日立ソリューションズがComputraceを使った『モバイルPC 盗難・紛失対策サービス』の提供を発表
[13/06/19]
提供元:@Press
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カナダ・バンクーバー:2013年6月19日‐コンピューターの盗難・紛失時の回収やデータ保護、IT資産管理ソリューションを提供するAbsolute Software Corporation(以下:Absolute、本社:カナダ・バンクーバー、会長兼CEO:John Livingston、トロント証券取引所:ABT)は、株式会社日立ソリューションズ(以下:日立ソリューションズ、本社:東京都品川区、取締役社長:佐久間 嘉一郎)がAbsoluteの盗難対策ソリューションであるComputraceを使った『モバイルPC 盗難・紛失対策サービス』を本年7月1日より開始することを発表致しました。
本サービスは、PCの盗難・紛失時に、遠隔地からデータを消去したり、デバイスをロックして悪用を防いだり、盗難にあったデバイスの発見・回収の支援を24時間365日電話およびメールでの依頼により提供するものです。当サービスにより、お客様は、システムの操作を覚えることなく、迅速な情報漏洩対策を行うことができます。
■『モバイルPC 盗難・紛失対策サービス』の主な内容
1.遠隔データ消去
遠隔地から、デバイス内のデータを消去し、情報漏洩を防ぎます。
2.遠隔ロック・遮断
遠隔地から、PCをロックし、第三者による悪用を防ぎます。一定期間ネットワークにつながらなかった場合でも強制的に遮断することが可能です。
3.位置情報トラッキング
無線LANやIPアドレスからPCの位置を特定し、情報の提供を行います。
4.回収(取戻)支援サービス
警察と連携しながら、盗難・紛失に遭ったPCを取り戻す支援をします。
5.自動復活機能
世界の主要モバイルデバイスメーカーのデバイスのBIOSにComputraceモジュールが組み込まれており、万が一エージェントソフトが削除されても、BIOSモジュールの機能により、自動的に復活しサービスを継続します。
■サービスの特長
1.クラウドサービス
クラウドサービスのため、サーバーなどの用意をすることなく、エージェントソフトを対象のデバイスにインストールするだけで、利用開始することができます。
2.運用代行
盗難・紛失時には、電話もしくは専用サイトからデータ削除などの操作を依頼することができます。
3.24時間365日サービス
深夜、休日に限らず、操作の依頼を受け付けます。
4.グローバル対応
海外出張中もしくは、盗難デバイスが海外に持ち出された場合でも、対応可能です。
■サービス紹介URL
http://www.hitachi-solutions.co.jp/antitheft/
■サービスに関する問い合わせ先
日立ソリューションズ
https://www.hitachi-solutions.co.jp/inquiry/
0120-571-488
■Absolute Softwareについて
Absolute Software Corporation(トロント証券取引所:ABT)は、PCの盗難・紛失時の回収やデータ保護、IT資産管理ソリューションを提供するリーディングカンパニーです。Absoluteは、法人や個人に法規制順守やデータ保護、盗難・紛失時の回収の分野におけるソリューションを提供しています。当社のComputraceソフトウェアは、Acer、ASUS、Dell、富士通、General Dynamics Itronix、HP、Lenovo、Motion Computing、NEC、パナソニック、東芝によって製造されるPCのファームウェアに組み込まれています。(※国や地域によって対応機種が異なります)
また、これらのPCメーカーやAppleを含む他社とも再販に関するパートナーシップを結んでいます。AbsoluteとComputraceの詳細については、下記URLをご覧ください。
・当社ホームページ
英語 : http://www.absolute.com
日本語: http://www3.absolute.com/ja/Home
・ブログ
http://blog.absolute.com (英語)
【将来の見通しについて】
本プレスリリースには、将来の見通しに関してリスクおよび不確実性を伴う記述が含まれています。これらの将来見通しは、特に当社のサービスや製品のパフォーマンス、機能性、出荷状況や、歴史的な事実ではない本プレスリリースに含まれる他の見通し、意図、計画に影響されます。本プレスリリースのなかで使用されている計画や期待などの用語や類似した表現は一般に将来の見通しを表しており、当社の現在の期待を反映しています。これらは、技術や一般的な市場の状況変化などの外的影響を受けやすく、多くのリスクおよび不確実性を含んでいます。当社は本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述を保証するものではありません。
