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メンタル・悩み“よろず相談”のセーフティネット、メンタルヘルス対策用『eラーニングサービス』を6月より販売
メンタルヘルスサービスの株式会社セーフティネットは、企業向けのメンタルヘルス対策用『eラーニングサービス』を専門医監修のもと開発、本年6月7日（月）より販売を開始します。
月1回、簡単にできる学習を12回実施するという特異な方法を用いて、社員の「セルフケア意識の向上」を目指します。
月1回、簡単にできる学習を12回実施するという特異な方法を用いて、社員の「セルフケア意識の向上」を目指します。
企業向けメンタルヘルスサービスの株式会社セーフティネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 山崎敦、http://www.safetynet.co.jp/ 以下 セーフティネット）は、社員の「セルフケア意識の向上」を目的とした、企業向けのメンタルヘルス対策用『eラーニングサービス』を、弊社の顧問精神科医・医学博士を務める児玉芳夫氏監修のもと開発。本年6月7日（月）より販売を開始します。
昨今の景気悪化に伴う労働環境の悪化により、うつ病など「こころの病」にかかる社員が増え、多くの企業が対応や対策に取り組んでいます。厚生労働省の調査（※次頁下部にデータ貼付）によると、メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業の割合は全体の33.6％［前回23.5％］で前回調査から10.1％増えており、取り組む企業が増加傾向にあることがうかがえます。取組内容をみると、「労働者からの相談対応の体制整備」（59.3％）が最も高く、次いで「労働者への教育研修・情報提供」（49.3％）、「管理監督者への教育研修・情報提供」（34.5％）の順となっています。
一般的に、メンタルヘルスケアは周囲の対応ばかりが強調され、一番重要な“セルフケア”についての関心は極めて薄く、これがメンタル不調者の増加という結果になっているのではないかと思われます。一方、e-ラーニングというのは知識を与えるというものが一般的ですが、メンタルヘルスに関しては「自分もかかるかもしれない病気」という認識を持たない限り、予防や気づきをいくら強調しても身に付きません。そこで、セーフティネットの『e-ラーニングサービス』は、「自分もかかるかもしれない病気」であることを認識させ、さらに、予防法、早期気づきの時期、かかってしまった場合どうすべきか、周囲の対応は、などが身に付くようになっています。このために、月1回、簡単にできる学習を12回実施するという特異な方法を用いています。また、アンケート機能も付加してあり、社員個々の健康状態などを調査することもできます。メンタルヘルス研修の依頼が多い中、「研修は社員を集めるのが大変」という問題がありますが、当eラーニングサービスは携帯電話にも対応しており、いつでもどこでも自分の都合に合わせて学習できることから、この問題も解消できる社員教育でもあります。
料金は一人あたり300円/月（年間契約：3,600円/年）。年間4万人の利用を目指します。
■ サービス概要
名 称 セーフティネットインフォメーションサービス
学習内容 うつ病は自分もかかる病気、という認識の植え付け／予防法／
早期気づき/周囲の接し方/安全配慮義務（管理職向け）等
特 徴 毎月1回の短時間学習を1年間継続することにより、セルフケア意識を
高めていくことができる。
携帯電話にも対応していることから時間・場所に捉われることなく
個人の都合にあわせて学習ができる。
実施回数 月1回、1年間で12回実施
問 題 数 5問/1回、1年間で60問 ※管理職向けには別途10問程度を用意し、
随所に織り交ぜる
監 修 児玉芳夫（セーフティネット顧問精神科医・医学博士）
■『eラーニングサービス』料金設定
一人300円／月（年間契約）
例：300人企業の場合 300人×300円×12ヶ月＝1,080,000円
■『eラーニングサービス』の学習フロー
１．【セーフティネット】対象社員にメールでサービスを案内（毎月1回）
２．【対象者】メールを受信後、自身の都合の良い時間にメール内のリンクを
クリックし、専用サイトの設問画面へジャンプ
３．【対象者】5問（各4択）の設問に回答
