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15日の米国株式相場は上昇。ダウ平均は54.37ドル高の18923.06、ナスダックは57.23ポイント高の5275.62で取引を終了した。朝方は「トランプ銘柄」である金融株を中心に利益確定の売りが広がる一方で、下落していたハイテク株に買い戻しの動きが広がった。その後は原油相場の大幅上昇が好感され、引けにかけて緩やかに上昇する展開となった。10月の輸入物価指数や小売売上高は予想を上振れたものの、株価への影響は限定的だった。セクター別では、エネルギーや電気通信サービスが上昇する一方で不動産や医薬品・バイオテクノロジーが下落した。

原油相場の上昇を受けてサウスウエスタン・エナジー(SWN)やチェサピーク・エナジー(CHK)などエネルギー関連会社が堅調推移。ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社のバークシャー・ハサウェイによる新規取得が報じられた、アメリカン航空(AAL)やデルタ航空(DAL)など航空株が軒並み買われた。ソフトウェアのマイクロソフト(MSFT)や通信大手のベライゾン(VZ)には買い戻しが入り、上昇した。一方で、スポーツ用品小売のディックス・スポーティング・グッズ(DKS)は、翌四半期の業績見通しが予想を下振れ、大幅下落となった。

ボストン連銀総裁は12月の利上げが適切であるほか、トランプ政権が大規模な財政支出を行う場合には連邦準備理事会（FRB）が積極的な利上げを行うとの認識を示した。

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