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日本国内のガストロノミーツーリズムに関する調査報告「UNWTO Report on Gastronomy Tourism: The Case of Japan」発表
[19/05/24]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
国連世界観光機関（United Nations World Tourism Organization 本部：スペイン・マドリッド 事務局長：ズラブ・ポロリカシヴィリ 以下、UNWTO）と公益社団法人日本観光振興協会（本部：東京、会長：山西健一郎 以下、日本観光振興協会）、株式会社ぐるなび （本社：東京都千代田区、代表取締役社長：久保征一郎 以下、ぐるなび）の３社で取りまとめた、日本国内におけるガストロノミーツーリズムに関する調査報告書「UNWTO Report on Gastronomy Tourism: The Case of Japan」が、2019年5月23日にUNWTOより世界に向けて公開されました。
国連世界観光機関（United Nations World Tourism Organization 本部：スペイン・マドリッド 事務局長：ズラブ・ポロリカシヴィリ 以下、UNWTO）と公益社団法人日本観光振興協会（本部：東京、会長：山西健一郎 以下、日本観光振興協会）、株式会社ぐるなび （本社：東京都千代田区、代表取締役社長：久保征一郎 以下、ぐるなび）の３社で取りまとめた、日本国内におけるガストロノミーツーリズムに関する調査報告書「UNWTO Report on Gastronomy Tourism: The Case of Japan」が、2019年5月23日にUNWTOより世界に向けて公開されました。
この調査は、2015年12月に日本観光振興協会とＵＮＷＴＯにて締結された包括的業務提携における共同推進事業のひとつとして合意した我が国におけるガストロノミーツーリズムの推進のため、2017年4月より食や食文化への知見の深いぐるなびとともに、観光庁の全面協力のもと、UNWTO駐日事務所代表 本保芳明氏をはじめとする有識者（※1）や、全国47都道府県や農林水産省、関係団体・企業の協力・支援をいただき実施されました。
近年、ガストロノミーツーリズムは国連の掲げる持続可能な発展に大いに貢献しうることからUNWTOが積極的に推進しており、国際フォーラムも実施しています。本年は、5月2日〜3日にスペイン・サンセバスチャンにおいて、史上最多の世界約８０ヵ国からの参加のもと、第5回ガストロノミーツーリズム国際フォーラム（※2）が開催され、このフォーラムにおいても本調査報告書の一部が発表されました。
本報告書においては、日本国内の観光を取り巻く状況とともに、全国47都道府県ならびに全国の基礎自治体への調査によって明らかにされた日本国内のガストロノミーツーリズムの現状に加え、全国から18の好事例（※3）のケーススタディを行っています。
本報告書はUNWTOのホームページよりダウンロードできます。（英文）
https://www.e-unwto.org/doi/book/10.18111/9789284420919
ガストロノミーツーリズムとは：
日本国内においては美食旅と解釈されることも多いですが、本調査の実施にあたり、「その土地の気候風土が生んだ食材・習慣・伝統・歴史などによって育まれた食を楽しみ、その土地の食文化に触れることを目的としたツーリズム」と定義しました。
※１ 有識者一覧
国連世界観光機関（UNTWO）駐日事務所 代表 本保 芳明（元観光庁長官）
一般社団法人ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構 理事長 見並 陽一
株式会社ANA総合研究所 取締役会長 小川 正人
株式会社三菱総合研究所 地域創生事業本部 観光立国実現支援チーム 宮崎 俊哉
公益社団法人日本観光振興協会 理事長 久保 成人（元観光庁長官）
株式会社ぐるなび 代表取締役社長 久保 征一郎
※２ 第5回ガストロノミーツーリズム国際フォーラムの様子
https://www2.unwto.org/event/5th-unwto-world-forum-gastronomy-tourism-0
