への回答から算出される、顧客ロイヤルティを測る指標です。欧米では公開企業の3分の1がNPS(R)を使用しているといわれ、日本においても顧客満足度にかわる新しい指標として、NPS(R)を活用する企業が増えてきています。
NPS(R)についてはこちらからご覧ください:https://www.nttcoms.com/service/nps/summary/
<NPS(R)ソリューションについて>
NTTコム オンラインでは、NPS(R)を活用した顧客ロイヤルティ向上のためのトータルソリューション(NPS(R)ソリューション)を提供しています。
NPS(R)有資格者によるコンサルティングに加え、顧客の声をリアルタイムに可視化して改善アクションを導くクラウドサービス「NPX Pro」の提供や、業界内での自社のポジショニング把握に有効な「NPS(R)リサーチ」を取り揃えています。
NPS(R)ソリューションについてはこちらからご覧ください:https://www.nttcoms.com/service/nps/
<NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションについて>
NTTコム オンラインは、企業のデジタライゼーションを、データ活用とテクノロジーの提供を通じて支援するソリューション・パートナーです。デジタルマーケティング事業においては、NPS(R)顧客ロイヤルティマネジメント、社員エンゲージメントを測定する「eNPS調査」等を提供するNTTコム リサーチ、ソーシャルメディア分析などを、その導入から運用伴走までトータルにご支援します。
名称: NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
所在地: 〒141-0032 東京都品川区大崎1丁目5番1号 大崎センタービル
代表者: 代表取締役社長 塚本 良江
URL : https://www.nttcoms.com/
※本文中に記載されているNet Promoter(R)、Net Promoter Score(R)、NPS(R)はベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ(現NICE Systems,Inc)の登録商標です。また、本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
《 補足 》
(*) 「NTTコム リサーチ(旧gooリサーチ)」 https://www.nttcoms.com/service/research/
NTTコム オンラインが提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルと提携会社のモニターで大規模な消費者パネルを構築し、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
【お問い合わせ先】
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
マーケティング・アナリティクス部
URL: https://www.nttcoms.com/service/nps/
メールアドレス:nps-solution@nttcoms.com
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下NTTコム オンライン)は、NPSベンチマーク調査2023ダイレクト型自動車保険部門を実施しました。この結果、最もNPSが高いのは、ソニー損害保険株式会社(以下「ソニー損保」)となりました。
自動車保険会社が提供する安全運転支援サービスを利用している契約者は、全体の12.7%にとどまるものの、その利用者の半数以上が安全運転意識が高まったと感じており、ロイヤルティも高い傾向がみられました。
調査レポートの詳細結果は、以下から無料でダウンロードいただけます:https://www.nttcoms.com/service/nps/report/carinsurance_d/inquiry/?utm_source=PRTIMES&utm_medium=referral&utm_campaign=231130_NPS_report
ダイレクト型自動車保険業界NPS(顧客推奨度)おすすめランキングページ:https://www.nttcoms.com/service/nps/report/carinsurance_d/?utm_source=PRTIMES&utm_medium=referral&utm_campaign=231130_NPS_report
【NTTコム オンライン NPSベンチマーク調査2023】
今後のリリース予定:セキュリティソフト、対面証券、ネット証券 他
<調査結果のポイント>
1.ダイレクト型自動車保険部門のNPSおすすめランキング1位はソニー損保
ダイレクト型自動車保険7社のうち、NPSのトップはソニー損保(-11.2ポイント)、2位は三井ダイレクト損保(-27.9ポイント)、3位はイーデザイン損保(-29.1ポイント)となりました。保険金不正請求問題の報道前後での各企業のNPSには大きな変化はみられず、業界全体のNPS平均は-28.7ポイント、トップ企業とボトム企業との差は25.3ポイントとなりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-cc0d6adfadc22479fa48-1.png ]
2.業界全体では保険商品の魅力やコストパフォーマンスがロイヤルティを醸成
