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18日の日経平均は大幅に続落。572.08円安の16275.95円（出来高概算21億8000万株）で取引を終えている。G20財務相会議は、前回と内容がほぼ変わらず、足元の円高基調を修正するまでにはならないとの見方。産油国会合では増産凍結に合意できず、原油先物相場は時間外で急落。原油安や円高懸念などが重しとなるなか、日経平均は大幅に続落して始まった。また、熊本県を震源とする最大震度7の強い地震発生、依然続く余震により、海外投資家の投資姿勢を神経質にさせている。日経平均の下落幅は500円を超える状況が続き、結局大幅続落で取引を終えている。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が全体の8割を占めていた。セクターでは建設が唯一上昇。一方で、保険の下落率が5％を超えているほか、海運、その他金融、輸送用機器、電力ガス、証券、電気機器、銀行、不動産などの弱さが目立っている。売買代金上位では、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>、ソフトバンクグ<9984>、ファーストリテ<9983>、メガバンク3行などが軟調。一方で、ＳＯＳＥＩ<4565>、グリーンペプタイド<4594>、アンジェス<4563>などバイオ関連の一角のほか、若築建<1888>など建設の一角が堅調だった。

円高と原油安のほか、震災による影響から様子見姿勢が強まる中で、インデックスに絡んだ商いに振らされる格好だったとみられる。そのため、まずは原油安の影響が週明けのNY市場で表れるかが注目される。産油国による増産凍結の先送りは想定済との見方が優勢となるようだと、自律反発に向かいやすいだろう。

また、日銀による追加緩和のほか、政府による消費増税の延期なども意識されてきており、外部環境に落ち着きがみられてくるようだと、リバウンドが意識されやすい。テクニカル面でもいったんはリバウンドが意識されやすいタイミングであり、まずは米国市場の底堅さを見極めたいところである。



＜AK＞