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ESRIジャパン、「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」を独立行政法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センターと契約締結
GIS（地理情報システム）ソフトウェア国内最大手のESRIジャパン株式会社(*1)は、
独立行政法人産業技術総合研究所 地質調査総合センターと非営利研究機関としては
国内初のGISソフトウェア利用数無制限プログラムの契約を締結しました。
※１ テクノシステムリサーチ調べ
独立行政法人産業技術総合研究所 地質調査総合センターと非営利研究機関としては
国内初のGISソフトウェア利用数無制限プログラムの契約を締結しました。
※１ テクノシステムリサーチ調べ
報道関係者各位
２０１０年４月１３日（火）
ESRIジャパン株式会社
プレスリリース
ESRIジャパン、「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」を
独立行政法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センターと契約締結
GIS（地理情報システム）ソフトウェア国内最大手のESRIジャパン株式会社(*1)
（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：正木千陽、資本金：５千万円、以下
ESRIジャパン）は、独立行政法人産業技術総合研究所 地質調査総合センターと
非営利研究機関としては国内初のGISソフトウェア利用数無制限プログラムの契約を
締結しました。
独立行政法人産業技術総合研究所 地質調査総合センター（以下、産総研地質
調査総合センター）は、旧通商産業省 工業技術院 地質調査所時代から地質情報の
デジタルデータ整備、情報公開における業務効率の強化のためGISを積極的に
活用しています。
一方、GISの利活用の促進を行う上で、GIS導入、維持コストが増加していくことが
課題となっていました。GISの利活用の促進とコストの削減の両方を一度に満たす
ことが可能となることから「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」の
導入に至りました。
産総研地質調査総合センターでは、センター内にて包括的無制限に利用することが
可能となる「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」の契約締結を契機に、
更なるGISの利活用を促進していく予定です。
ESRIジャパンは、GISの利活用を促進するにつれ、GIS導入・維持コストが増加傾向にある
非営利研究機関、大学、自治体、民間企業に対し、積極的にサイトライセンスの
導入を推進していきます。
■ 非営利研究機関向けArcGISサイトライセンスについて(*2) 〜利用数無制限ライセンス〜
「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」は、国内外の非営利研究機関における
GIS分野で高いシェアを持つ米国ESRI社のGISソフトウェア（デスクトップGIS、
サーバGIS）を、年間契約にて無制限に利用できるプログラムです。
*1 テクノシステムリサーチ調べ
*2「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」はソフトウェア提供の他に、
ESRIジャパンによる各種技術支援（Q＆A技術サポート、e-learning 教材）などを
含みます。
■ ESRIジャパン株式会社について
商号：ESRIジャパン株式会社
設立：２００２年（平成１４年）４月１日
代表者：代表取締役社長 正木 千陽
主な事業内容：GISソフトウェアの販売、及び関連サービス（保守、トレーニング、
コンサルティングサービス）の提供
本社所在地：〒１０２-００９３ 東京都千代田区平河町２-７-１ 塩崎ビル
Tel: ０３-３２２２-３９４１ Fax: ０３-３２２２-３９４６
ESRIジャパンホームページ： http://www.esrij.com/
米国ESRI社ホームページ： http://www.esri.com/
■ この件に関する問合せ先：
ESRIジャパン株式会社
Tel： ０３-３２２２-３９４１
E-mail： gisinfo@esrij.com
２０１０年４月１３日（火）
ESRIジャパン株式会社
プレスリリース
ESRIジャパン、「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」を
独立行政法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センターと契約締結
GIS（地理情報システム）ソフトウェア国内最大手のESRIジャパン株式会社(*1)
（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：正木千陽、資本金：５千万円、以下
ESRIジャパン）は、独立行政法人産業技術総合研究所 地質調査総合センターと
非営利研究機関としては国内初のGISソフトウェア利用数無制限プログラムの契約を
締結しました。
独立行政法人産業技術総合研究所 地質調査総合センター（以下、産総研地質
調査総合センター）は、旧通商産業省 工業技術院 地質調査所時代から地質情報の
デジタルデータ整備、情報公開における業務効率の強化のためGISを積極的に
活用しています。
一方、GISの利活用の促進を行う上で、GIS導入、維持コストが増加していくことが
課題となっていました。GISの利活用の促進とコストの削減の両方を一度に満たす
ことが可能となることから「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」の
導入に至りました。
産総研地質調査総合センターでは、センター内にて包括的無制限に利用することが
可能となる「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」の契約締結を契機に、
更なるGISの利活用を促進していく予定です。
ESRIジャパンは、GISの利活用を促進するにつれ、GIS導入・維持コストが増加傾向にある
非営利研究機関、大学、自治体、民間企業に対し、積極的にサイトライセンスの
導入を推進していきます。
■ 非営利研究機関向けArcGISサイトライセンスについて(*2) 〜利用数無制限ライセンス〜
「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」は、国内外の非営利研究機関における
GIS分野で高いシェアを持つ米国ESRI社のGISソフトウェア（デスクトップGIS、
サーバGIS）を、年間契約にて無制限に利用できるプログラムです。
*1 テクノシステムリサーチ調べ
*2「非営利研究機関向けArcGISサイトライセンス」はソフトウェア提供の他に、
ESRIジャパンによる各種技術支援（Q＆A技術サポート、e-learning 教材）などを
含みます。
■ ESRIジャパン株式会社について
商号：ESRIジャパン株式会社
設立：２００２年（平成１４年）４月１日
代表者：代表取締役社長 正木 千陽
主な事業内容：GISソフトウェアの販売、及び関連サービス（保守、トレーニング、
コンサルティングサービス）の提供
本社所在地：〒１０２-００９３ 東京都千代田区平河町２-７-１ 塩崎ビル
Tel: ０３-３２２２-３９４１ Fax: ０３-３２２２-３９４６
ESRIジャパンホームページ： http://www.esrij.com/
米国ESRI社ホームページ： http://www.esri.com/
■ この件に関する問合せ先：
ESRIジャパン株式会社
Tel： ０３-３２２２-３９４１
E-mail： gisinfo@esrij.com
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