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「PR TIMES」と「みんなの経済新聞ネットワーク」が全国規模で提携！ 地域イベントなど企業ニュースを全国のローカルメディアへ掲載
[18/07/24]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
‐ プレスリリースからイベントや店舗など位置情報を抽出して地域別72媒体に提供 ‐
プレスリリース配信サービス「PR TIMES」を運営する株式会社 PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、東証マザーズ：3922）は2018年7月24日（火）に、「みんなの経済新聞ネットワーク」（本部：株式会社花形商品研究所、代表者：西樹）と提携し、企業発信のローカル情報を各地域メディアへ掲載するサイト連携を開始いたしました。対象となるローカルメディアは「シブヤ経済新聞」や「札幌経済新聞」など全国72媒体にわたります。PR TIMESの月間1万件に上るプレスリリースからイベント開催地や店舗所在地などを抽出し、地域に関係する企業ニュースをタイムリーに仕分けて各ローカルメディアへ提供することで、それぞれのローカルニュースを求める読者に有益な情報掲載を実現しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-189803-0.jpg ]
提携する2サービスについて
「みんなの経済新聞ネットワーク」 https://minkei.net
[画像2: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-714860-1.jpg ]
「みんなの経済新聞」ネットワークは地域ニュースを配信するネット媒体から成るネットワークで、2001年4月に開設された「シブヤ経済新聞」が始まり。他に「札幌経済新聞」「アキバ経済新聞」「六本木経済新聞」「ヨコハマ経済新聞」「サカエ経済新聞」「なんば経済新聞」「博多経済新聞」など。現在は配信エリアが増え、2018年7月24日現在、国内112エリア、海外10エリアの計122エリアで地域ニュース（まちネタ）を配信しています。Webサイトに加えアプリもあります。
「PR TIMES」 https://prtimes.jp/
[画像3: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-565408-2.jpg ]
「PR TIMES」は2018年7月24日現在、利用企業数2万4000社に拡大中のプレスリリース配信サービスです。以前はメディア限定資料であったプレスリリースを、生活者にも読まれるコンテンツへと昇華したプラットフォームで、配信プレスリリース本数は月間約1万本、サイトアクセス数が月間約1100万PV、情報収集のため会員登録するメディア記者が1万2000人を超えています。上場企業32.3%が利用するのをはじめ、大企業からスタートアップ、地方自治体まで導入幅を広げながら成長を続けています。
地域をさらに好きになる。ローカル情報連携
[画像4: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-659335-3.jpg ]
「みんなの経済新聞ネットワーク」は、各地域のビジネス＆カルチャーニュースを届けるため、まちネタ集めに注力してきました。一方、「PR TIMES」では企業の情報発信ニーズに応えると同時に、より広範なステークホルダーへ企業情報を届けるルートの開拓を続けてきました。
地域ネタを集めたい「みんなの経済新聞ネットワーク」と、企業ニュースの活用先を求める「PR TIMES」が出会い、今回のシステム連携によって地域別の企業ニュース掲載を実現しました。「PR TIMES」に集まる豊富な企業ニュースを、イベント開催地や店舗所在地など位置情報により抽出し、タイムリーに仕分けて「みんなの経済新聞ネットワーク」の各ローカルメディアで掲載します。
これにより、都道府県別のイベントや店舗などに関するプレスリリースが各地域の「みんなの経済新聞ネットワーク」媒体に（例：北海道のイベントや店舗などの「PR TIMES」経由ニュースが「札幌経済新聞」に）掲載されます。
地域のイベント、新しくオープンするお店、地域限定販売の商品、祭りなどその土地に伝承される文化風土、そうした身近なローカルニュースに触れることで、地域をさらに好きになり楽しんでいただけると考えています。
今住むまち、通勤通学するまち、実家があるまち、縁のあるまち等を「みんなの経済新聞ネットワーク」でチェックしてみていただきたいと考えています。
ローカル情報を抽出する「PR TIMES」の仕組み
