SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

14日は日経平均は小幅ながら4営業日ぶりに反落。24.25円安の19609.50円（出来高概算17億5000万株）で取引を終えた。連邦公開市場委員会（FOMC）での発表内容を見極めたいとの思惑から手控えムードとなった。円相場は1ドル114円90銭辺りとやや円安に振れて推移するなか、小幅に上昇して始まった。しかし、寄付き後早い段階で下げに転じるなど、こう着感の強い相場展開となった。ただ、下を売り込む流れにはならず、日経平均の日中値幅は40円弱にとどまっている。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が若干上回っているが、値上り値下がりはほぼ拮抗。セクターでは鉱業、水産農林、石油石炭、保険、ガラス土石、食料品がしっかり。半面、不動産、鉄鋼、サービス、海運、陸運、ゴム製品、輸送用機器が小安い。

FOMCでの発表内容を見極めたいとする模様眺めのほか、オランダでは15日に、注目されている欧州の一連の選挙の先陣を切って議会選挙が行われる。その他、米連邦債務上限の適用停止期間が終了するほか、トランプ政権が予算概要を議会に提出する等イベントを控えており、これら通過待ちといったところであろう。

また、米東海岸は14日にかけて今冬で最も厳しい嵐に見舞われる見通しと報じられている。これまでにニューヨーク州とニュージャージー州が非常事態宣言を発令。空の便の欠航や学校の休校も相次いでおり、首都ワシントンで同日予定されていたトランプ米大統領とドイツのメルケル首相の首相会談も延期されている。商いが細る可能性があり、こう着感の強い相場展開が続こう。ただ、日経平均は年初からのこう着で、相当煮詰まり感が台頭している。イベント通過後のレンジ上放れが意識されてくるだろう。



＜AK＞