『マネーフォワード ME』プレミアムサービス「資産形成アドバンスコース」、投資を始めるための第一歩をサポートするコンテンツや新機能を2024年1月(※1)より提供予定
[23/12/25]
提供元:PRTIMES
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投資を学べる動画、診断、『SUSTEN for マネーフォワード』で口座開設も可能(※2)に
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8962/1176/8962-1176-34531a532e7412a6b8d64d5fe2cad5d7-1460x766.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社マネーフォワードは、『マネーフォワード ME』プレミアムサービス「資産形成アドバンスコース」における新機能を2024年1月(※1)より提供開始予定です。新機能では、投資について学び、始めるための第一歩をサポートし、そして投資が始められる「SUSTEN for マネーフォワード」の口座開設も可能になります。なお、提供に向けて、金融サービス仲介業の登録申請を進めております。
※1:実際の提供開始時期は変更の可能性がございます。
※2:「SUSTEN for マネーフォワード」での口座開設は「資産形成アドバンスコース」への登録有無に関わらず、『マネーフォワード ME』ユーザーであれば可能です。口座開設には審査が必要です。
『マネーフォワード ME』では、2023年2月にプレミアムサービスとして、投資資産の管理に特化した「資産形成アドバンスコース」の提供を開始し、資産形成に役立つ情報の見える化に取り組んでまいりました。
この度、より多くの方が資産形成に踏み出せるよう、「資産形成アドバンスコース」にて、これから投資を始める方に向けた新たなサポートコンテンツを充実させ、実際に投資の後押しができるような新機能を2024年1月から提供予定です。
■今後提供予定のコンテンツ・新機能の特徴
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8962/1176/8962-1176-f1c158e2afa97ddf4b09823e00fdf59e-1460x766.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※画像はイメージです。実際の提供時には見え方が異なる可能性がございます。
1)投資の漠然とした悩みや不明点を解消し、学びを深められるオリジナルコンテンツ「投資の学び」
「資産形成アドバンスコース」の新コンテンツとして、投資をテーマにしたオリジナル動画の公開を予定しています。動画は手軽に視聴できるよう、1本あたり約3分。投資の基礎について複数の動画で体系的に学ぶことができます。
2)自分に合った投資額や、始めるタイミングを診断できる「かんたん投資診断」
「月いくら投資すべきか」「預金と投資の割合はどれくらいが適切か」「今の年齢、資産で投資を始めたほうがいいか」等、『マネーフォワード ME』に連携している資産の状況※3から、投資額や始めるタイミングの診断結果を表示します。
※3:連携している資産データを活用した診断は任意です。
3)投資を始めるアクションをサポートする『SUSTEN for マネーフォワード』
『マネーフォワード ME』を通して、株式会社sustenキャピタル・マネジメントと協力して開発・提供するサービス『SUSTEN for マネーフォワード』で、口座開設が可能になります。新NISA制度にも対応予定です。
■提供背景について
『マネーフォワード ME』ではこれまで、ユーザーの日々の家計管理・資産管理に寄り添う存在を目指し、「お金の見える化」に繋がる様々な機能改善や開発を進めてまいりました。今回お知らせした提供予定の新コンテンツやサービスの登場により、今後はユーザーひとりひとりが資産をどのように育てていくのか、学びからアクションまで、一気通貫のサポートができるようになると考えております。
昨今は「貯蓄から投資へ」が謳われ、2024年には新NISA制度が始まるなど、「投資」というアクションを押し上げる世の中の動きが続いています。一方で、日本国内の個人保有の金融資産のうち52.4%(1,113兆円)は「現金・預金」であり、半分以上が投資に充てられていない資産であることが分かります(※4)。
当社が実施したアンケート調査「お金の意識調査 2023(※5)」では、「投資を始めるための資金」「投資の始め方を勉強する機会」が、投資経験は無いが今後投資を始める際に必要だと感じることの上位に挙がりました。