[画像5: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-463801-12.jpg ]
「PR TIMES」ではご利用企業に管理画面からプレスリリースを入力いただいていますが、2018年5月から位置情報を追加できる機能を加えています。プレスリリース登録時に、リリース本文内に住所や会場名など位置を示す情報が含まれる場合、「プレスリリースから自動取得する」ボタンを押すだけで位置情報を自動取得でき、手動補正も可能です。あとは位置カテゴリを選択するだけ（※カテゴリ：店舗・民間施設、イベント会場、チーム本拠地、販売・提供エリア、生産・収穫エリア、等）で、位置情報が種類別にデータ登録されます。
これにより、イベント開催地や店舗所在地などプレスリリース本文内の位置情報を取り出し、地域別に仕分けることを可能にしています。
なお現在は都道府県別に仕分けたコンテンツを各ローカルメディアへ提供していますが、今後さらに市区町村別に仕分けた企業ニュースの提供も視野に、ローカルニュースの活用を進めてまいります。
「PR TIMES」の地方展開を拡大中
PR TIMESでは、地域情報を流通させるための枠組みづくりを積極的に開拓しています。これまでに、地方金融機関5行・1信金、地方メディア1媒体、地方自治体1市と提携を結び、地方の有益な企業ニュースを発信しやすくする土壌づくりを進めています。
[画像6: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-528042-5.jpg ]
（PR TIMES地方提携の一覧）
2017年 5月：
株式会社京都銀行と京都府など地元企業のPR支援を目的に業務提携
2017年 7月：
株式会社西日本新聞メディアラボと九州企業のPR支援を目的に業務提携
2017年 8月：
つくば市とつくば市内ベンチャー企業のPR支援を目的に連携協定
2017年 11月：
株式会社北陸銀行と北陸企業のPR支援を目的に業務提携
2018年 2月：
株式会社千葉銀行と千葉県企業のPR支援を目的に業務提携
横浜信用金庫と神奈川県企業のPR支援を目的に業務提携
2018年 3月：
名古屋銀行と愛知県企業のPR支援を目的に業務提携
2018年 7月：
西日本シティ銀行と福岡県中小企業のPR支援を目的に業務提携
（過去に発表したプレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/112）
「PR TIMES」パートナーメディアに加わる72媒体
「みんなの経済新聞ネットワーク」より以下72媒体で「PR TIMES」コンテンツを提携掲載します。各媒体ともにグローバルメニューから「プレスリリース」を選択するとその地域に関する企業リリースが表示されます。
札幌経済新聞／弘前経済新聞／盛岡経済新聞／仙台経済新聞／秋田経済新聞／山形経済新聞／水戸経済新聞／足利経済新聞／高崎前橋経済新聞／大宮経済新聞／浦和経済新聞／船橋経済新聞／千葉経済新聞／川崎経済新聞／港北経済新聞／ヨコハマ経済新聞／逗子葉山経済新聞／アキバ経済新聞／日本橋経済新聞／銀座経済新聞／品川経済新聞／東京ベイ経済新聞／六本木経済新聞／赤坂経済新聞／市ケ谷経済新聞／池袋経済新聞／練馬経済新聞／新宿経済新聞／中野経済新聞／高円寺経済新聞／シブヤ経済新聞／下北沢経済新聞／自由が丘経済新聞／吉祥寺経済新聞／調布経済新聞／立川経済新聞／八王子経済新聞／富山経済新聞／金沢経済新聞／福井経済新聞／松本経済新聞／富士山経済新聞／浜松経済新聞／サカエ経済新聞／名駅経済新聞／伊勢志摩経済新聞／びわ湖大津経済新聞／烏丸経済新聞／和歌山経済新聞／大阪ベイ経済新聞／東大阪経済新聞／あべの経済新聞／なんば経済新聞／船場経済新聞／梅田経済新聞／尼崎経済新聞／神戸経済新聞／加古川経済新聞／高砂経済新聞／岡山経済新聞／広島経済新聞／山口宇部経済新聞／松山経済新聞／小倉経済新聞／天神経済新聞／博多経済新聞／佐賀経済新聞／長崎経済新聞／大分経済新聞／ひなた宮崎経済新聞／鹿児島経済新聞／石垣経済新聞
これにより、PR TIMESパートナーメディアは総計180メディアとなりました。今後もPR TIMESでは、より広範なステークホルダーへ企業情報を見やすくストレートに伝えるルートの開拓、さらには企業情報がニュースとして記事化される機会の最大化を目指し、外部メディアと連携しながらプレスリリースの情報価値を高める活動を行ってまいります。
[画像7: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-824453-6.jpg ]
[画像8: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-434900-7.jpg ]
