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8日の米国株式相場は下落。ダウ平均は46.23ドル安の18479.91、ナスダックは24.44ポイント安の5259.48で取引を終了した。欧州中央銀行(ECB)理事会で政策金利が据え置かれたものの、ドラギ総裁が追加緩和策の必要性を否定したことが嫌気され売りが先行。ハイテク株を中心に売りが広がり、終日軟調推移となった。エネルギー情報局（EIA）が発表した週間在庫統計が予想より減少し、原油相場が反発したものの、相場への影響は限定的だった。セクター別では、エネルギーや銀行が上昇する一方でテクノロジー・ハード・機器や耐久消費財・アパレルが下落した。

原油相場の上昇を受けてサウスウエスタン・エナジー(SWN)やチェサピーク・エナジー(CHK)などエネルギー関連会社が堅調推移。一方で、携帯端末のアップル(AAPL)やスポーツ用品のナイキ（NKE）は一部アナリストによる投資判断引き下げを受け、下落。法人向けハードウエア・サービス事業のヒューレット・パッカード・エンタープライズ(HPE)は、同社のソフトウェア資産を一部スピンオフし、英ソフトウェア企業と統合する計画を発表し、軟調推移。書店のバーンズ・アンド・ノーブル(BKS)は決算内容が嫌気され、売られた。

アップルはこれまで慣例であったiPhone発売後の週末の売上速報を取りやめることを明らかにした。当初発売する国々が大幅に増加していることや、需要・供給が著しく偏ることで、有意義な指標とならないことを理由としている。

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