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　日経平均は大幅に続落。266.80円安の15815.45円（出来高概算12億5000万株）で前場の取引を終えた。1日の米国市場では、9月ISM製造業景況指数が下振れたほか、ドイツの9月製造業PMIが予想外に50を割り込んだことなどが嫌気されNYダウが200ドルを超す大幅な下げとなった。また、香港の民主派によるデモ拡大、米国内でのエボラ患者確認の報道なども重しとなったとみられる。この流れを受けて、シカゴ日経225先物清算値は大阪比240円安の15870円となり、東京市場はこれにサヤ寄せする格好から、幅広い銘柄に売りが先行した。
　15900円を割り込んで始まった日経平均は、その後やや下げ幅を縮める局面もみられたが、前引けにかけて再び下げ幅を拡大している。円相場はいったんは円安に振れるものの、株式市場の弱い値動きを受けて、1ドル108円台での推移に。セクターでは東証33業種全てが下げており、不動産の下落率は3％を超えている。東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1700を超えており、全体の9割を超えている。
　日経平均は25日線を割り込み、同線が上値抵抗となる形で下げ幅を広げてきている。結果的には上にアイランド・リバーサル（離れ小島）形状を残しており、一気に調整ムードが強まった格好である。個別ではリバウンドが意識される水準まで下げ、切り返しもみられるが、日経平均の明確な底打ちを見極めるまでは、資金の逃げ足の速い不安定な状況が続きそうである。
　後場は日銀のETF買い入れが意識され、リバウンドもみられそうだが、積極的な参加者が限られているなかでは、戻りの鈍さが意識された段階で売り仕掛け的な動きが出やすい。また、不動産が下落率トップとなるなど、追加緩和への催促相場的な動きもみられており、神経質になりそう。しばらくは、テーマや需給、業績といった個別の材料を手掛かりとした物色にとどまろう。（村瀬智一）

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