ダイレクト型自動車保険業界全体におけるロイヤルティを醸成する要素としては、「保険商品の魅力・充実度」や「コストパフォーマンス(保障内容と保険料のバランス)」といった項目となりました。また、「事故時の初期対応、事故解決等の対応スピードの速さ・スムーズさ」や「事故発生から保険金のお支払いまでのお客様に寄り添った対応や問題の解決力」、「保険金請求手続き・支払いのスムーズさ」といった事故時や保険金請求時の対応力もロイヤルティを押し上げる要素となりました。
一方で、ロイヤルティを向上させるために優先的に改善すべき項目としては、「企業イメージ・ブランドイメージの良さ」や「お客様に寄り添う姿勢、お客様の声に耳を傾ける姿勢」となりました。また、「事故解決サービスの充実度」や「自分に合った保険サービスを提案してくれる」といった項目についても、今後の改善が期待される結果となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-50e2019ee9cefef38a7d-2.png ]
ソニー損保は、「保険商品の魅力・充実度」や「事故解決サービスの充実度」といった商品性に関する項目に加え、「企業イメージ・ブランドイメージの良さ」や「お客様に寄り添う姿勢、お客様の声に耳を傾ける姿勢」がロイヤルティに影響を与える結果となり、NPSおすすめランキング1位につながりました。2位の三井ダイレクト損保は「コストパフォーマンス(保障内容と保険料のバランス)」や「申込や住所変更などの手続きの簡単さ」において、3位のイーデザイン損保は「契約者の安全運転の促進や交通事故を未然に防ぐ取り組み」や「交通・運転データを活用し、社会全体の交通事故を削減する取り組み」において高い評価を獲得しました。
3.契約更新時に更新内容の説明や提案を受けた契約者はNPSが高い傾向に
対象の自動車保険会社で契約更新をしたことがある契約者に対し、更新のタイミングに受けた説明や提案の内容を調査したところ、ダイレクト型自動車保険においては「現状の契約内容(請求条件など)の確認」(29.6%)が最も高く、次いで「更新に伴う保険料の変更についての説明」(26.4%)、「現在の契約内容の見直しの提案」(20.4%)が続きました。また、事業種別で比較すると、代理店型自動車保険のほうがダイレクト型自動車保険よりも更新時に説明や提案を受けた割合が高く、特に「更新に伴う保険料の変更についての説明」においては顕著な差がみられました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-b5e64e68f310f3498cf1-3.png ]
契約更新タイミングでの契約内容の説明や提案の有無別NPSを分析したところ、説明や提案を受けた契約者は、そうでない契約者と比較してNPSが高い傾向がみられました。ダイレクト型自動車保険においては、代理店型自動車保険と比べて更新タイミングでの説明や提案は少なくなっているものの、マイページやアプリでの通知・連絡といった、担当者以外のコミュニケーション手段を通じた、説明や提案の重要性が示唆されました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-ac93d52ad2304f5a5b53-7.png ]
4.安全運転支援サービスの利用が安全運転意識を高め、ロイヤルティ向上につながる
自動車保険各社において、契約者の安全運転をサポートし交通事故の削減につなげる、安全運転支援サービスの提供が進められています。そこで、自動車保険会社が提供する安全運転支援サービスの利用経験を調査したところ、いずれかの安全運転支援サービスを利用しているのは全体の12.7%にとどまりました。一方で、「今後いずれかの安全運転支援サービスを利用したい」と回答した契約者は20.2%となり、現状の利用率と比較して高くなりました。また、安全運転支援サービスを今後利用したいと回答した契約者のうち、具体的な利用したいサービスについても分析したところ、最も高いのは「安全運転状況に応じた保険料の割引やポイントの付与」(42.1%)となり、次いで「ドライブレコーダーやスマホアプリによる安全運転診断・運転サポート」(33.7%)が続きました。いわゆる運転行動連動型(PHYD:Pay How You Driveの略)のテレマティクス保険サービスの利用意向が高い結果となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-a3dffeba9ab3fde46a67-5.png ]
また、安全運転支援サービスの利用者を対象に、安全運転支援サービスの利用を通じて自身の安全運転意識が高まったり、事故防止につながっていると感じるかを調査したところ、「とてもそう感じる」が11.4%、「ややそう感じる」が43.4%と、半数以上が安全運転意識が高まった回答しました。特にNPS上位企業においては、安全運転意識が高まった割合が高くなりました。また、安全運転意識の変化別にNPSを分析したところ、安全運転意識が高まったと回答した契約者のNPSは24.7ポイントと、そうでない契約者と比較してNPSが非常に高くなりました。安全運転サービスの利用を通じて、実際の安全運転につながり、ロイヤルティにも寄与することがうかがえる結果となりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-556194017b7f79b63801-6.png ]
[画像7: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-17af03ed0ed23332c5f0-7.png ]
5.推奨度(友人や同僚におすすめできるか)が高いほど、継続利用意向も高い傾向に