日々の家計改善を『マネーフォワード ME』で実現し、『マネーフォワード ME』プレミアムサービス「資産形成アドバンスコース」で投資を学び、実際に資産形成への一歩を踏み出していただきやすくなることを目指して、開発を進めてまいります。
※4:日本銀行調査統計局 2023年9月20日公開「参考図表:2023年第3四半期の資金循環(速報)」より
※5:株式会社マネーフォワード 2023年12月7日公開「円安・投資や新NISAへの意識・・・2023年を振り返るアンケート調査「お金の意識調査2023」を『マネーフォワード ME』利用者へ実施」より
■『マネーフォワード ME』プレミアムサービス「資産形成アドバンスコース」の概要
本コースは、『マネーフォワード ME』上に連携いただいている投資資産の管理に特化したコースです。連携している投資資産の状況を「ポートフォリオ」「配当」の2種類のページから確認することが可能です。また、データは自動更新され、各グラフにも反映されることから、複雑な手入力は不要で、簡単にタイムパフォーマンスよく投資資産の状況を確認することができます。
・料金:月額980円/年額10,700円(税込)
・サービスURL:https://moneyforward.com/pages/extra_premium
・利用環境:『マネーフォワード ME』アプリ版よりご利用可能
・申込方法:
1:『マネーフォワード ME』アプリ内>「設定」を開く。
2:「アカウント」>「プレミアム登録状況」を開く。以降、会員ステータスに応じて異なります。
<無料会員の場合>
「プレミアムサービスに登録」>「資産形成アドバンスコースに登録」を選択。
新コース専用ページへ遷移。申込ボタンより、案内に沿って手続き。
<プレミアムサービス「スタンダードコース」をご利用の場合>
プレミアムサービス「スタンダードコース」のご利用状況に応じて手続きが異なる場合がございます。サポートサイト内のこちらのご案内をご確認ください。
■株式会社マネーフォワードについて
名称 :株式会社マネーフォワード
所在地 :東京都港区芝浦 3-1-21 msb Tamachi 田町ステーションタワーS 21F
代表者 :代表取締役社長CEO 辻庸介
設立 :2012年5月
事業内容:PFMサービスおよびクラウドサービスの開発・提供
URL :https://corp.moneyforward.com/
主要サービス:
お金の見える化サービス『マネーフォワード ME』 https://moneyforward.com/
バックオフィスSaaS『マネーフォワード クラウド』 https://biz.moneyforward.com/
*記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。
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株式会社マネーフォワードは、『マネーフォワード ME』プレミアムサービス「資産形成アドバンスコース」における新機能を2024年1月(※1)より提供開始予定です。新機能では、投資について学び、始めるための第一歩をサポートし、そして投資が始められる「SUSTEN for マネーフォワード」の口座開設も可能になります。なお、提供に向けて、金融サービス仲介業の登録申請を進めております。
※1:実際の提供開始時期は変更の可能性がございます。
※2:「SUSTEN for マネーフォワード」での口座開設は「資産形成アドバンスコース」への登録有無に関わらず、『マネーフォワード ME』ユーザーであれば可能です。口座開設には審査が必要です。
『マネーフォワード ME』では、2023年2月にプレミアムサービスとして、投資資産の管理に特化した「資産形成アドバンスコース」の提供を開始し、資産形成に役立つ情報の見える化に取り組んでまいりました。
この度、より多くの方が資産形成に踏み出せるよう、「資産形成アドバンスコース」にて、これから投資を始める方に向けた新たなサポートコンテンツを充実させ、実際に投資の後押しができるような新機能を2024年1月から提供予定です。
■今後提供予定のコンテンツ・新機能の特徴
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8962/1176/8962-1176-f1c158e2afa97ddf4b09823e00fdf59e-1460x766.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※画像はイメージです。実際の提供時には見え方が異なる可能性がございます。
1)投資の漠然とした悩みや不明点を解消し、学びを深められるオリジナルコンテンツ「投資の学び」
