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調査の結果、2015年は、民間最終消費支出に占める割合がクレジットの割合は16.70％、デビットが0.28％、プリペイド・電子マネーが2.22％と予測。2020年にはクレジットが19.69%、デビットが0.59％、プリペイド・電子マネーが3.81％の市場になると算出しました。現状、8割を超える決済が現金によるものですが、2020年の非現金決済比率は24.09％まで高まると期待されます。

クレジットカードは、発行枚数の伸びに鈍化がみられるものの、各カード会社とも稼働率アップに力を入れています。また、従来、口座振替や振込が多かった家賃、公金、医療、教育などでカード決済を導入するケースが見受けられるなど、決済シーンの広がりにより、年々、取り扱いは伸びると想定しています。

また、デビットカードでは、VisaやJCB等の国際ブランドが搭載されたブランドデビットのイシュア（発行会社）が広がっており、まだまだ市場全体に占める割合は少ないものの、2020年は倍以上の市場規模になると予測しました。

プリペイドカードについては、流通系や交通系の電子マネーが市場拡大を牽引しています。また、コンビニや家電量販店では、ギフト・プリペイドカードの什器販売が浸透してきました。さらに、カフェやスーパーマーケットで行われているハウス電子マネー、国際ブランドが発行するブランドプリペイドも市場拡大が期待され、2020年には10兆円を超える市場になると見込まれます。

※クレジットは、個人向けのクレジットカードの利用金額をベースに算出。デビットはJ-Debit、ブランドデビットを合算した数値。プリペイドカードについては、プラスチックプリペイド、ブランドプリペイド、ギフト・プリペイドカードの他店舗販売、非接触電子マネー、インターネットで利用される他店舗販売の数値をベースに算出。プリペイドについては、たとえばブランドプリペイドがギフト・プリペイドカードの他店舗販売となるコンビニエンスストアで販売されているように、当然、それぞれ算出した数値に重複が出てくるため、それを踏まえてトータルの市場予測を算出している（PET型カードの数値は除外）


※本予測結果や決済手段ごとの細かい予測数値は、TIプランニング発行の「カードビジネス年鑑」で詳しく紹介されています。　
http://www.paymentnavi.com/books/cardbusinessnenkan1

■株式会社TIプランニング
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