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16日の日経平均は大幅続落となり、344.08円安の16755.32円（出来高概算24億2000万株）で取引を終えている。原油安に歯止めがかからず、ロシアの通貨や株式が大幅に下落するなど信用不安の高まりが嫌気され、幅広い銘柄に売りが先行した。その後下げ渋る局面もみられたが続かず、じりじりと下げ幅を広げている。日銀によるETF買入れも入っているとみられるが、後場に入り16714.83円まで下げ幅を拡大するなど、大勢に影響なしといった展開に。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1600を超えており、全体の9割を占めるなどほぼ全面安商状に。セクターでは、東証33業種全てが下げており、その他金融、食料品、海運、卸売、精密機器、その他製品、建設、機械、倉庫運輸、化学、不動産、鉱業、石油石炭の下落率が2％を超えている。

引き続き原油相場と、大幅な利上げを実施したロシアの動向、さらに16、17日に米連邦公開市場委員会（FOMC）が開催される。FOMCでは、声明文の中から「当分の間」利上げはしないという表現が削除されるという見方がされており、市場の注目度が高い。削除されるようだと、早期利上げ観測につながり、一過性とみられるが、いったんは嫌気される可能性が高いだろう。FOMC通過後のセリング・クライマックスを意識した買い場を探るスタンスを意識しておきたい。



＜KO＞