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7日の日経平均は大幅に反落。239.64円安の19291.99円（出来高概算23億6000万株）となり、終値ベースでは4月1日以来の19300円を割り込んでいる。連休中の海外市場の不安定な流れを受けた東京市場は、主力大型株を中心に売りが先行。19400円を割り込んで始まった日経平均は、その後下げ幅を縮める局面もみられたが、再び下げ幅を拡大させ、一時19257.85円と19300円を割り込む局面をみせている。

東証1部の騰落銘柄は、前引け段階では値上がり値下がりが拮抗していたが、大引けでは値下がり数が過半数を占めている。また、規模別指数では底堅い動きをみせていた小型株指数も踏ん張れず、大型、中型ともにマイナス圏に。セクターでは、電力ガス、保険、石油石炭、非鉄金属、ガラス土石などが小じっかリ。半面、空運の下落率が3％を超えたほか、サービス、精密機器、パルプ紙、ゴム製品、不動産、その他製品、倉庫運輸、海運、医薬品などが冴えない。

ボトム意識が強まらず、日経平均はもう一段の調整が意識されやすいところである。また、米雇用統計を控えているため、リバウンド狙いの資金も期待しづらいところであろう。明日はオプションSQとなるため、いったんはアク抜けも意識されやすい面はある。ただし、決算発表も多いことから、短期的なリバウンドにとどまる可能性もありそうだ。



＜AK＞