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株式会社タカラトミーエンタメディア(所在地：東京都中央区、代表取締役社長：熊倉 和男)が、総合プロデュースしているスマートフォン向けエデュテイメントアプリ『FamilyApps(以下：ファミリーアップス)』では、2014年5月に0〜9歳の子どもがいる20〜45歳の父親・母親を対象にインターネット調査を行ないました。

『ファミリーアップス』は、2014年6月12日〜15日にかけて、東京ビッグサイトにて開催される「東京おもちゃショー2014( http://www.toys.or.jp/toyshow/ )」に出展致します。この機会にぜひタカラトミーブースにお立ち寄りいただき『ファミリーアップス』のサービス内容をお確かめください。

▼調査結果詳細
http://www.atpress.ne.jp/releases/47298/att_47298_1.pdf


＜調査結果サマリ＞
1．スマートフォンやタブレットを所有する保護者の増加に伴い、ファミリーユース・お子様専用端末の利用も増加。
保護者のスマートフォン所有率は2013年6月に当社で実施した調査に比べて58.0％から2014年は70.4％と12.4ポイント増となっており、タブレットに関しても2013年の21.4％から2014年は26.4％と5.0ポイント増加している。お子様専用のスマートフォンは0.4ポイント増、タブレットは2.1ポイント増、また家族共有のスマートフォンは1.4ポイント増、タブレットにおいては6.5ポイント増となっている。


2．お子様アプリに関して、有料課金のハードルは高いが今後利用が伸びる可能性がある。
お子様向けの有料アプリ購入に関して、66.7％が「無料アプリで十分なので今後も購入する予定はない」と回答。しかしながら約3割の保護者は「購入したことがある」「もしくは内容によっては購入しても良い」と考えている。


3．App Store、Google Playだけではなく、「LINE」や「キャリアサービス」からの流入も伸びている。
どういったマーケットからアプリをダウンロードしているかという設問に対し「Google Play」45.1％、「App Store」44.8％、ついで多かったのが13.9％の回答となった「LINE」からのダウンロード。これは3キャリア(NTTドコモ、KDDI、SoftBank社)合計15.9％に肉薄する数字となっている。


4．「教育系」であればお子様向けに定額サービスに加入する傾向がある。
タブレットやスマートフォンを利用した知育定額制サービスに加入したことがある回答者は25.1％。また「利用したことはないが、今後は検討している」と答えた回答者が22.1％と、興味関心を持っている保護者が約5割近くもいることが伺える。


【調査概要】
調査エリア　　：全国
調査対象者　　：0〜9歳の子どもがいる全国の20歳〜45歳男女
回収サンプル数：339
実施期間　　　：2014年5月26日〜2014年5月29日
調査実施機関　：インターネット調査

■会社概要
商号　　： 株式会社タカラトミーエンタメディア
所在地　： 東京都中央区銀座一丁目19-7
代表　　： 代表取締役社長：熊倉 和男
事業内容： デジタルコンテンツ事業、広告事業
URL　　 ： http://www.t-entamedia.com/