４．【対象者】答え合わせ（解説付き）
５．【セーフティネット】毎月、回答状況を担当部署に報告。理解度に応じて
研修等を提案・実施。
（設問サンプル）
例題１：日本の何人に一人が一生に一度、うつ病になるでしょう？
例題２：日本人の何人に一人が1年間でうつ病になっているでしょう？
■ 参考 ※添付資料ご参照ください。
心の健康対策（メンタルヘルスケア）の取組の有無及び取組内容別事業所割合
出所：厚生労働省「労働者健康状況調査結果の概況」（平成20年10月発表）
― 心の健康対策（メンタルヘルスケア）の実施状況」より抜粋
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/saigai/anzen/kenkou07/
■ 会社概要
社 名 ： 株式会社セーフティネット（http://www.safetynet.co.jp/）
代表者 ： 代表取締役社長 山崎 敦
所在地 ： 東京都千代田区大手町2-6-4
設 立 ： 2001年1月11日
資本金 ： 95百万円
会員企業： 500企業、団体（2010年4月現在）
会員数 ： 80万人
事業内容： ・24時間365日の「よろず（悩み、メンタルなど）相談」
・メンタルヘルス研修（社員向け、管理者向け）
・メンタルチェックコール
（特定対象者に向けカウンセラーが電話で定期的に
メンタルチェック）
・エンカレッジコール
（中間管理職を対象にした“ガス抜き”によるモチベーション
アップサービス）
・休職者への連絡代行
・カウンセラーの派遣
・就業規則の見直し（提携社会保険労務士との協業）
備 考 ： 社長の山崎が海上自衛隊に勤務していた際、3人の部下を自殺で
亡くしたという苦い経験から、“対策ではなく予防を”を
コンセプトとしました。
そのコンセプトに基づき、「よろず相談」という他に類を見ない
メンタルヘルスサービスを提供しています。
■ 代表者 山崎 敦 プロフィール
株式会社セーフティネット代表取締役社長。
昭和19年8月神奈川生まれ。昭和42年3月防衛大卒、海上自衛隊入隊。
第6航空隊司令、下総教育空港群司令などを歴任し、平成11年12月海上自衛隊
定年退職。
平成12年1月株式会社パソナ（現：株式会社パソナグループ）入社。
平成13年1月同社設立。現在に至る。
【サービス導入をお考えの方々からのお問い合わせ】
株式会社セーフティネット 出倉、長谷
電話 （０３）６８３２−３１３０ メール info@safetynet.co.jp
【報道関係者の方々からのお問い合わせ】
株式会社広報戦略室 近江（おうみ）、中山
※セーフティネットの広報を担当しております
電話 （０３）６８０１−８４０２ メール press@kou-hou.com
昨今の景気悪化に伴う労働環境の悪化により、うつ病など「こころの病」にかかる社員が増え、多くの企業が対応や対策に取り組んでいます。厚生労働省の調査（※次頁下部にデータ貼付）によると、メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業の割合は全体の33.6％［前回23.5％］で前回調査から10.1％増えており、取り組む企業が増加傾向にあることがうかがえます。取組内容をみると、「労働者からの相談対応の体制整備」（59.3％）が最も高く、次いで「労働者への教育研修・情報提供」（49.3％）、「管理監督者への教育研修・情報提供」（34.5％）の順となっています。
一般的に、メンタルヘルスケアは周囲の対応ばかりが強調され、一番重要な“セルフケア”についての関心は極めて薄く、これがメンタル不調者の増加という結果になっているのではないかと思われます。一方、e-ラーニングというのは知識を与えるというものが一般的ですが、メンタルヘルスに関しては「自分もかかるかもしれない病気」という認識を持たない限り、予防や気づきをいくら強調しても身に付きません。そこで、セーフティネットの『e-ラーニングサービス』は、「自分もかかるかもしれない病気」であることを認識させ、さらに、予防法、早期気づきの時期、かかってしまった場合どうすべきか、周囲の対応は、などが身に付くようになっています。このために、月1回、簡単にできる学習を12回実施するという特異な方法を用いています。また、アンケート機能も付加してあり、社員個々の健康状態などを調査することもできます。メンタルヘルス研修の依頼が多い中、「研修は社員を集めるのが大変」という問題がありますが、当eラーニングサービスは携帯電話にも対応しており、いつでもどこでも自分の都合に合わせて学習できることから、この問題も解消できる社員教育でもあります。