対象のダイレクト型自動車保険会社において、今後の継続利用意向を0〜10の11段階でたずねたところ、 「推奨者」(推奨度が「9」〜「10」の回答者) は平均9.5ポイント、 「中立者」(推奨度が「7」〜「8」の回答者)は平均7.7ポイント、「批判者」(推奨度が「0」〜「6」の回答者)は平均6.0ポイントとなり、推奨度が高いほど継続利用意向も高くなる結果となる結果となりました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/6600/363/resize/d6600-363-b0c93fa366aa6b5943f0-8.png ]
<調査概要>
【ダイレクト型自動車保険】
調査対象企業(アルファベット順、50音順):SBI損保、アクサダイレクト、イーデザイン損保、セゾン自動車火災保険、ソニー損保、チューリッヒ保険会社、三井ダイレクト損保
調査対象者:インターネットリサーチモニターのうち上記自動車保険契約者。2023年7月にダイレクト型自動車保険会社を契約している人を対象に実施したNPSベンチマーク調査の回答者に対し、追跡調査を実施
調査方法:NTTコム リサーチ*による非公開型インターネットアンケート
調査期間:2023/10/17(火)〜 2023/10/20(金)
有効回答者数:2,763名
回答者の属性:
【性別】男性:66.8%、女性:33.2%
【年代】20代以下:3.5%、30代:9.7%、40代:22.5%、50代:25.4%、60代以上:38.9%
<NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査とは>
NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査は、NPS(R)の指標を共同開発した米国サトメトリックス・システムズ(現NICE Systems)の調査手法に基づき実施しています。人口構成に沿ったモニター抽出を行い、信頼性の高いデータを各業界のNPS(R)のベンチマーク(基準)として発表するとともに、業界リーダーとなるランキング1位企業の表彰もおこなっています。
また、NTTコム オンライン NPS(R)ベンチマーク調査データの販売もおこなっております。是非ご活用ください。
NPS(R) (顧客推奨度)業界別おすすめランキングについてはこちらからご覧ください:https://www.nttcoms.com/service/nps/report/
<NPS(R)とは>
NPS(R)(Net Promoter Score(R))とは、「友人や同僚に薦めたいか?」という質問への回答から算出される、顧客ロイヤルティを測る指標です。欧米では公開企業の3分の1がNPS(R)を使用しているといわれ、日本においても顧客満足度にかわる新しい指標として、NPS(R)を活用する企業が増えてきています。
NPS(R)についてはこちらからご覧ください:https://www.nttcoms.com/service/nps/summary/
<NPS(R)ソリューションについて>
NTTコム オンラインでは、NPS(R)を活用した顧客ロイヤルティ向上のためのトータルソリューション(NPS(R)ソリューション)を提供しています。
NPS(R)有資格者によるコンサルティングに加え、顧客の声をリアルタイムに可視化して改善アクションを導くクラウドサービス「NPX Pro」の提供や、業界内での自社のポジショニング把握に有効な「NPS(R)リサーチ」を取り揃えています。
NPS(R)ソリューションについてはこちらからご覧ください:https://www.nttcoms.com/service/nps/
<NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションについて>
NTTコム オンラインは、企業のデジタライゼーションを、データ活用とテクノロジーの提供を通じて支援するソリューション・パートナーです。デジタルマーケティング事業においては、NPS(R)顧客ロイヤルティマネジメント、社員エンゲージメントを測定する「eNPS調査」等を提供するNTTコム リサーチ、ソーシャルメディア分析などを、その導入から運用伴走までトータルにご支援します。
名称: NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
所在地: 〒141-0032 東京都品川区大崎1丁目5番1号 大崎センタービル
代表者: 代表取締役社長 塚本 良江
URL : https://www.nttcoms.com/
※本文中に記載されているNet Promoter(R)、Net Promoter Score(R)、NPS(R)はベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ(現NICE Systems,Inc)の登録商標です。また、本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
《 補足 》
(*) 「NTTコム リサーチ(旧gooリサーチ)」 https://www.nttcoms.com/service/research/
NTTコム オンラインが提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルと提携会社のモニターで大規模な消費者パネルを構築し、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
【お問い合わせ先】
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
マーケティング・アナリティクス部
URL: https://www.nttcoms.com/service/nps/
メールアドレス:nps-solution@nttcoms.com