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「dljapan.net」、3つの“日本初”を有する『アンテナショップ』機能を開発 全国都道府県物産館のアンテナショップ商品の募集を3月1日より開始
[12/03/01]
提供元：@Press
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株式会社トーアアドネット(所在地：東京都港区、代表取締役：梅澤 正英)は、自社ショップサイト「dljapan.net」で、Webにおいて“日本初”を3つ有する『アンテナショップ』機能を開発、3月1日から全国都道府県物産館のアンテナショップ商品の募集を開始します。
「dljapan.net」は、ダウンロード専門目的ショップでしたが、この開発で一般小売店も参加できるショップモールとなりましたので、下記URLにおいて、アンテナショップの参加を呼びかける運びとなりました。
■『アンテナショップ』機能について 〜3つの“日本初”〜
▼日本初 1．従来のPOSシステムを超えた画期的機能
小売店側の提示した商品やイベントに対して、購入前の需要・人気予測データを収集可能な『事前POS機能』システムを開発しました。
従来のPOSは購入後の売れ筋データを知ることができますが、本システムは、完全な購入前の需要・人気予測データの取得が可能なシステムとなります。
＜『事前POS機能』システムの具体例＞
小売店が提示提案した商品に対して、消費者が、欲しい商品を通知するシステム「アンテナショップ・いいね！商品！通知 システム」を搭載しています。
これは従来日本にありませんでした。
この点で、
・小売側の統計的な売れ筋の予測と、仕入れの効率化は今までのPOS機能を上廻ることができます。
・「dljapan.net」の機能は、これを流通業側に立ち、消費者の欲しい商品を店舗に簡単にお知らせできます。流通業側にとって、“待望の機能”といえます。
▼日本初 2．従来の同様の「ほしい物リスト」機能を上廻る機能性があります。
「ほしい物リスト」機能は、欲しい商品をほかの人にお知らせでき、誕生日などの際にプレゼント希望商品などを贈る側へ伝え、簡単にお届け先へ商品を注文することができる便利な機能で、活用され始めています。
「dljapan.net」の『アンテナショップ・いいね！商品！通知 システム』機能は、今回従来の「ほしい物リスト」が消費者側主体なのに対して、本システムは小売店側を主体とすることで、従来機能を上廻るものであります。
これは日本にありませんでした。
消費者側主体の方法では、消費者が欲しいと思っても小売店側がうまく対応できない、していないという機能的なデメリットがあります。できていたとしても、小ロット対応でしか対応できていませんでした。
これを流通業側に立ち、例えば小売店舗側の用意したセール前の仕入れ予測段階において、消費者の欲しい商品をヒアリングでき、需要予測商品を店舗に直接かつ簡単に伝えられるお知らせ機能です。
▼日本初 3．『アンテナショップ・いいね！商品！通知システム』機能は、SNSの「いいね機能」の商品型
「アンテナショップ・いいね！商品！通知システム」機能は、商品型SNS機能としてFacebook等の「いいね」機能のように拡大発展する余地があります。
しかし、Facebook等のSNSなどでは「人と人との交流が主の為」、商品ごとに「いいね」すること・させることは、プライオリティー的に難しいのが現状です。一方、本システムは、当初からCtoBです。これは従来日本にありませんでした。
当社システムは商品型SNS機能としてビジネスモデル特許申請予定です。
＜詳しい説明ぺージとアンテナショップの参加申込ページ＞
http://dljapan.net/index.php?dispatch=categories.view&category_id=454
＜『今回の通知システム』の説明ページ＞
http://dljapan.net/caption/event/
＜「dljapan.net」トップページ＞
http://dljapan.net
■出店について
＜出店方法＞
http://dljapan.net/index.php?dispatch=categories.view&category_id=455
からお申込ください。
■展開方法
POSは購入後の売れ筋データですが、これは購入前の需要・人気予測データとなります。
たとえば、店舗のセールの前にセール商品リストを作成して、消費者の欲しい商品をヒアリングすることができます。消費者も、セールの際に迷わず簡単に注文することができます。
▼補足：
・一種のアンケートモニターを戴くのですから、事前に応じてくれた方には、“プレゼント/ポイント提供か割引幅を増やす”などサービスも設けると、消費者も店舗側の提示した利点を享受することができ、消費者と小売店とのSNSが構成しやすくなります。
