SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

　日本ブランド戦略研究所(本社・東京都港区、代表者・榛沢明浩)は、各企業の環境サイトの整備状況について調査した。
　1位は富士通で評価基準の達成率は93.3％であった。2位は大和ハウス工業、サントリー、三菱電機、NECが並んで90.0％という結果となった。


■環境サイトの整備状況の調査結果
ランク(評価基準の達成率)　　　　　　　該当企業
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
AAA(90％以上)　　　　富士通、大和ハウス工業、サントリー、三菱電機、
　　　　　　　　　　 NEC
----------------------------------------------------------------------
AA (85％〜90％未満)　日立製作所、東芝、関西電力
----------------------------------------------------------------------
A　(80％〜85％未満)　リコー、東京ガス、ソニー、シャープ、東京電力
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
BBB(75％〜80％未満)　積水ハウス、パナソニック、三洋電機、
　　　　　　　　　　 ダイキン工業、本田技研工業
----------------------------------------------------------------------
BB (70％〜75％未満)　トステム、コスモ石油、横浜ゴム、NTT東日本
----------------------------------------------------------------------
B　(65％〜70％未満)　ブリヂストン、TOTO、沖縄電力
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
CCC(60％〜65％未満)　アサヒビール、東レ、キヤノン、トヨタ自動車、
　　　　　　　　　　 コクヨ、住友林業、三井不動産、コニカミノルタ、
　　　　　　　　　　 富士ゼロックス、オリンパス、京セラ、INAX
----------------------------------------------------------------------
CC (55％〜60％未満)　ニコン、ブラザー工業、アイシン精機、中国電力、
　　　　　　　　　　 大阪ガス
----------------------------------------------------------------------
C　(50％〜55％未満)　花王、パイオニア、オムロン、マツダ、
　　　　　　　　　　 三菱自動車工業、いすゞ自動車、
　　　　　　　　　　 JX日鉱日石エネルギー、大成建設、王子製紙、
　　　　　　　　　　 パナソニック電工、横河電機、日本郵政、NTTドコモ、
　　　　　　　　　　 NTTコミュニケーションズ、ファミリーマート
―――――――――――――――――――――――――――――――――――

＜結果分析＞
　1位の富士通ではトップページから特集やスペシャルサイトを前面に打ち出し、一般の人を意識した構成にしている。
　2位の大和ハウス工業でも通常の環境サイトとは別に、一般消費者向けの環境サイト(We Build Eco)を設けている。その他にも環境サイト専用のサイトマップ、FAQ、用語集などサポート情報を充実させることで、一般の人にも自社の環境への取り組みを伝える工夫がなされている。
　このように、専門家向けの報告書の内容が中心となっている企業が多い中で、上位の企業では一般の人向けに再編集したものや、ブログ、コラム、ゲームなど興味を持ちやすい形にしたコンテンツが豊富である。
　前回調査(2010)と比べ、サポートや特集、スペシャルコンテンツが増加傾向にあった。
　上位には電機、ビール、住宅、エネルギー、自動車、タイヤなどの企業が並んだ。


＜調査概要＞
　2011年2月時点の220社の環境サイトの整備状況について調査を行った。
　調査は基本情報(環境/CSR報告書に基づく情報)、サポート、ブランディング(特集やスペシャルサイト)の3つの情報について、情報量や掲載方法などが十分であるかを、あらかじめ設定したチェックリストに基づいて行った。


詳しくは、こちらをご覧ください。
http://japanbrand.jp/eco


＜日本ブランド戦略研究所について＞
　ブランド戦略やWeb戦略に関するコンサルティング会社。企業に対するコンサルティングのほか、ブランドやWebサイトに関する定期的な調査を行い発表している。
　Webサイトに関する主な定期調査にはWebサイトの価値を総合的に評価する「Web Equity」、企業情報をユーザーが評価する「企業情報サイト調査」、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査」、サポートサイトに対する顧客満足度を評価するサポートサイト調査」などがある。