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ＤＭＧ森精機、パイオニア、ＮＯＫなど
[15/11/11]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
本日の注目個別銘柄
<6981> 村田製 19330 +105切り返したが上値重い。米アップルの株価下落が米国市場で目立っており、電子部品の一角にはネガティブな見方も連想されているようだ。クレディ・スイス証券(CS)では、一部アジア系サプライヤーにおいてiPhone生産計画の下方修正が出始めているもようと指摘。来年1-3月期の生産計画についても、さらに下方修正される可能性があり注視する必要としている。アルプスや航空電子なども、前日に続いて軟調な動きになっている。
<6369> トーヨーカネツ 246 +46急伸で上昇率トップ。決算と同時に発表した株主還元方針が評価される格好に。連結配当性向は20-30％と設定しているほか、連結総還元性向は50-75％と設定。これに伴い、今期の年間配当金を4円から5円に増配するとしているほか、大規模な自社株買いの実施も発表している。発行済み株式数の9.0％に当たる1000万株を取得上限としており、本日から3月23日が取得期間。当面の需給面での下支えにつながるとの期待が高まる。
<1605> 国際帝石 1217 +49.5買い優勢。前日に上半期の決算を発表している。上半期経常利益は2588億円で前年同期比30％減益、通期予想は従来の4790億円から4340億円に下方修正している。ただ、足元の原油市況の状況から業績の下振れは想定線、通期の市場予想は3900億円レベルであったと見られる。想定以上に業績は底堅いとの見方から、短期的な悪材料出尽し感が強まる格好のようだ。前日のＮＹ原油市況の上昇なども支援材料。
<4321> ケネディクス 483 +44急伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計の営業利益は88.4億円で前年同期比41％増益、通期計画の85億円を上回る推移となっている。また、発行済み株式数の1.6％に当たる440万株を上限とした自社株買いの実施を発表、本日から12月18日までを取得期間としている。想定以上の好決算に加えて、株主還元策の拡充で、個人投資家の関心が高まる展開になっているようだ。
<6141> ＤＭＧ森精機 1620 -242下落率トップ。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は47億円で前年同期比2％の減益となっている。9ヶ月決算の通期予想は300億円を据え置いているが、特殊損益の発生を考慮すると、計画達成に不透明感も高まっているもよう。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、米国で直販体制への変更に伴う一時的な売上減少への懸念、工作機械需要の伸び率鈍化見通しなどをマイナス視へ。
<7240> ＮＯＫ 3310 +333大幅高。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は293億円で前年同期比15％増益、従来予想の325億円は下振れる格好になっているが、市場コンセンサスは10億円程度上回る形に。スマホ向けＦＰＣなどの収益性が市場想定以上に高まっているもよう。通期予想は経常利益以下を上方修正しており、据え置きの営業利益達成の確度も高まったとの見方になっているようだ。
<6773> パイオニア 299 -28下げ目立つ。前日に発表した上半期の決算では、営業利益は21億円で前年同期比38％減益、会社計画10億円は上回ったものの、市場想定どおりの水準でインパクトは乏しくなっている。通期は従来予想を据え置きへ。自動運転関連としての期待感から株価が上昇していたこともあり、決算発表が短期的な利食い売りのきっかけにもつながる。自動運転関連分野の収益本格貢献には時間を要するとの見方もあらためて強まる。
<5713> 住友鉱 1370.5 -120.5大幅続落。前日に上半期の決算を発表、経常利益は646億円で前年同期比19％減益、従来計画線での着地となったが、通期予想は1480億円から850億円にまで下方修正、1200億円レベルの市場予想も大幅に下回る水準にまで減額している。金属価格下落の影響が響いたほか、持分法投資損益の悪化も響いた。通期業績下方修正に伴い、年間配当金も従来の48円から31円に引き下げている。
<6361> 荏原 571 +37大幅高。前日に上半期の決算を発表している。営業損益は46.2億円の黒字となり、前年同期比では52.3億円の収益改善となっている。風水力事業や精密電子事業がけん引する格好に。業績は第4四半期に偏重しやすく、通期予想に対する進捗率は低いものの、上半期は市場コンセンサスの収支均衡水準を大きく上回っており、インパクトは強まる格好に。