【「PR TIMES」について】
URL：https://prtimes.jp/
「PR TIMES」は、企業とメディア、そして生活者をニュースでつなぐインターネットサービスです。2007年4月のサービス開始より、報道機関向けの発表資料（プレスリリース）をメディア記者向けに配信する機能と、「PR TIMES」およびパートナーメディアに掲載する機能をセットで提供してまいりました。利用企業数は2018年7月に2万4000社を突破、国内上場企業32.3％に利用いただいています。情報収集のためメディア記者1万2000人に会員登録いただいています。サイトアクセス数は2018年6月に過去最高の月間1190万PVを記録しました。配信プレスリリース本数も増加しており、2018年3月は過去最高の月間1万本超えを記録しています。全国紙WEBサイト等含むパートナーメディア180媒体にコンテンツを提供しています。大企業からスタートアップ、地方自治体まで導入・継続しやすいプランと、報道発表と同時に生活者にも閲覧・シェアしてもらえるコンテンツ表現力を支持いただき、成長を続けています。
（運営：PR TIMES）
[画像9: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-851407-11.jpg ]
【株式会社PR TIMES会社概要】
会社名 ： 株式会社PR TIMES （東証マザーズ 証券コード：3922）
所在地 ： 東京都港区南青山2-27-25ヒューリック南青山ビル3F
設立 ： 2005年12月
代表取締役： 山口 拓己
事業内容 ： プレスリリース配信サービス「PR TIMES」（https://prtimes.jp/）の運営
オンライン上で話題化を図るデジタルPRの戦略立案・実施
動画PRサービス「PR TIMES LIVE」（https://prtimes.jp/live）「PR TIMES TV」（https://prtimes.jp/tv）の運営
カスタマーサポートツール「Tayori」（https://tayori.com/）の運営
タスク管理ツール「Jooto」（https://www.jooto.com/）の運営
スタートアップニュースメディア「THE BRIDGE」（http://thebridge.jp/）の運営、等
URL ： https://prtimes.co.jp/
[画像10: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-363561-9.jpg ]
プレスリリース配信サービス「PR TIMES」を運営する株式会社 PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、東証マザーズ：3922）は2018年7月24日（火）に、「みんなの経済新聞ネットワーク」（本部：株式会社花形商品研究所、代表者：西樹）と提携し、企業発信のローカル情報を各地域メディアへ掲載するサイト連携を開始いたしました。対象となるローカルメディアは「シブヤ経済新聞」や「札幌経済新聞」など全国72媒体にわたります。PR TIMESの月間1万件に上るプレスリリースからイベント開催地や店舗所在地などを抽出し、地域に関係する企業ニュースをタイムリーに仕分けて各ローカルメディアへ提供することで、それぞれのローカルニュースを求める読者に有益な情報掲載を実現しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-189803-0.jpg ]
提携する2サービスについて
「みんなの経済新聞ネットワーク」 https://minkei.net
[画像2: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-714860-1.jpg ]
「みんなの経済新聞」ネットワークは地域ニュースを配信するネット媒体から成るネットワークで、2001年4月に開設された「シブヤ経済新聞」が始まり。他に「札幌経済新聞」「アキバ経済新聞」「六本木経済新聞」「ヨコハマ経済新聞」「サカエ経済新聞」「なんば経済新聞」「博多経済新聞」など。現在は配信エリアが増え、2018年7月24日現在、国内112エリア、海外10エリアの計122エリアで地域ニュース（まちネタ）を配信しています。Webサイトに加えアプリもあります。
「PR TIMES」 https://prtimes.jp/
[画像3: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-565408-2.jpg ]