「資産形成アドバンスコース」の新コンテンツとして、投資をテーマにしたオリジナル動画の公開を予定しています。動画は手軽に視聴できるよう、1本あたり約3分。投資の基礎について複数の動画で体系的に学ぶことができます。
2)自分に合った投資額や、始めるタイミングを診断できる「かんたん投資診断」
「月いくら投資すべきか」「預金と投資の割合はどれくらいが適切か」「今の年齢、資産で投資を始めたほうがいいか」等、『マネーフォワード ME』に連携している資産の状況※3から、投資額や始めるタイミングの診断結果を表示します。
※3:連携している資産データを活用した診断は任意です。
3)投資を始めるアクションをサポートする『SUSTEN for マネーフォワード』
『マネーフォワード ME』を通して、株式会社sustenキャピタル・マネジメントと協力して開発・提供するサービス『SUSTEN for マネーフォワード』で、口座開設が可能になります。新NISA制度にも対応予定です。
■提供背景について
『マネーフォワード ME』ではこれまで、ユーザーの日々の家計管理・資産管理に寄り添う存在を目指し、「お金の見える化」に繋がる様々な機能改善や開発を進めてまいりました。今回お知らせした提供予定の新コンテンツやサービスの登場により、今後はユーザーひとりひとりが資産をどのように育てていくのか、学びからアクションまで、一気通貫のサポートができるようになると考えております。
昨今は「貯蓄から投資へ」が謳われ、2024年には新NISA制度が始まるなど、「投資」というアクションを押し上げる世の中の動きが続いています。一方で、日本国内の個人保有の金融資産のうち52.4%(1,113兆円)は「現金・預金」であり、半分以上が投資に充てられていない資産であることが分かります(※4)。
当社が実施したアンケート調査「お金の意識調査 2023(※5)」では、「投資を始めるための資金」「投資の始め方を勉強する機会」が、投資経験は無いが今後投資を始める際に必要だと感じることの上位に挙がりました。
日々の家計改善を『マネーフォワード ME』で実現し、『マネーフォワード ME』プレミアムサービス「資産形成アドバンスコース」で投資を学び、実際に資産形成への一歩を踏み出していただきやすくなることを目指して、開発を進めてまいります。
※4:日本銀行調査統計局 2023年9月20日公開「参考図表:2023年第3四半期の資金循環(速報)」より
※5:株式会社マネーフォワード 2023年12月7日公開「円安・投資や新NISAへの意識・・・2023年を振り返るアンケート調査「お金の意識調査2023」を『マネーフォワード ME』利用者へ実施」より
■『マネーフォワード ME』プレミアムサービス「資産形成アドバンスコース」の概要
本コースは、『マネーフォワード ME』上に連携いただいている投資資産の管理に特化したコースです。連携している投資資産の状況を「ポートフォリオ」「配当」の2種類のページから確認することが可能です。また、データは自動更新され、各グラフにも反映されることから、複雑な手入力は不要で、簡単にタイムパフォーマンスよく投資資産の状況を確認することができます。
・料金:月額980円/年額10,700円(税込)
・サービスURL:https://moneyforward.com/pages/extra_premium
・利用環境:『マネーフォワード ME』アプリ版よりご利用可能
・申込方法:
1:『マネーフォワード ME』アプリ内>「設定」を開く。
2:「アカウント」>「プレミアム登録状況」を開く。以降、会員ステータスに応じて異なります。
<無料会員の場合>
「プレミアムサービスに登録」>「資産形成アドバンスコースに登録」を選択。
新コース専用ページへ遷移。申込ボタンより、案内に沿って手続き。
<プレミアムサービス「スタンダードコース」をご利用の場合>
プレミアムサービス「スタンダードコース」のご利用状況に応じて手続きが異なる場合がございます。サポートサイト内のこちらのご案内をご確認ください。
■株式会社マネーフォワードについて
名称 :株式会社マネーフォワード
所在地 :東京都港区芝浦 3-1-21 msb Tamachi 田町ステーションタワーS 21F
代表者 :代表取締役社長CEO 辻庸介
設立 :2012年5月
事業内容:PFMサービスおよびクラウドサービスの開発・提供
URL :https://corp.moneyforward.com/
主要サービス:
お金の見える化サービス『マネーフォワード ME』 https://moneyforward.com/
バックオフィスSaaS『マネーフォワード クラウド』 https://biz.moneyforward.com/
*記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。