<6178> 日本郵政 1851 +96後場も一段高、上場2日目に付けた高値1854円を更新している。郵政グループ3社の中でも、調整一巡後の反発力は強まる格好に。ＦＴＳＥリバランス一巡の影響なども本日は懸念されたが、全国の主要ターミナル駅前での不動産開発を強化しているなどと報じられていることで、保有不動産などへの関心があらためて高まる状況に。前日には、ゆうちょ銀<7182>やかんぽ生命<7181>の限度額上げなども伝わっており、規制緩和を好感した海外投資家の資金流入加速なども引き続き思惑視される。
＜XH＞
<6369> トーヨーカネツ 246 +46急伸で上昇率トップ。決算と同時に発表した株主還元方針が評価される格好に。連結配当性向は20-30％と設定しているほか、連結総還元性向は50-75％と設定。これに伴い、今期の年間配当金を4円から5円に増配するとしているほか、大規模な自社株買いの実施も発表している。発行済み株式数の9.0％に当たる1000万株を取得上限としており、本日から3月23日が取得期間。当面の需給面での下支えにつながるとの期待が高まる。
<1605> 国際帝石 1217 +49.5買い優勢。前日に上半期の決算を発表している。上半期経常利益は2588億円で前年同期比30％減益、通期予想は従来の4790億円から4340億円に下方修正している。ただ、足元の原油市況の状況から業績の下振れは想定線、通期の市場予想は3900億円レベルであったと見られる。想定以上に業績は底堅いとの見方から、短期的な悪材料出尽し感が強まる格好のようだ。前日のＮＹ原油市況の上昇なども支援材料。
<4321> ケネディクス 483 +44急伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計の営業利益は88.4億円で前年同期比41％増益、通期計画の85億円を上回る推移となっている。また、発行済み株式数の1.6％に当たる440万株を上限とした自社株買いの実施を発表、本日から12月18日までを取得期間としている。想定以上の好決算に加えて、株主還元策の拡充で、個人投資家の関心が高まる展開になっているようだ。
<6141> ＤＭＧ森精機 1620 -242下落率トップ。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は47億円で前年同期比2％の減益となっている。9ヶ月決算の通期予想は300億円を据え置いているが、特殊損益の発生を考慮すると、計画達成に不透明感も高まっているもよう。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、米国で直販体制への変更に伴う一時的な売上減少への懸念、工作機械需要の伸び率鈍化見通しなどをマイナス視へ。
<7240> ＮＯＫ 3310 +333大幅高。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は293億円で前年同期比15％増益、従来予想の325億円は下振れる格好になっているが、市場コンセンサスは10億円程度上回る形に。スマホ向けＦＰＣなどの収益性が市場想定以上に高まっているもよう。通期予想は経常利益以下を上方修正しており、据え置きの営業利益達成の確度も高まったとの見方になっているようだ。
<6773> パイオニア 299 -28下げ目立つ。前日に発表した上半期の決算では、営業利益は21億円で前年同期比38％減益、会社計画10億円は上回ったものの、市場想定どおりの水準でインパクトは乏しくなっている。通期は従来予想を据え置きへ。自動運転関連としての期待感から株価が上昇していたこともあり、決算発表が短期的な利食い売りのきっかけにもつながる。自動運転関連分野の収益本格貢献には時間を要するとの見方もあらためて強まる。
<5713> 住友鉱 1370.5 -120.5大幅続落。前日に上半期の決算を発表、経常利益は646億円で前年同期比19％減益、従来計画線での着地となったが、通期予想は1480億円から850億円にまで下方修正、1200億円レベルの市場予想も大幅に下回る水準にまで減額している。金属価格下落の影響が響いたほか、持分法投資損益の悪化も響いた。通期業績下方修正に伴い、年間配当金も従来の48円から31円に引き下げている。
<6361> 荏原 571 +37大幅高。前日に上半期の決算を発表している。営業損益は46.2億円の黒字となり、前年同期比では52.3億円の収益改善となっている。風水力事業や精密電子事業がけん引する格好に。業績は第4四半期に偏重しやすく、通期予想に対する進捗率は低いものの、上半期は市場コンセンサスの収支均衡水準を大きく上回っており、インパクトは強まる格好に。
<6178> 日本郵政 1851 +96後場も一段高、上場2日目に付けた高値1854円を更新している。郵政グループ3社の中でも、調整一巡後の反発力は強まる格好に。ＦＴＳＥリバランス一巡の影響なども本日は懸念されたが、全国の主要ターミナル駅前での不動産開発を強化しているなどと報じられていることで、保有不動産などへの関心があらためて高まる状況に。前日には、ゆうちょ銀<7182>やかんぽ生命<7181>の限度額上げなども伝わっており、規制緩和を好感した海外投資家の資金流入加速なども引き続き思惑視される。
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