・レビュー欄にコメント記入を必須にしておくと、商品へのモニターデータも取得できます。
また、小売店側の提示した商品やイベントに対して消費者が事前に参加でき、購入前の需要・人気予測データを収集可能なシステム『事前POS機能』は、宿泊予約やチケット販売においても有効である為、それら業種の参加も呼びかけてまいります。
「dljapan.net」は、ダウンロード専門目的ショップでしたが、この開発で一般小売店も参加できるショップモールとなりましたので、下記URLにおいて、アンテナショップの参加を呼びかける運びとなりました。
■『アンテナショップ』機能について 〜3つの“日本初”〜
▼日本初 1．従来のPOSシステムを超えた画期的機能
小売店側の提示した商品やイベントに対して、購入前の需要・人気予測データを収集可能な『事前POS機能』システムを開発しました。
従来のPOSは購入後の売れ筋データを知ることができますが、本システムは、完全な購入前の需要・人気予測データの取得が可能なシステムとなります。
＜『事前POS機能』システムの具体例＞
小売店が提示提案した商品に対して、消費者が、欲しい商品を通知するシステム「アンテナショップ・いいね！商品！通知 システム」を搭載しています。
これは従来日本にありませんでした。
この点で、
・小売側の統計的な売れ筋の予測と、仕入れの効率化は今までのPOS機能を上廻ることができます。
・「dljapan.net」の機能は、これを流通業側に立ち、消費者の欲しい商品を店舗に簡単にお知らせできます。流通業側にとって、“待望の機能”といえます。
▼日本初 2．従来の同様の「ほしい物リスト」機能を上廻る機能性があります。
「ほしい物リスト」機能は、欲しい商品をほかの人にお知らせでき、誕生日などの際にプレゼント希望商品などを贈る側へ伝え、簡単にお届け先へ商品を注文することができる便利な機能で、活用され始めています。
「dljapan.net」の『アンテナショップ・いいね！商品！通知 システム』機能は、今回従来の「ほしい物リスト」が消費者側主体なのに対して、本システムは小売店側を主体とすることで、従来機能を上廻るものであります。
これは日本にありませんでした。
消費者側主体の方法では、消費者が欲しいと思っても小売店側がうまく対応できない、していないという機能的なデメリットがあります。できていたとしても、小ロット対応でしか対応できていませんでした。
これを流通業側に立ち、例えば小売店舗側の用意したセール前の仕入れ予測段階において、消費者の欲しい商品をヒアリングでき、需要予測商品を店舗に直接かつ簡単に伝えられるお知らせ機能です。
▼日本初 3．『アンテナショップ・いいね！商品！通知システム』機能は、SNSの「いいね機能」の商品型
「アンテナショップ・いいね！商品！通知システム」機能は、商品型SNS機能としてFacebook等の「いいね」機能のように拡大発展する余地があります。
しかし、Facebook等のSNSなどでは「人と人との交流が主の為」、商品ごとに「いいね」すること・させることは、プライオリティー的に難しいのが現状です。一方、本システムは、当初からCtoBです。これは従来日本にありませんでした。
当社システムは商品型SNS機能としてビジネスモデル特許申請予定です。
＜詳しい説明ぺージとアンテナショップの参加申込ページ＞
http://dljapan.net/index.php?dispatch=categories.view&category_id=454
＜『今回の通知システム』の説明ページ＞
http://dljapan.net/caption/event/
＜「dljapan.net」トップページ＞
http://dljapan.net
■出店について
＜出店方法＞
http://dljapan.net/index.php?dispatch=categories.view&category_id=455
からお申込ください。
■展開方法
POSは購入後の売れ筋データですが、これは購入前の需要・人気予測データとなります。
たとえば、店舗のセールの前にセール商品リストを作成して、消費者の欲しい商品をヒアリングすることができます。消費者も、セールの際に迷わず簡単に注文することができます。
▼補足：
・一種のアンケートモニターを戴くのですから、事前に応じてくれた方には、“プレゼント/ポイント提供か割引幅を増やす”などサービスも設けると、消費者も店舗側の提示した利点を享受することができ、消費者と小売店とのSNSが構成しやすくなります。
・レビュー欄にコメント記入を必須にしておくと、商品へのモニターデータも取得できます。
また、小売店側の提示した商品やイベントに対して消費者が事前に参加でき、購入前の需要・人気予測データを収集可能なシステム『事前POS機能』は、宿泊予約やチケット販売においても有効である為、それら業種の参加も呼びかけてまいります。
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