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15日の日経平均は反発。199.00円高の19437.98円（出来高概算21億株）で取引を終えた。注目されたイエレンFRB議長証言では、利上げを先送りするのは賢明でないとし、インフレ率や労働市場の改善が進めば、更なる利上げが必要になるとの認識を示した。利上げ観測の拡大を受け、日本株市場は金融セクター中心に幅広い銘柄に買いが先行した。しかし、前日の東芝ショックによるセンチメント悪化の影響もあり、その後は狭いレンジでのこう着が続いた。日経平均は19500円に届かずも19400円半ばでの底堅さが意識されていた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1300を超えており、全体の7割近くを占めている。セクターでは電力ガス、その他製品、ゴム製品、鉄鋼の4業種がマイナスとなり、保険、卸売、銀行、パルプ紙、証券、化学、不動産、非鉄金属、機械、海運の強さが目立った。

日経平均はこう着感の強い値動きではあったが、テクニカル面では遅行スパンの上方シグナル発生がみられている。欧州政治不安や北朝鮮の地政学リスクのほか、東芝の先行きなど不安要因はあり、シグナル好転もダマシになる可能性があるものの、煮詰まり感が台頭してきている状況である。前日の大幅下落でも主な支持線は割り込んでおらず、現段階ではレンジ突破を意識しつつ、押し目拾いのスタンスを継続したいところである。



＜AK＞