※３ 事例地域一覧
岐阜県飛騨地域
広島県東広島市
徳島県にし阿波地域
沖縄県今帰仁村
北海道後志地方
千葉県いすみ市
埼玉県秩父市（西武鉄道株式会社）
山口県下関市
山口県萩市
新潟県新潟市
宮崎県気仙沼市
奈良県
三重県多気町
大分県由布市
全国（全日本空輸株式会社）
東日本（東日本旅客鉄道株式会社）
全国（株式会社ぐるなび）
全国（ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構）
国連世界観光機関（United Nations World Tourism Organization 本部：スペイン・マドリッド 事務局長：ズラブ・ポロリカシヴィリ 以下、UNWTO）と公益社団法人日本観光振興協会（本部：東京、会長：山西健一郎 以下、日本観光振興協会）、株式会社ぐるなび （本社：東京都千代田区、代表取締役社長：久保征一郎 以下、ぐるなび）の３社で取りまとめた、日本国内におけるガストロノミーツーリズムに関する調査報告書「UNWTO Report on Gastronomy Tourism: The Case of Japan」が、2019年5月23日にUNWTOより世界に向けて公開されました。
この調査は、2015年12月に日本観光振興協会とＵＮＷＴＯにて締結された包括的業務提携における共同推進事業のひとつとして合意した我が国におけるガストロノミーツーリズムの推進のため、2017年4月より食や食文化への知見の深いぐるなびとともに、観光庁の全面協力のもと、UNWTO駐日事務所代表 本保芳明氏をはじめとする有識者（※1）や、全国47都道府県や農林水産省、関係団体・企業の協力・支援をいただき実施されました。
近年、ガストロノミーツーリズムは国連の掲げる持続可能な発展に大いに貢献しうることからUNWTOが積極的に推進しており、国際フォーラムも実施しています。本年は、5月2日〜3日にスペイン・サンセバスチャンにおいて、史上最多の世界約８０ヵ国からの参加のもと、第5回ガストロノミーツーリズム国際フォーラム（※2）が開催され、このフォーラムにおいても本調査報告書の一部が発表されました。
本報告書においては、日本国内の観光を取り巻く状況とともに、全国47都道府県ならびに全国の基礎自治体への調査によって明らかにされた日本国内のガストロノミーツーリズムの現状に加え、全国から18の好事例（※3）のケーススタディを行っています。
本報告書はUNWTOのホームページよりダウンロードできます。（英文）
https://www.e-unwto.org/doi/book/10.18111/9789284420919
ガストロノミーツーリズムとは：
日本国内においては美食旅と解釈されることも多いですが、本調査の実施にあたり、「その土地の気候風土が生んだ食材・習慣・伝統・歴史などによって育まれた食を楽しみ、その土地の食文化に触れることを目的としたツーリズム」と定義しました。
※１ 有識者一覧
国連世界観光機関（UNTWO）駐日事務所 代表 本保 芳明（元観光庁長官）
一般社団法人ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構 理事長 見並 陽一
株式会社ANA総合研究所 取締役会長 小川 正人
株式会社三菱総合研究所 地域創生事業本部 観光立国実現支援チーム 宮崎 俊哉
公益社団法人日本観光振興協会 理事長 久保 成人（元観光庁長官）
株式会社ぐるなび 代表取締役社長 久保 征一郎
※２ 第5回ガストロノミーツーリズム国際フォーラムの様子
https://www2.unwto.org/event/5th-unwto-world-forum-gastronomy-tourism-0
※３ 事例地域一覧
岐阜県飛騨地域
広島県東広島市
徳島県にし阿波地域
沖縄県今帰仁村
北海道後志地方
千葉県いすみ市
埼玉県秩父市（西武鉄道株式会社）
山口県下関市
山口県萩市
新潟県新潟市
宮崎県気仙沼市
奈良県
三重県多気町
大分県由布市
全国（全日本空輸株式会社）
東日本（東日本旅客鉄道株式会社）
全国（株式会社ぐるなび）
全国（ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構）
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