(C)2013 Absolute Software Corporation. 無断複写・転載を禁じます。
記載の会社名、製品名、サービス名はそれぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
本プレスリリースに含まれている情報はトロント証券取引所の同意や不同意を受けたものではありません。
本サービスは、PCの盗難・紛失時に、遠隔地からデータを消去したり、デバイスをロックして悪用を防いだり、盗難にあったデバイスの発見・回収の支援を24時間365日電話およびメールでの依頼により提供するものです。当サービスにより、お客様は、システムの操作を覚えることなく、迅速な情報漏洩対策を行うことができます。
■『モバイルPC 盗難・紛失対策サービス』の主な内容
1.遠隔データ消去
遠隔地から、デバイス内のデータを消去し、情報漏洩を防ぎます。
2.遠隔ロック・遮断
遠隔地から、PCをロックし、第三者による悪用を防ぎます。一定期間ネットワークにつながらなかった場合でも強制的に遮断することが可能です。
3.位置情報トラッキング
無線LANやIPアドレスからPCの位置を特定し、情報の提供を行います。
4.回収(取戻)支援サービス
警察と連携しながら、盗難・紛失に遭ったPCを取り戻す支援をします。
5.自動復活機能
世界の主要モバイルデバイスメーカーのデバイスのBIOSにComputraceモジュールが組み込まれており、万が一エージェントソフトが削除されても、BIOSモジュールの機能により、自動的に復活しサービスを継続します。
■サービスの特長
1.クラウドサービス
クラウドサービスのため、サーバーなどの用意をすることなく、エージェントソフトを対象のデバイスにインストールするだけで、利用開始することができます。
2.運用代行
盗難・紛失時には、電話もしくは専用サイトからデータ削除などの操作を依頼することができます。
3.24時間365日サービス
深夜、休日に限らず、操作の依頼を受け付けます。
4.グローバル対応
海外出張中もしくは、盗難デバイスが海外に持ち出された場合でも、対応可能です。
■サービス紹介URL
http://www.hitachi-solutions.co.jp/antitheft/
■サービスに関する問い合わせ先
日立ソリューションズ
https://www.hitachi-solutions.co.jp/inquiry/
0120-571-488
■Absolute Softwareについて
Absolute Software Corporation(トロント証券取引所:ABT)は、PCの盗難・紛失時の回収やデータ保護、IT資産管理ソリューションを提供するリーディングカンパニーです。Absoluteは、法人や個人に法規制順守やデータ保護、盗難・紛失時の回収の分野におけるソリューションを提供しています。当社のComputraceソフトウェアは、Acer、ASUS、Dell、富士通、General Dynamics Itronix、HP、Lenovo、Motion Computing、NEC、パナソニック、東芝によって製造されるPCのファームウェアに組み込まれています。(※国や地域によって対応機種が異なります)
また、これらのPCメーカーやAppleを含む他社とも再販に関するパートナーシップを結んでいます。AbsoluteとComputraceの詳細については、下記URLをご覧ください。
・当社ホームページ
英語 : http://www.absolute.com
日本語: http://www3.absolute.com/ja/Home
・ブログ
http://blog.absolute.com (英語)
【将来の見通しについて】
本プレスリリースには、将来の見通しに関してリスクおよび不確実性を伴う記述が含まれています。これらの将来見通しは、特に当社のサービスや製品のパフォーマンス、機能性、出荷状況や、歴史的な事実ではない本プレスリリースに含まれる他の見通し、意図、計画に影響されます。本プレスリリースのなかで使用されている計画や期待などの用語や類似した表現は一般に将来の見通しを表しており、当社の現在の期待を反映しています。これらは、技術や一般的な市場の状況変化などの外的影響を受けやすく、多くのリスクおよび不確実性を含んでいます。当社は本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述を保証するものではありません。
(C)2013 Absolute Software Corporation. 無断複写・転載を禁じます。
記載の会社名、製品名、サービス名はそれぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
本プレスリリースに含まれている情報はトロント証券取引所の同意や不同意を受けたものではありません。