「PR TIMES」は2018年7月24日現在、利用企業数2万4000社に拡大中のプレスリリース配信サービスです。以前はメディア限定資料であったプレスリリースを、生活者にも読まれるコンテンツへと昇華したプラットフォームで、配信プレスリリース本数は月間約1万本、サイトアクセス数が月間約1100万PV、情報収集のため会員登録するメディア記者が1万2000人を超えています。上場企業32.3%が利用するのをはじめ、大企業からスタートアップ、地方自治体まで導入幅を広げながら成長を続けています。
地域をさらに好きになる。ローカル情報連携
[画像4: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-659335-3.jpg ]
「みんなの経済新聞ネットワーク」は、各地域のビジネス＆カルチャーニュースを届けるため、まちネタ集めに注力してきました。一方、「PR TIMES」では企業の情報発信ニーズに応えると同時に、より広範なステークホルダーへ企業情報を届けるルートの開拓を続けてきました。
地域ネタを集めたい「みんなの経済新聞ネットワーク」と、企業ニュースの活用先を求める「PR TIMES」が出会い、今回のシステム連携によって地域別の企業ニュース掲載を実現しました。「PR TIMES」に集まる豊富な企業ニュースを、イベント開催地や店舗所在地など位置情報により抽出し、タイムリーに仕分けて「みんなの経済新聞ネットワーク」の各ローカルメディアで掲載します。
これにより、都道府県別のイベントや店舗などに関するプレスリリースが各地域の「みんなの経済新聞ネットワーク」媒体に（例：北海道のイベントや店舗などの「PR TIMES」経由ニュースが「札幌経済新聞」に）掲載されます。
地域のイベント、新しくオープンするお店、地域限定販売の商品、祭りなどその土地に伝承される文化風土、そうした身近なローカルニュースに触れることで、地域をさらに好きになり楽しんでいただけると考えています。
今住むまち、通勤通学するまち、実家があるまち、縁のあるまち等を「みんなの経済新聞ネットワーク」でチェックしてみていただきたいと考えています。
ローカル情報を抽出する「PR TIMES」の仕組み
[画像5: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-463801-12.jpg ]
「PR TIMES」ではご利用企業に管理画面からプレスリリースを入力いただいていますが、2018年5月から位置情報を追加できる機能を加えています。プレスリリース登録時に、リリース本文内に住所や会場名など位置を示す情報が含まれる場合、「プレスリリースから自動取得する」ボタンを押すだけで位置情報を自動取得でき、手動補正も可能です。あとは位置カテゴリを選択するだけ（※カテゴリ：店舗・民間施設、イベント会場、チーム本拠地、販売・提供エリア、生産・収穫エリア、等）で、位置情報が種類別にデータ登録されます。
これにより、イベント開催地や店舗所在地などプレスリリース本文内の位置情報を取り出し、地域別に仕分けることを可能にしています。
なお現在は都道府県別に仕分けたコンテンツを各ローカルメディアへ提供していますが、今後さらに市区町村別に仕分けた企業ニュースの提供も視野に、ローカルニュースの活用を進めてまいります。
「PR TIMES」の地方展開を拡大中
PR TIMESでは、地域情報を流通させるための枠組みづくりを積極的に開拓しています。これまでに、地方金融機関5行・1信金、地方メディア1媒体、地方自治体1市と提携を結び、地方の有益な企業ニュースを発信しやすくする土壌づくりを進めています。
[画像6: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-528042-5.jpg ]
（PR TIMES地方提携の一覧）
2017年 5月：
株式会社京都銀行と京都府など地元企業のPR支援を目的に業務提携
2017年 7月：
株式会社西日本新聞メディアラボと九州企業のPR支援を目的に業務提携
2017年 8月：
つくば市とつくば市内ベンチャー企業のPR支援を目的に連携協定
2017年 11月：
株式会社北陸銀行と北陸企業のPR支援を目的に業務提携
2018年 2月：
株式会社千葉銀行と千葉県企業のPR支援を目的に業務提携
横浜信用金庫と神奈川県企業のPR支援を目的に業務提携
2018年 3月：
名古屋銀行と愛知県企業のPR支援を目的に業務提携
2018年 7月：
西日本シティ銀行と福岡県中小企業のPR支援を目的に業務提携
（過去に発表したプレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/112）
「PR TIMES」パートナーメディアに加わる72媒体
