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ボットネットは経済大国を狙っているのか?

ゾンビPCの大部分が、ヨーロッパにあることが判明しました。アジア全体では 17%を占めましたが、中国(6%)、インド(4%)に多い一方、日本は0.1%以下の低率でした。
ゾンビPC被害は、ヨーロッパに43%が集中
〜日本は1%未満、ボットネットは経済大国を狙っている?

G DATA Software株式会社(代表取締役社長:Jag 山本、本社:東京都千代田
区)のセキュリティ・ラボの調査の結果、ゾンビPCの大部分が、ヨーロッパにあ
ることが判明しました。また、アジア全体では 17%を占めましたが、中国
(6%)、インド(4%)は多い一方、日本は0.1%以下の低率でした。

2008年の第1四半期の調査で、驚くべき事実が明るみになりました。スパムまた
はDDoS攻撃を送るために犯人に操られるゾンビPCの大部分が、ヨーロッパにある
ことが判明しました。ドイツ、イタリアがそれぞれ10%でトップにランクされ、
ポーランド(6%)、スペイン(5%)、イギリス(3%)と続き、ヨーロッパ合計で43%を
占めました。アジア全体では17%を占めましたが、中国(6%)、インド(4%)は多
い一方、日本は0.1%以下の低率でした。また、毎日使われるゾンビPCの数は平均
して35万台、ピーク時には70万台以上と推計されました。

順位 国名 割合
1 ドイツ 10%
2 イタリア 10%
3 ブラジル 8%
4 トルコ 8%
5 中国 6%
6 ポーランド 6%
7 アメリカ 5%
8 ロシア 5%
9 スペイン 5%
10 インド 4%

サイバー犯罪は、スパムメールの送信にはじまり、フィッシング攻撃、ファーミ
ング、DDoS攻撃、データ窃盗など非常に多様化されています。そのなかでボット
ネットは、サイバー犯罪を支える重要インフラであるため、ボットネットの取り
扱い者の売上は年間1500億円(約10億ユーロ)にのぼります。その結果、ボット
ネットの拡張は最重要課題となっており、セキュリティの甘いPCを探し出すのに
躍起になっています。特に、良質のITインフラと高速DSL接続をもつ国が最も狙
われているため、西欧諸国にゾンビPCが増えるのは不可避であると、ジーデー
タ・ウイルスラボは考えます。

「ボットネット・マスターは、EU諸国のPCに狙いを定めています。それは、高速
DSL接続、高性能PC、そして、多くの無防備なWindowsマシンがそこにあるからで
す。また、国の景気具合も関係しているようです。一方でファイアウォールやウ
イルス対策ソフトの使用は、統計でみるほど、十分には常識となっていません。
たとえば、家庭で複数台のPCを使用している場合、すべてのPCのセキュリティが
万全になっているわけでもありません。このため犯罪者は相当数のPCを自分の手
先として利用することができるのです。」(ラルフ・ベンツミュラー、ジーデー
タ・ウイルスラボ所長)

ネット・ゲリラとしてのボットネット〜背景
ボットネットは、スパムやフィッシング・メールを送り、DoS攻撃をするために
も使われますが、フィッシングやマルウェアを仕掛けた違法サイトページの構築
にも使用されています。また、ボットネット犯罪にはバックドアが仕掛けられる
ことが多く、2006年から2007年において、新種のバックドアの数は、ほぼ5倍
(498.5%増)に上昇しています。

*******************************
ジーデータソフトウェア エージー(G DATA Software AG)について
G DATA Softwareは、1985年に創業したドイツのセキュリティソフト会社です。
EUを中心に、コンシュマーならびに法人向け製品を展開しています。日本法人は
2007年に設立、主要製品は「アンチウイルス」「インターネットセキュリティ」
「トータルケア」です。最大の特徴は、ダブルエンジンによる世界最高位のウイ
ルス検出率であり、各誌・各テストで実証済みです。また、フィッシング詐欺対
策、未知ウイルスへの防御、迷惑メールへの外国語フィルターなど、インター
ネットやメール環境を安全・快適にする機能を豊富に搭載しています。

*リリースPDFは下記URLをご覧ください。
http://gdata.co.jp/press/ZombiePCRelease.pdf">

*本ニュースリリースについて
本ニュースリリースに記載されている内容および製品情報については、市場動
向、社会状況、経営方針の変更等により将来的に変更される可能性があります。
本ニュースリリースに記載されている記載内容に関する永続的な整合性をG DATA
Software株式会社が保証するものではありません。本リリースに記載されている
各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。

【本リリースに関する問合せ先】
G DATA Software株式会社   
101-0047 東京都千代田区内神田2-8-1冨高ビル3F 
広報窓口: 瀧本往人  
E-mail: gdata_japan_info@gdatasoftware.com
URL: http://www.gdata.co.jp/

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