料金は一人あたり300円/月（年間契約：3,600円/年）。年間4万人の利用を目指します。
■ サービス概要
名 称 セーフティネットインフォメーションサービス
学習内容 うつ病は自分もかかる病気、という認識の植え付け／予防法／
早期気づき/周囲の接し方/安全配慮義務（管理職向け）等
特 徴 毎月1回の短時間学習を1年間継続することにより、セルフケア意識を
高めていくことができる。
携帯電話にも対応していることから時間・場所に捉われることなく
個人の都合にあわせて学習ができる。
実施回数 月1回、1年間で12回実施
問 題 数 5問/1回、1年間で60問 ※管理職向けには別途10問程度を用意し、
随所に織り交ぜる
監 修 児玉芳夫（セーフティネット顧問精神科医・医学博士）
■『eラーニングサービス』料金設定
一人300円／月（年間契約）
例：300人企業の場合 300人×300円×12ヶ月＝1,080,000円
■『eラーニングサービス』の学習フロー
１．【セーフティネット】対象社員にメールでサービスを案内（毎月1回）
２．【対象者】メールを受信後、自身の都合の良い時間にメール内のリンクを
クリックし、専用サイトの設問画面へジャンプ
３．【対象者】5問（各4択）の設問に回答
４．【対象者】答え合わせ（解説付き）
５．【セーフティネット】毎月、回答状況を担当部署に報告。理解度に応じて
研修等を提案・実施。
（設問サンプル）
例題１：日本の何人に一人が一生に一度、うつ病になるでしょう？
例題２：日本人の何人に一人が1年間でうつ病になっているでしょう？
■ 参考 ※添付資料ご参照ください。
心の健康対策（メンタルヘルスケア）の取組の有無及び取組内容別事業所割合
出所：厚生労働省「労働者健康状況調査結果の概況」（平成20年10月発表）
― 心の健康対策（メンタルヘルスケア）の実施状況」より抜粋
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/saigai/anzen/kenkou07/
■ 会社概要
社 名 ： 株式会社セーフティネット（http://www.safetynet.co.jp/）
代表者 ： 代表取締役社長 山崎 敦
所在地 ： 東京都千代田区大手町2-6-4
設 立 ： 2001年1月11日
資本金 ： 95百万円
会員企業： 500企業、団体（2010年4月現在）
会員数 ： 80万人
事業内容： ・24時間365日の「よろず（悩み、メンタルなど）相談」
・メンタルヘルス研修（社員向け、管理者向け）
・メンタルチェックコール
（特定対象者に向けカウンセラーが電話で定期的に
メンタルチェック）
・エンカレッジコール
（中間管理職を対象にした“ガス抜き”によるモチベーション
アップサービス）
・休職者への連絡代行
・カウンセラーの派遣
・就業規則の見直し（提携社会保険労務士との協業）
備 考 ： 社長の山崎が海上自衛隊に勤務していた際、3人の部下を自殺で
亡くしたという苦い経験から、“対策ではなく予防を”を
コンセプトとしました。
そのコンセプトに基づき、「よろず相談」という他に類を見ない
メンタルヘルスサービスを提供しています。
■ 代表者 山崎 敦 プロフィール
株式会社セーフティネット代表取締役社長。
昭和19年8月神奈川生まれ。昭和42年3月防衛大卒、海上自衛隊入隊。
第6航空隊司令、下総教育空港群司令などを歴任し、平成11年12月海上自衛隊
定年退職。
平成12年1月株式会社パソナ（現：株式会社パソナグループ）入社。
平成13年1月同社設立。現在に至る。
【サービス導入をお考えの方々からのお問い合わせ】
株式会社セーフティネット 出倉、長谷
電話 （０３）６８３２−３１３０ メール info@safetynet.co.jp
【報道関係者の方々からのお問い合わせ】
株式会社広報戦略室 近江（おうみ）、中山
※セーフティネットの広報を担当しております
電話 （０３）６８０１−８４０２ メール press@kou-hou.com
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