ハート・リングフォーラム「口から考える認知症」2019in 東京
[19/09/27]
提供元:@Press
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認知症にやさしい社会を目指すNPO法人ハート・リング運動(代表理事:今村聡、堀憲郎、齋藤訓子、小阪憲司)は、世界アルツハイマーデーに合わせて、2019年9月22日(日)に、ハート・リングフォーラム「口から考える認知症」2019in東京を開催(共催:読売新聞東京本社、後援:厚生労働省、日本医師会、日本歯科医師会、日本看護協会、協賛:株式会社ロッテ)。ミドル、シニア世代を中心に450名の方が集まりました。
まず今村 聡(公益社団法人日本医師会副会長 NPO法人ハート・リング運動代表理事)より、「認知症1000万人時代におけるかかりつけ医による認知症に関する取組み」について、講演を行いました。
その後、新田 國夫氏(医療法人社団つくし会理事長 全国在宅療養支援診療所連絡会会長)は、「食べることの意味を問う」と題し、在宅診療の第一人者として地域に根ざした高齢者診療を20年以上実践してきた氏が、高齢者診療における「食」の重要性について現場の事例を交えて解説しました。
水口 俊介氏(東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科高齢者歯科学分野教授 東京医科歯科大学歯学部附属病院副院長・歯科衛生士総合研修センター長)は、包括的なフレイル予防の第一歩としてオーラルフレイル対策の重要性を強調。高齢期における「社会性」を維持する意義について解説を行いました。
さらに大川 延也氏(大川歯科医院院長 NPO法人在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク理事)は、認知症と口腔機能管理・口腔ケアの関係について、そして“元気に食べる”ことの重要性について、歯科医の立場から解説しました。
その後、特別対談「認知症をどうする!認知症1000万人時代に光をもたらす視点」では、田村 憲久氏(衆議院議員 自由民主党政務調査会会長代理 元厚生労働大臣)、大島 一博氏(厚生労働省 老健局長)と、今村 聡氏、新田 國夫氏、大川 延也氏が登壇し、コーディネーター本田麻由美(読売新聞東京本社 編集局生活部次長)のもと、誰もが認知症になる時代にあって、いかに患者の尊厳を守りながら、社会において共生を図っていくか、またそのための専門家の役割について議論しました。
今回のフォーラムは、「世界アルツハイマーデー」に合わせて、最新の医学をもってしても根本治療ができない認知症に対してどのように向き合うべきなのか、「食べる」「話す」といった「口腔」が持つ機能と認知症の関わりなどをテーマに、各界の有識者や介護経験者による多様な視点から、超高齢社会、認知症時代を改めて見つめ直す機会となりました。
本フォーラムの詳細は、10月下旬の読売新聞全国版朝刊に掲載する予定です。
まず今村 聡(公益社団法人日本医師会副会長 NPO法人ハート・リング運動代表理事)より、「認知症1000万人時代におけるかかりつけ医による認知症に関する取組み」について、講演を行いました。
その後、新田 國夫氏(医療法人社団つくし会理事長 全国在宅療養支援診療所連絡会会長)は、「食べることの意味を問う」と題し、在宅診療の第一人者として地域に根ざした高齢者診療を20年以上実践してきた氏が、高齢者診療における「食」の重要性について現場の事例を交えて解説しました。
水口 俊介氏(東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科高齢者歯科学分野教授 東京医科歯科大学歯学部附属病院副院長・歯科衛生士総合研修センター長)は、包括的なフレイル予防の第一歩としてオーラルフレイル対策の重要性を強調。高齢期における「社会性」を維持する意義について解説を行いました。
さらに大川 延也氏(大川歯科医院院長 NPO法人在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク理事)は、認知症と口腔機能管理・口腔ケアの関係について、そして“元気に食べる”ことの重要性について、歯科医の立場から解説しました。
その後、特別対談「認知症をどうする!認知症1000万人時代に光をもたらす視点」では、田村 憲久氏(衆議院議員 自由民主党政務調査会会長代理 元厚生労働大臣)、大島 一博氏(厚生労働省 老健局長)と、今村 聡氏、新田 國夫氏、大川 延也氏が登壇し、コーディネーター本田麻由美(読売新聞東京本社 編集局生活部次長)のもと、誰もが認知症になる時代にあって、いかに患者の尊厳を守りながら、社会において共生を図っていくか、またそのための専門家の役割について議論しました。
今回のフォーラムは、「世界アルツハイマーデー」に合わせて、最新の医学をもってしても根本治療ができない認知症に対してどのように向き合うべきなのか、「食べる」「話す」といった「口腔」が持つ機能と認知症の関わりなどをテーマに、各界の有識者や介護経験者による多様な視点から、超高齢社会、認知症時代を改めて見つめ直す機会となりました。
本フォーラムの詳細は、10月下旬の読売新聞全国版朝刊に掲載する予定です。