「みんなの経済新聞ネットワーク」より以下72媒体で「PR TIMES」コンテンツを提携掲載します。各媒体ともにグローバルメニューから「プレスリリース」を選択するとその地域に関する企業リリースが表示されます。
札幌経済新聞／弘前経済新聞／盛岡経済新聞／仙台経済新聞／秋田経済新聞／山形経済新聞／水戸経済新聞／足利経済新聞／高崎前橋経済新聞／大宮経済新聞／浦和経済新聞／船橋経済新聞／千葉経済新聞／川崎経済新聞／港北経済新聞／ヨコハマ経済新聞／逗子葉山経済新聞／アキバ経済新聞／日本橋経済新聞／銀座経済新聞／品川経済新聞／東京ベイ経済新聞／六本木経済新聞／赤坂経済新聞／市ケ谷経済新聞／池袋経済新聞／練馬経済新聞／新宿経済新聞／中野経済新聞／高円寺経済新聞／シブヤ経済新聞／下北沢経済新聞／自由が丘経済新聞／吉祥寺経済新聞／調布経済新聞／立川経済新聞／八王子経済新聞／富山経済新聞／金沢経済新聞／福井経済新聞／松本経済新聞／富士山経済新聞／浜松経済新聞／サカエ経済新聞／名駅経済新聞／伊勢志摩経済新聞／びわ湖大津経済新聞／烏丸経済新聞／和歌山経済新聞／大阪ベイ経済新聞／東大阪経済新聞／あべの経済新聞／なんば経済新聞／船場経済新聞／梅田経済新聞／尼崎経済新聞／神戸経済新聞／加古川経済新聞／高砂経済新聞／岡山経済新聞／広島経済新聞／山口宇部経済新聞／松山経済新聞／小倉経済新聞／天神経済新聞／博多経済新聞／佐賀経済新聞／長崎経済新聞／大分経済新聞／ひなた宮崎経済新聞／鹿児島経済新聞／石垣経済新聞
これにより、PR TIMESパートナーメディアは総計180メディアとなりました。今後もPR TIMESでは、より広範なステークホルダーへ企業情報を見やすくストレートに伝えるルートの開拓、さらには企業情報がニュースとして記事化される機会の最大化を目指し、外部メディアと連携しながらプレスリリースの情報価値を高める活動を行ってまいります。
[画像7: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-824453-6.jpg ]
[画像8: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-434900-7.jpg ]
【「PR TIMES」について】
URL：https://prtimes.jp/
「PR TIMES」は、企業とメディア、そして生活者をニュースでつなぐインターネットサービスです。2007年4月のサービス開始より、報道機関向けの発表資料（プレスリリース）をメディア記者向けに配信する機能と、「PR TIMES」およびパートナーメディアに掲載する機能をセットで提供してまいりました。利用企業数は2018年7月に2万4000社を突破、国内上場企業32.3％に利用いただいています。情報収集のためメディア記者1万2000人に会員登録いただいています。サイトアクセス数は2018年6月に過去最高の月間1190万PVを記録しました。配信プレスリリース本数も増加しており、2018年3月は過去最高の月間1万本超えを記録しています。全国紙WEBサイト等含むパートナーメディア180媒体にコンテンツを提供しています。大企業からスタートアップ、地方自治体まで導入・継続しやすいプランと、報道発表と同時に生活者にも閲覧・シェアしてもらえるコンテンツ表現力を支持いただき、成長を続けています。
（運営：PR TIMES）
[画像9: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-851407-11.jpg ]
【株式会社PR TIMES会社概要】
会社名 ： 株式会社PR TIMES （東証マザーズ 証券コード：3922）
所在地 ： 東京都港区南青山2-27-25ヒューリック南青山ビル3F
設立 ： 2005年12月
代表取締役： 山口 拓己
事業内容 ： プレスリリース配信サービス「PR TIMES」（https://prtimes.jp/）の運営
オンライン上で話題化を図るデジタルPRの戦略立案・実施
動画PRサービス「PR TIMES LIVE」（https://prtimes.jp/live）「PR TIMES TV」（https://prtimes.jp/tv）の運営
カスタマーサポートツール「Tayori」（https://tayori.com/）の運営
タスク管理ツール「Jooto」（https://www.jooto.com/）の運営
スタートアップニュースメディア「THE BRIDGE」（http://thebridge.jp/）の運営、等
URL ： https://prtimes.co.jp/
[画像10: https://prtimes.jp/i/112/871/resize/d112-871-363561-9.jpg ]
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