株式会社Gruneの株式の取得(子会社化)に関するお知らせ
[20/06/29]
提供元:PRTIMES
提供元:PRTIMES
株式会社クリーク・アンド・リバー社は、2020年6月29日開催の取締役会において、以下のとおり、株式会社Grune(本社:福島県南相馬市、代表取締役:山下敏義、以下Grune社)の株式を取得し、子会社化することについて決議いたしましたので、お知らせいたします。
記
1.株式取得の理由
当社グループは、「人の能力により社会に貢献する」ことを理念として掲げ、映像、ゲーム、Web、広告・出版、作家、医療、IT、会計、法曹、建築、ファッション、食、コンピュータサイエンス、舞台芸術、ライフサイエンス、CXO、アスリートの17分野でプロフェッショナル・エージェンシー事業を展開し独自のプロフェッショナルネットワークを活かし、多様なクライアント・ニーズに応えるサービスを提供しております。建築分野におきましては、一級建築士の紹介やBIM技術者の派遣等の人材事業に加え、建築展示場とVRとを融合させた超建築VR等新たなソリューションを展開しております。
Grune社は、2016年にSTAR(スイスのソフトウエア開発会社)出身者である山下敏義氏により設立され、Web制作、システム開発、コンサルティング、3D、VR、AR開発等の事業を開始。高い技術力を背景に事業を伸長してまいりました。
今般の株式取得により、Grune社の持つVR・Web関連の高い技術力を活用し、建築・Web事業とのシナジー効果を獲得すると同時に、当社の持つ顧客基盤を活用し、さらなる事業規模・収益の拡大を目指してまいります。
2.異動する子会社(Grune社)の概要
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_1.jpg ]
3.株式取得の相手先の概要
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_2.jpg ]
4.取得株式数、取得価額及び取得前後の所有株式の状況
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_3.jpg ]
*取得価額については、相手先の意向により非開示とさせていただきますが、第三者による株式価値の算定結果を勘案して決定しております
5.日程
[表4: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_4.jpg ]
6.今後の見通し
今期の当社連結業績への影響につきましては軽微ですが、中長期的に当社連結業績の向上に資するものであります。今後公表すべき事項が生じた場合には、速やかにお知らせいたします。
以上
記
1.株式取得の理由
当社グループは、「人の能力により社会に貢献する」ことを理念として掲げ、映像、ゲーム、Web、広告・出版、作家、医療、IT、会計、法曹、建築、ファッション、食、コンピュータサイエンス、舞台芸術、ライフサイエンス、CXO、アスリートの17分野でプロフェッショナル・エージェンシー事業を展開し独自のプロフェッショナルネットワークを活かし、多様なクライアント・ニーズに応えるサービスを提供しております。建築分野におきましては、一級建築士の紹介やBIM技術者の派遣等の人材事業に加え、建築展示場とVRとを融合させた超建築VR等新たなソリューションを展開しております。
Grune社は、2016年にSTAR(スイスのソフトウエア開発会社)出身者である山下敏義氏により設立され、Web制作、システム開発、コンサルティング、3D、VR、AR開発等の事業を開始。高い技術力を背景に事業を伸長してまいりました。
今般の株式取得により、Grune社の持つVR・Web関連の高い技術力を活用し、建築・Web事業とのシナジー効果を獲得すると同時に、当社の持つ顧客基盤を活用し、さらなる事業規模・収益の拡大を目指してまいります。
2.異動する子会社(Grune社)の概要
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_1.jpg ]
3.株式取得の相手先の概要
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_2.jpg ]
4.取得株式数、取得価額及び取得前後の所有株式の状況
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_3.jpg ]
*取得価額については、相手先の意向により非開示とさせていただきますが、第三者による株式価値の算定結果を勘案して決定しております
5.日程
[表4: https://prtimes.jp/data/corp/3670/table/1811_4.jpg ]
6.今後の見通し
今期の当社連結業績への影響につきましては軽微ですが、中長期的に当社連結業績の向上に資するものであります。今後公表すべき事項が生じた場合には、速やかにお知らせいたします。
以上