このエントリーをはてなブックマークに追加
SEOTOOLSロゴ画像

SEOTOOLSニュース 

SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。

Pegasystemsが日本国内で新たなパートナービジネス戦略と協業展開を発表

クラウド、IoT、働き方改革の3分野でイノベーションを推進

Pegasystems Inc. (NASDAQ: PEGA)の日本法人、ペガジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:渡辺 宣彦、以下「ペガ」)は、日本国内における新たなパートナービジネス戦略と協業展開について本日発表いたします。

ペガは、グローバルでのアライアンスビジネス同様、直販と再販の双方を主体として事業を展開してまいりました。今後はパートナービジネスの取り組みにおいて、アライアンス経由でのソースドビジネスや再販に注力するとともに、VAR(付加価値再販業者)の確立にも力を入れてまいります。

当社では、ソースドや再販ビジネスパートナー各社のビジネスにおいて、お客様に提供するサービスの差別化を図ってまいります。また、ライセンス販売やペガ資格保有者数など目標値を設定し、ビジネスの状況に応じて、シルバー、ゴールド、プラチナムにランク付けを行い、それぞれのランクに応じたインセンティブ率、値引き率を設定します。また、ペガが主催する各種イベントへの当該各社の参画も積極的に推進していきます。

一方、付加価値再販業者については、クラウド、IoT、働き方改革の3分野でイノベーションを推進してまいります。クラウドの分野では、最大手グローバルソフトウエアベンダーのIaaS型クラウド、日本を代表する電気メーカーのIoTクラウド、アジアを代表するグローバルコンサルティングファームのSaaS型クラウドなどをペガのプラットフォームやアプリケーションと組み合わせ、お互いの強みを活かしながら相乗効果が期待できる協業を展開いたします。一例として、日本マイクロソフトのパブリッククラウドAzure上でペガのマーケティングソリューションであるPega Marketing for Financial Service、Customer Decision Hub (CDH)を稼働させ、数千万の口座を有する国内各金融機関の顧客一人一人に対して、セキュアでパーソナライズされた提案を行う最先端のマーケティングを展開しております。※1

また、IoTに関しては、最大手電気メーカーのIoTクラウド上でペガの業界最先端のケースマネジメントとBPM及びIoTクラウドによって補強された見識に基づき、ビジネスとシステムのサイロにまたがる横串型のアクションを入念に策定することができます。企業・組織は、ペガのビジネスアジリティを活用することで、急速な進化を遂げているIoTエコシステムの最先端を行くことができると共に、IoT主導型のアクションの分析とオーケストレーションの両方の面で継続的な改善を推進できるようになります。

さらにお客様は、働き方改革の実施にあたり、Pega Workforce Intelligence (WFI)を活用することで、通常では追跡困難な情報を収集、分析、可視化することができるようになります。これは、従業員の労働状況、生産作業に費やされた時間に対するその他の作業の時間、作業経路、アプリケーションの使用状況、効率性などを切り分け、自動化すべき作業など見極めることで、非効率なワークフローの特定、デスクトッププロセスの自動化、そして反復タスクの軽減を実現させるものです。例として、富士ソフトは日本で初めてこのWFIを活用した業務コンサルティング部隊を立ち上げ、本質を置き去りにして一人歩きするワークスタイル変革へメスを入れています。※2

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000189165&id=bodyimage1

ペガ執行役員 副社長の木村 真吾は、昨年9月12日に開催された「Pega Customer Engagement Summit 2018」の締め括りとして、「DXやRap & Renewにおける戦略は勿論のこと、今後はKPIを軸としたアライアンス活動を通して、皆様のビジネスに貢献できるよう取り組んでまいります。また、社員一同今後とも皆様にPegaと組んで良かったと思えるよう日々精進してまいります」と述べました。さらに、「今年は、クラウド+ペガによるマーケティングやIoT分野での展開、東京2020オリンピック・パラリンピックに向けた企業における働き方改革の実現に貢献してまいります。これは、パートナー企業様にとっては、新しいビジネスを構築し、顧客への新たなソリューションを展開できるチャンスになります。結果的にこのような取り組みは、日本のGDPを高め、日本企業が世界全体を変革させていく可能性を秘めています。ペガは、金融、官公庁、製造業への当社製品の活用を推進することで、市場の活性化に貢献するとともに、日本企業におけるデジタルトランスフォーメーション実現を支援して参ります。また、年度末には、パートナー様向けにペガビジネスにおける知見やベストプラクティスを共有いただく機会の提供、ビジネスへの貢献度に応じたアワード授与も予定しております。パートナー各社におかれましては、ペガビジネス展開へのより一層の参画を期待しております」と述べました。

■関連リンク
ペガジャパン株式会社 Webサイト https://www1.pega.com/ja
Pegasystems Webサイト https://www.pega.com/
※1日本マイクロソフト株式会社との協業プレスリリースhttps://www.atpress.ne.jp/news/172057
※2 富士ソフト株式会社との協業プレスリリース https://www.fsi.co.jp/company/news/190109.html

■Pegasystemsについて
Pegasystemsはカスタマー エンゲージメントおよびオペレーショナル エクセレンスを実現するソフトウェアのリーダーです。Pegaの適応型クラウド設計ソフトウェアでは、戦略的なビジネスニーズに合わせてアプリケーションを迅速に展開し、シンプルに変更することが可能です。過去35年にわたり、PegaはCRMとデジタルプロセスオートメーション (DPA) の分野で、人工知能とロボットオートメーションを搭載した受賞歴のある機能を提供しており、世界有数のブランドが画期的な業績を達成するのに貢献してきました。また、企業のデジタルトランスフォーメーションを強力に推進するプラットフォームを提供することで、グローバルトップ金融機関10行のうち8行に選ばれ、日本含む世界の金融機関100行以上に採用される実績を有しています。全ソリューションの基盤となるPega Platformを柱に、金融業界向けにMarketing、Sales Automation、KYC & Customer Lifecycle Management(CLM)、Customer Service、Collections、Smart Dispute/Investigateと、バリューチェーンの各領域における戦略的アプリケーションを提供します。尚、米国を中心に多数の大手金融機関とのリレーションおよび導入実績で培った豊富な知識と経験がアプリケーションに反映されているのは勿論のこと、他の多くのインダストリーでもグローバルトップ企業に選ばれている実績がございます。

* その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
本プレスリリースのすべての内容は、作成日時点でのものであり、予告なく変更される場合があります。正式な社内承認や各社との契約締結が必要な場合は、それまでは確定されるものではありません。また、様々な事由・背景により、一部または全部が変更、キャンセル、実現困難となる場合があります。予めご了承下さい。

DreamNewsリリースへ
SEOTOOLS News Letter

SEOに役立つ情報やニュース、SEOTOOLSの更新情報などを配信致します。


 powered by blaynmail
インフォキュービック テキスト広告
SEOTOOLSリファレンス
SEO対策
SEOの基礎知識
SEOを意識したサイト作り
サイトマップの作成
サイトの登録
カテゴリ(ディレクトリ)登録
カテゴリ登録(モバイル
検索エンジン登録
テキスト広告
検索連動型(リスティング)広告
プレスリリースを利用したSEO


TOPへ戻る