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今週も模様眺めムードが崩せない状況が続こう。FOMCが買い手控え材料とされる可能性が高いほか、発表後は3連休を控えた週末とあって、積極的な売買は手控えられる公算。こうしたなか、クリミアの住民投票を受けて、ウクライナ情勢の緊張感は一段と高まることが想定される。リスクオフの流れから、一段の円高進行などは懸念材料、目先は押し目買い意欲が強まらない中で、下値模索の展開が続くと想定される。なお、FOMCでは、テーパリングの縮小ペースに変化はないと見られる一方、フォワードガイダンスの変更が短期的なリバウンド材料につながる可能性は考えられる。

物色の手がかり材料も乏しいが、3月決算期末を控えて、配当権利取りの動きなどは強まっていく公算もあり、高利回り銘柄などには注目も。首都圏マンション販売や地価公示などの発表で不動産株に見直しの動きが向かうかにも注目。大気汚染問題について日中韓実務者レベルの初会合もあり、PM2.5関連銘柄などにも関心。一方、翌週の週初にはHSBCの中国PMI発表もあり、中国関連銘柄などには引き続き警戒感が強まりやすい。

日立マクセル<6810>、ジャパンディスプレイ<6740>といった大型上場が重なり、個人投資家の需給状況も引き続き警戒される。新興市場の中心銘柄の動きには懸念が続く。地合いに落ち着きが見られれば、電力株などの原発関連銘柄や建設株に、見直しの動きが集まる可能性も。




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